付随客車

民鉄用語辞典

付随客車

蒸気機関車にけん引されている客車はそれ自体では走れない車両です。付随客車は電車化した今でも電動車のけん引力で動きます。民鉄で新型車両を購入するときは電動客車、制御客車、付随客車を組み合わせて1編成分単位で導入するケースが多いです。

例えば8両編成であれば前後が制御客車、中間に電動客車4両と付随客車2両を入れる形式が多く、付随車両はモーターや運転設備がない分値段も安くなりますが、冷房装置などの車内設備は同じ水準です。

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付随客車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/15 10:03 UTC 版)

「伊那電気鉄道の電車」の記事における「付随客車」の解説

600V時代の附随客車については、下記の5両が存在したと推定されるが、鉄道統計資料や営業報告書の記載に矛盾がみられ、正確なところはよく判っていない。1 - 3については、1917年（大正6年）度の鉄道統計まで記載されているが、それ以後は消滅し、1920年後期の営業報告書では2両の記載が見られ、さらに翌年前記では3両に増加し、これが1922年（大正11年）度まで続いており、要目については1 - 3と同一の数値が記載されていた。しかし、同年度の鉄道統計資料には29, 30に相当する2両のみが計上されており、営業報告書の数値と矛盾する。 1 1909年の開業に際して用意された天野工場製の2軸客車であるが、軌道法の規定により連結運転が認められなかったため、連結運転認可を受けた1910年（明治43年）8月29日付けで入籍、使用が開始された。台車形式は不明だがブリル製、自重は3.4tである。 2, 3 1912年（明治45年）天野工場製の2軸客車で、車体は1と同形である。自重は3.4t、定員は37人。 29, 30 → 35, 36 1919年（大正8年）7月、日本車輌製造製の2軸郵便荷物車である。荷重は7tであるが、郵便室と荷物室の間は簡単な柵で仕切られていたのみである。番号が従来の客車に比べ、大きく飛んでいるが、これは貨車である有蓋緩急車の後に付番したためである。 第1次大改番により35, 36と改番されたが、この時も有蓋緩急車の後に付番されている。昇圧まで使用されたが、1924年度に35が廃車、翌年に36は有蓋緩急車（貨車）に類別変更され、ワフ36となっている。