利用者や貨物の減少

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利用者や貨物の減少

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/17 17:09 UTC 版)

「廃線」の記事における「利用者や貨物の減少」の解説

この要因が廃線の原因としては最も多い。その多くはローカル線であり、開業以来1度も黒字になったことがなく廃線になることも珍しくない。日本の鉄道では国鉄 (JR) やその他の鉄道会社が自主的に廃止を決定したもののほか、1968年（昭和43年）から行われた赤字83線に指定されたもの、1980年代に行われた国鉄再建法に基づく特定地方交通線に指定されたものなどがある。 太平洋戦争中に「不要不急線」として休止されレールなどの資材が剥がされ、戦後鉄道路線として復活されないまま廃止となった路線 もある。 旅客・貨物の減少の要因としては、1960年代まではバスやトラックの発達が主要因であったが、それ以降は自家用車の普及（モータリゼーション）が主要因となっている。仙北鉄道の場合、営業末期には旅客・貨物ともに最盛期より減少していたが、赤字を出すほどではなかった。しかし車両および施設の更新に多額の費用がかかることから、鉄道を存続させるよりもバスに転換する方が得策という経営的判断による廃止であった。すでに昭和初期においてバスやトラックとの競合に敗れて廃線・廃業となっていた軽便鉄道や人車鉄道も多かった。 また沿線人口の減少（過疎化）が利用客の減少を招く場合も多い。近郊部でも国鉄改革に伴う、貨物輸送の大幅な変更（詳しくは1984年ダイヤ改正での貨物列車整理を参照）による車扱貨物の減少で別府鉄道のように廃線に追い込まれた路線もある。 ローカル線沿線の人口の減少については1960 - 70年代には鉱業・林業の衰退や離農の増加など産業構造の変化によるものが要因の一つであったが、21世紀初頭では出生率の低下による影響も大きい。自家用車の普及により通勤需要の少ないローカル線では高校生を中心とした通学利用が主要な収入源（実際は通学利用だけでは採算が取れないことが多い）となっているため、少子化による通学利用客の大幅な減少は廃線につながる要因の一つとなっている。