2000年度導入分（廃車）
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「名古屋ガイドウェイバス」の記事における「2000年度導入分（廃車）」の解説
2000年度の開業時には、以下の4形式が導入された。 GB-1000型GB-1100型GB-2000型GB-2100型車体本体三菱自動車工業KL-MP35JM 日野自動車KL-HU2PMEA 案内装置三菱重工業神戸製鋼所 日本車輌製造新潟鐵工所 リフトなし 極東開発工業 なし 日本リフト エンジン6M70（直列6気筒） P11C（直列6気筒） トランスミッションアリソン4速オートマチック ZF4速オートマチック 4形式合計で25台が製造され、開業時における平面区間の運行事業者（高架区間の運行受託者）に下記の通り割り当てられた。 GB-1000型GB-1100型GB-2000型GB-2100型合計名古屋市営バス大森営業所 G-11G-12G-13G-14G-15 G-16G-17G-18 8台 名古屋鉄道春日井自動車営業所（2004年10月1日から名鉄バス春日井営業所）G-51G-52G-53G-54G-55G-56G-57 G-58G-59 9台 ジェイアール東海バス瀬戸営業所G-81G-82G-83G-84 G-91G-92 G-93G-94 8台 合計11台 2台 7台 5台 25台 割当事業者ごとに仕様に細かな差異があり、例えば名鉄車には平面区間用の音声無線機が搭載されている一方で、バンパーデッキと後部の清掃用握手がない。 名古屋市は2000年度予算で、名古屋ガイドウェイバスがリフト付きバスを導入するための改造費用に対する補助金として3000万円を計上していたが、2000年12月22日、名古屋市内の障害者団体などが市監査委員に対し、「リフト付きバスを25台のうち3台とする計画は交通バリアフリー法の精神に反している」「交通弱者の利用に目を向けない事業への補助金支出は不当だ」として、支出の停止を求める住民監査請求を行った。これに対し名古屋ガイドウェイバスは「市の補助金は3台分だが、リフト付きバス自体は7台の導入を予定している」とした。市監査委員は2001年2月19日、交通バリアフリー法の車両の基準適合義務を定めた規定は2001年4月1日以降に運行を開始する車両について適用されるものであること、実際には25台中7台がリフト付きバスとなることから、「交通弱者への配慮を欠いた事業とは言えず、補助金支出の不当性は認められない」として上記請求を退ける監査結果を通知した。 これらの4形式では、前輪に中子式ランフラットタイヤを採用しているが、2001年3月下旬から4月上旬にかけて（つまり開業直後の1ヶ月間に）右前輪の異常破損が5件発生した。調査の結果、平面区間の運行中にチャッターバーを踏んだことにより中子（アルミ製）が破損し、その破片が走行を続けるうちに内側からタイヤを破壊したものと結論付けられた。これを受けて、暫定措置として前輪タイヤの空気圧を高くするとともに、チャッターバーを踏まないように運転することとされた。問題のタイヤについてはその後構造の改良が行われており、同様の故障は発生していない。 GB-1000型 GB-2100型
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