本格的幹線用機関車の時代（1955年 - 1965年頃）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/28 13:46 UTC 版)
「日本のディーゼル機関車史」の記事における「本格的幹線用機関車の時代（1955年 - 1965年頃）」の解説
1956年前後、国内各鉄道車両メーカーがドイツ・米国のメーカーと技術提携を行い、1,000PS級の機関車を試作した。これらは国鉄が設計に関与したものではなく、各メーカーの独自の設計によるもので、エンジン・動力機構・外観・塗装などいずれもまちまちであった。国鉄では実用試験のためこれらの機関車を借り入れ、営業運行の用に供した。これらの多くはのちに国鉄が買い取った。 その後1957年から、電気式のDF50形が量産された。これもエンジンは外国メーカーのライセンス生産品であったが、5年間にわたり100両以上が製造されており、国鉄のディーゼル機関車として初めて本格的な量産を実現させた形式であった。ただし、同期の国産気動車と比べると部品の値段が単位馬力当たり9倍と高価であり、故障発生件数は6倍以上と問題も多かった。そのため、蒸気機関車の再生産も話題に上がったほどであった。。 一方、入換用としてはDD13形が開発され量産された。これは戦前の電気式気動車用横型6気筒エンジンの設計を基本としつつ縦型6気筒として再設計し、出力を370PS（後期形は500PS）としたDMF31Sを2基搭載したものである。またDD13形を基本に、DD14形（ロータリー式）・DD15形（ラッセル式）と除雪作業用の機関車も開発された。 続いて1962年からはこのDD13形の機関をV型12気筒として拡大再設計し1,000PS（後に1,100PSへ強化）を得られるようにしたDML61を2基搭載としたDD51形が量産された。これはエンジンも液体式変速機もライセンス生産ではなく、完全な国産である。DD51形のような幹線用の機関車に液体式変速機を採用する例は世界的には異例であるが、その理由は日本の鉄道路線の多くが幹線でも許容軸重14t以下であり、幹線としては非常に路盤の弱い路線が多いためである。電気式は通常、幹線用としては最適な方式であるが、重量が増大するという欠点が日本の鉄道の事情と相容れなかったため、軽量化が可能な液体式の量産に踏み切ったのであった。 DF50形 DD13形 DD51形
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