第三青函丸とは?

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 製品 > 乗り物 > > 船名 > 第三青函丸の意味・解説 

第三青函丸

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/02/25 02:13 UTC 版)

第三青函丸(だいさんせいかんまる)は、鉄道省青函航路鉄道連絡船で、1936年(昭和11年)頃からの同航路の貨物輸送量急増に対応して建造された鉄道車両航送専用の車両渡船であった。その後も貨物輸送量の増加は続き、船型に改良を加えた準同型の第四青函丸も建造された。両船とも建造は浦賀船渠で、ともに太平洋戦争末期の空襲で失われた。




  1. ^ 青函連絡船史p196、197 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  2. ^ 青函連絡船史p232~235 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  3. ^ a b c d 青函連絡船史p197 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  4. ^ 宮原武夫、黒羽清隆他 高校日本史p297~300実教出版1983
  5. ^ 青函栄光の航跡p145 北海道旅客鉄道株式会社1988
  6. ^ 青函連絡船史p234、235 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  7. ^ a b 青函連絡船史p237 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  8. ^ a b 山本熈 車両航送p245 日本鉄道技術協会1960
  9. ^ a b 北海道鉄道百年史(中巻)p192 国鉄北海道総局1980
  10. ^ 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p59、60 成山堂書店1988
  11. ^ 青函連絡船史p198、199 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  12. ^ 浦賀船渠六十年史p353 浦賀船渠株式会社1957
  13. ^ a b c d e 山本熈 車両航送p246 日本鉄道技術協会1960
  14. ^ a b 青函連絡船史p156 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  15. ^ a b 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p78 成山堂書店1988
  16. ^ 航跡p96、97 国鉄青函船舶鉄道管理局1978
  17. ^ 古川達郎 鉄道連絡船細見p39 JTBパブリッシング2008
  18. ^ 山本熈 車両航送 巻末表-36 日本鉄道技術協会1960
  19. ^ 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p263 成山堂書店1988
  20. ^ 鉄道技術発達史第6篇(船舶)p25 日本国有鉄道1958
  21. ^ 厳密には1度50分以内:山本熈 車両航送p240 日本鉄道技術協会1960
  22. ^ a b c 青函連絡船史p155、156 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  23. ^ 青函連絡船史 巻末附表p19 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  24. ^ 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p274、275 成山堂書店1988
  25. ^ 古川達郎 連絡船ドックp79 船舶技術協会1966
  26. ^ 第六青函丸の揚錨機では、錨鎖を巻き上げる力量は19トン×9m/分、係船索を引くワ―ピングドラムの力量は9トン×20m/分:泉益生 連絡船のメモ(下巻)p17 船舶技術協会1972
  27. ^ 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p286 成山堂書店1988
  28. ^ 浦賀船渠六十年史p586 浦賀船渠株式会社1957
  29. ^ 日本の舶用蒸気タービン発達史(1945年まで) 日本舶用機関学会誌28巻1号p15 1993
  30. ^ a b c d 山本熈 車両航送p247 日本鉄道技術協会1960
  31. ^ a b 山本熈 車両航送 巻末表30 日本鉄道技術協会1960
  32. ^ 船首と満載喫水線の交点から舵柱もしくは舵頭材の中心までの距離。Lpp(length between perpendiculars)
  33. ^ a b c 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p107 成山堂書店1988
  34. ^ 徳永勇 日本の艦艇商船の電気技術史 船の科学39巻10号p66 1986
  35. ^ 青函連絡船史p160 付表p19 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  36. ^ 航跡p317 国鉄青函船舶鉄道管理局1978
  37. ^ 古川達郎 連絡船ドックp104、105 船舶技術協会1966
  38. ^ 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p108 成山堂書店1988
  39. ^ a b c d e 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p106 成山堂書店1988
  40. ^ 1938年4月1日公布の国家総動員法第13条「政府は戦時に際し、国家総動員上必要あるときは、勅令の定むるところにより、総動員業務たる事業に属する工場、船舶その他の施設を管理、使用又は収用することを得」に基づく同年5月4日公布の「工場事業場管理令」第6条により、1940年3月5日、浦賀船渠浦賀工場は海軍管理工場に指定されていた:浦賀船渠六十年史p297 浦賀船渠株式会社1957
  41. ^ 青木栄一 青函連絡船の今昔(前) 鉄道ピクトリアル13巻6号p29 1963
  42. ^ http://rnavi.ndl.go.jp/politics/entry/bib00419.php 戦時陸運ノ非常体制確立ニ関スル件 昭和17年10月6日閣議決定1942
  43. ^ a b c 青函連絡船史p196~199 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  44. ^ 北海道鉄道百年史(中巻)p205 国鉄北海道総局1980
  45. ^ 青函連絡船史p327 国鉄青函船舶鉄道管理局1970
  46. ^ a b 青函連絡船50年史p182〜187 国鉄青函船舶鉄道管理局1957
  47. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p336、337 成山堂書店1988
  48. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 古川達郎 鉄道連絡船100年の航跡p338、339 成山堂書店1988


「第三青函丸」の続きの解説一覧





固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

ビジネス

業界用語

コンピュータ

電車

自動車・バイク

工学

建築・不動産

学問

文化

生活

ヘルスケア

趣味

スポーツ

生物

食品

人名

方言

辞書・百科事典

すべての辞書の索引

「第三青函丸」の関連用語

第三青函丸のお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



第三青函丸のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの第三青函丸 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2018 Weblio RSS