ピーファス【PFAS】
読み方：ぴーふぁす
《Pollen-food Allergy Syndrome》花粉症の人が野菜や果物を食べたときに、唇・舌・喉などにかゆみや腫れなどのアレルギー症状を起こす病気。口腔アレルギー症候群の一つ。食物に、花粉症の原因物質と類似した構造をもつたんぱく質が含まれていることによる。花粉食物アレルギー症候群。
| 花粉 | 食物 |
| シラカバ・ハンノキ | リンゴ・西洋ナシ・サクランボ・モモ・アンズ・アーモンド・セロリ・ニンジン・ジャガイモ・ダイズ・ピーナッツ・キウイ・ヘーゼルナッツ・マンゴーなど |
| スギ・ヒノキ | トマト |
| カモガヤ・オオアワガエリ | メロン・スイカ・トマト・ジャガイモ・キウイ・オレンジ・ピーナッツなど |
| ヨモギ | セロリ・ニンジン・マンゴーなど |
| ブタクサ | メロン・スイカ・ズッキーニ・キュウリ・バナナなど |
ピーファス【PFAS】
読み方：ぴーふぁす
《per- and polyfluoroalkyl substances》ペルフルオロアルキル化合物（パーフルオロアルキル化合物）とポリフルオロアルキル化合物の総称。有機弗素化合物で、界面活性剤やテフロン製造時の添加物として使用される。難分解性で環境に残留しやすく、また生体に蓄積する性質がある。
ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物
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ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物（ペルフルオロアルキルかごうぶつおよびポリフルオロアルキルかごうぶつ、英語： Per- and Polyfluoroalkyl Substances、略称：PFAS（ピーファス[1]）、PFASs [2]）は、アルキル鎖に複数のフッ素原子が結合した有機フッ素化合物の総称である。PFASは、強力な化学結合である炭素 - フッ素結合（F - C）を持つため分解されにくく、2018年のワシントン・ポスト紙の論説を受けて「永遠の化学物質（英語：Forever Chemicals）」と呼ばれている。PFASのうち、ペルフルオロオクタン酸(PFOA) 、ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)などの物質については、人体に蓄積し、毒性があり、環境汚染物質と知られている[3]。なおすべてのPFASが人体に有害であるわけではない[4]。
定義
2018年の定義では、1つ以上のペルフルオロアルキル部分–C n F 2n+1 – を含むことが条件であったり、4730の化学物質が該当するとされた[5][6]。その後、2021年にOECD（経済協力開発機構）は用語を拡張し、「1つ以上の完全にフッ素化されたメチル又はメチレン基（フッ素が結合している炭素原子にH、Cl、Br、I 原子が結合していないもの）を含むフッ素化物質」とされた[7][8]。この定義の変更により、約10,776種の化学物質がPFASに分類されている[9]。また、アメリカ環境保護庁(EPA) の毒性データベース DSSTox には約14,735種のPFASが分類されており[10]、PubChemには約600万種が分類されている[11]。
PFASは、大きくフッ素化脂肪族化合物とフッ素化芳香族化合物に分類される[12]。
フッ素化脂肪族化合物には、ペルフルオロオクタン酸(PFOA) 、ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)、ポリフルオロアルキル化合物（FTOHs）などのフッ素系界面活性剤が含まれている。これらのフッ素系界面活性剤は、フッ素化された「尾部」と親水性の「頭部」を持ち、通常の界面活性剤よりも表面張力が小さいのが特徴的であり[13]、毒性が報告されているものが多い[14]。フッ素化芳香化合物には、オクタフルオロトルエンなどが含まれる。
用途と歴史
20世紀半ばから、PFASのうちフッ素系界面活性剤は、撥水撥油剤、界面活性剤、半導体用反射防止剤、金属メッキ処理剤、消化器の泡消火剤、殺虫剤、調理用器具のコーティング剤等の幅広い用途に用いられた[12]。
1940年代にPFASが導入されたとき、人体への影響は無く、不活性であると考えられていた[15][16]。初期の調査では、暴露された産業労働者の血液中にペルフルオロオクタン酸(PFOA) 、ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)などのフッ素化学物質の濃度が上昇していることが明らかになったが、健康への悪影響は言及されていなかった。
ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)は分解しづらい特性から、アメリカミネソタ州の環境NGOは危険性を訴えていた。2000年、アメリカ環境保護庁(EPA)は、PFOAの危険性を報告[17]。2000年、米国大手メーカーである3M社が、野生生物中にPFOSが高濃度で蓄積されていることを認め、2002年に自主的にPFOAとPFOSの製造を中止した。アメリカ環境保護庁(EPA)は、直後にPFOSを「重要新規利用規則（SNUR）」の対象物質に指定し、製造、輸入を許可制に変更。さらに2006年、アメリカ環境保護庁(EPA)とPFOS生産大手8社との間で合意が成立し、アメリカ国内では2000年比で2010年までに95%減、2015年までに全廃が決まった[17]。
人体への影響と懸念
PFAS は物質的に安定しており、さらに生物体内でも分解されないため「永久化学物質（英語：forever chemicals）」とよばれる。PFASには様々な物質があるが、生物学的半減期は平均4～5年とされており、広範囲に環境汚染されている地域において、健康に悪影響を及ぼすほどの分子が人間の体内に蓄積することが示唆されている[3]。
すべてのPFASに毒性があるというわけではないという点で注意が必要である。PFASのうち、フッ素ポリマーは、分子量が大きいため、生物体内に蓄積せず、OECDの「低懸念ポリマー」の基準を満たしている[4]。
一方、PFASの曝露濃度と肝障害との関連性に関するメタ分析から、PFOA、ペルフルオロヘキサンスルホン酸（PFHxS、およびペルフルオロノナン酸（PFNA）といったPFASの曝露と、肝障害には相関があることが判明している[14]。
また、デュポン社ワシントン工場周辺の69,000人を対象に行った血液検査からPFOAによるヒトの健康への悪影響を関連付ける包括的な疫学研究が行われている[24]。工場周辺に住む住人の血液中のPFOAは、平均83.0ng/mLであり、通常のアメリカ人の40倍であることが判明した。これらの住民の健康状態から、高コレステロール血症、潰瘍性大腸炎、甲状腺疾患、精巣腫瘍、腎臓癌、妊娠高血圧症候群との関連性が報告されている。なお、高血圧症や自己免疫疾患に関する疾患、心筋梗塞や狭心症には関連性が無いことが報告されている[25][26][27][28][29]。
アメリカの学術機関全米アカデミーが示している「PFAS臨床ガイダンス」では、血液中に20ng/mL（PFOSなど7種類のPFASの合計値）以下を推奨とされている。
環境汚染
日本
2007年に大阪府摂津市で、市内の水路や井戸などで高い値のPFASが相次いで検出されている。2016年には沖縄県が嘉手納基地周辺で水道水の水源にもなっている河川で高い濃度で検出されている[30]。原因として、PFASを含む泡消火剤を利用してきたアメリカ軍基地が汚染源である可能性が高いと考えられている[30]。2020年1月、東京都において2か所の浄水所の水道水で、100ng/L(PFOS・PFOAの合計値)の濃度が6年間検出され続けた[30]。2023年、東京都多摩地域で一部住民を対象にした血液検査で、血液中の有機フッ素化合物「PFAS（ピーファス）」の濃度が20ng/ｍL基準値を超えたことが発覚した[31]。
各国の規制
アメリカ
アメリカ環境保護庁（EPA）は、PFASのうちPFOSおよびPFOAの飲用水への健康勧告値を70ng/Lに設定した。2018年にPFASに関するフォーラムを開催し、2019年に連邦政府でPFASの規制が成立した。また、アクションプランとして、「飲料水」「地下水除染」「法執行」「モニタリング」「研究」「リスク広報」の6つの分野を政策項目として含めた。2022年、アメリカ環境保護庁（EPA）が新たな健康推奨基準を公表。飲料水中に含まれる濃度について、PFOAは70pptから0.004pptに、PFOSは70pptから0.02pptに規制を強化した。また、PFBSは2000ppt、GenXは10ppt以下に抑える基準が設けられた[32]。なおPFOAの0.004pptというのは技術的な検出限界の値である。2024年までに、製造業者と食品医薬品局は、一部のPFASを食品包装から廃止する合意を発表している。
EU
2019年、欧州理事会はPFASの健康への悪影響について増えている証拠を受け、PFASの不要不急の使用を排除する行動計画を策定するよう欧州委員会に要請した。ドイツ、オランダ、デンマーク、ノルウェー、スウェーデンはREACH規則に基づく制限案を提出し、PFASの製造、使用、販売、輸入を欧州全体で禁止することを目指している。この提案では、PFASの使用を段階的に禁止し、それに対して公開協議が行われている。欧州化学庁（ECHA）は提案のリスクと社会経済的側面に関する意見をまとめ、最終的な提案が欧州委員会に送られ、EU加盟国に提出される予定になっている。また、EUではPFOAの使用が制限されており、飲料水指令の改正も進められている。包装・容器での対策に向けても動きがあり、2022年までに各国政府がREACH規則案を作成し、2025年に発効する予定である。
日本
2010年4月1日の化審法改正で、PFASのうちPFOSが第一種特定化学物質に指定された。製造および輸入が許可制となり、事実上全廃された。2018年、化審法政令改正により全ての用途で製造・輸入等を原則禁止になった。2021年、PFOAが化審法第一種特定化学物質に指定され、製造・輸入等が原則禁止になった。PFHxSについても、化審法第一種特定化学物質に指定し、製造・輸入等を原則禁止することが審議されている[33]。在日米軍基地についてこれらの規制は適用されないが、2023年5月、在日米軍司令部は国内の主な米軍基地で、PFOSやPFOAを含まない泡消火剤への交換が完了したと発表した[34]。
PFASに分類される化学物質の例
- ペルフルオロオクタン酸(PFOA)
- ペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)
- ペルフルオロブタンスルホン酸(PFBS)
- ペルフルオロノナン酸（PFNA）
- ペルフルオロヘキサンスルホン酸（PFHxS）
- ペルフルオロカルボン酸（PFCAs）
- ポリフルオロアルキル化合物（FTOHs）
PFASの分解
ノースウェスタン大学の研究チームが安価な試薬を用いて比較的低温で分解する方法を発見した。極性のある非プロトン性溶媒中でPFASを脱炭酸処理することで、反応性の高い中間体を生成し、24時間以内にフッ化物イオンに分解することができる[35]。
その他
- フライパンなどの調理器具に使用されているポリテトラフルオロエチレン（PTFE)は、OECDの定義ではPFASに分類される。しかし、PTFEについては、様々な研究や国際がん研究機関(IARC)の報告から、発がん性や生殖器に対する影響は認められていない[36][37]。しかし、コーティングされた調理器具を加熱し、約260°Cに達すると劣化し始め、約350°C以上になると分解し、500℃以上に加熱すると有毒なポリマーガスが発生する可能性が報告されているので注意が必要である[38][39]。また、かつて調理器具にPTFEをコーティングする過程でPFASであるPFOAが使用されていたが、調理器具上に残存PFOAは検出限界以下であることがわかっている[40]。また、2015年以降には全世界的にPFOAの使用が禁止されたため、現在の調理器具には使用されていない[41]。詳細は「ポリテトラフルオロエチレン」を参照
引用元
- ^ l 【PFAS汚染】沖縄、神奈川、大阪など…全国に広がる“永遠の化学物質”の影響と対策 - NHK クローズアップ現代 全記録 日本放送協会、2024年3月30日閲覧。
- ^ Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFAS) アメリカ環境保護庁、2023年7月22日閲覧。
- ^ a b “Guide to PFAS in our environment debuts”. C&EN Global Enterprise 97 (21): 12. (2019-05-27). doi:10.1021/cen-09721-polcon2. ISSN 2474-7408.
- ^ a b “OECD Definition of Polymer”. 2023年7月28日閲覧。
- ^ “Perfluoroalkyl and polyfluoroalkyl substances in the environment: terminology, classification, and origins”. Integrated Environmental Assessment and Management 7 (4): 513–41. (October 2011). doi:10.1002/ieam.258. PMC 3214619. PMID 21793199.
- ^ “Zürich Statement on Future Actions on Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFASs)”. Environmental Health Perspectives 126 (8): 84502. (August 2018). doi:10.1289/EHP4158. PMC 6375385. PMID 30235423.
- ^ OECD (2021年). “Reconciling Terminology of the Universe of Per- and Polyfluoroalkyl Substances: Recommendations and Practical Guidance”. Paris: OECD Publishing. p. 23. 2021年7月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年7月19日閲覧。
- ^ “A New OECD Definition for Per- and Polyfluoroalkyl Substances”. Environmental Science & Technology 55 (23): 15575–15578. (December 2021). Bibcode: 2021EnST...5515575W. doi:10.1021/acs.est.1c06896. PMID 34751569.
- ^ Toward a New Comprehensive Global Database of Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFASs): Summary Report on Updating the OECD 2007 List of Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFASs) (Report). Series on Risk Management No. 39. OECD. 2020年1月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年12月9日閲覧。
- ^ “PFAS structures in DSSTox (update August 2022)”. CompTox Chemicals Dashboard. Washington, D.C.: U.S. Environmental Protection Agency (EPA). 2022年10月21日閲覧。 "List consists of all DTXSID records with a structure assigned, and using a set of substructural filters based on community input."
- ^ “PubChem Classification Browser – PFAS and Fluorinated Compounds in PubChem Tree”. pubchem.ncbi.nlm.nih.gov. NBCI. 2022年10月21日閲覧。
- ^ a b “PFOS、PFOA以外のPFASに係る国際動向”. 環境省 (2023年3月28日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ オレオサイエンス 2004 第4巻第2号（PDFファイル）
- ^ a b “Exposure to per- and Polyfluoroalkyl Substances and Markers of Liver Injury: A Systematic Review and Meta-Analysis”. Environmental Health Perspectives 130 (4): 46001. (April 2022). doi:10.1289/EHP10092. PMC 9044977. PMID 35475652.
- ^ “Guide to PFAS in our environment debuts”. C&EN Global Enterprise 97 (21): 12. (2019-05-27). doi:10.1021/cen-09721-polcon2. ISSN 2474-7408.
- ^ “Preliminary Lists of PFOS, PFAS, PFOA and Related Compounds and Chemicals that May Degrade to PFCA”. OECD Papers 6 (11): 1–194. (2006-10-25). doi:10.1787/oecd_papers-v6-art38-en. ISSN 1609-1914.
- ^ a b “【環境】化学物質PFASとは何か？ 〜マクドナルドやアマゾンが使用禁止を決めた背景やPFOAとの違い〜”. Sustainable Japan | 世界のサステナビリティ・ESG投資・SDGs (2021年1月17日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ “Emerging chemical risks in Europe — 'PFAS'”. European Environment Agency (2019年). 2020年2月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年7月19日閲覧。
- ^ “Toxicological profile for Perfluoroalkyls”. Agency for Toxic Substances and Disease Registry (2018年). 2021年5月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年7月19日閲覧。
- ^ “Some Chemicals Used as Solvents and in Polymer Manufacture”. IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans. 110. (2016). オリジナルのMarch 24, 2020時点におけるアーカイブ。
- ^ “Perfluorooctanoic acid (PFOA) exposures and incident cancers among adults living near a chemical plant”. Environmental Health Perspectives 121 (11–12): 1313–8. (2013). doi:10.1289/ehp.1306615. PMC 3855514. PMID 24007715.
- ^ “Analysis of PFOA in dosed CD-1 mice. Part 2. Disposition of PFOA in tissues and fluids from pregnant and lactating mice and their pups”. Reproductive Toxicology 27 (3–4): 365–372. (June 2009). doi:10.1016/j.reprotox.2009.02.012. PMC 3446208. PMID 19429407.
- ^ “Gestational and chronic low-dose PFOA exposures and mammary gland growth and differentiation in three generations of CD-1 mice”. Environmental Health Perspectives 119 (8): 1070–6. (August 2011). doi:10.1289/ehp.1002741. PMC 3237341. PMID 21501981.
- ^ “C8 Science Panel”. www.c8sciencepanel.org. 2019年6月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年6月8日閲覧。
- ^ “Probable Link Evaluation for heart disease (including high blood pressure, high cholesterol, coronary artery disease)”. C8 Science Panel (2012年10月29日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ “Probable Link Evaluation of Autoimmune Disease”. C8 Science Panel (2012年7月30日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ “Probable Link Evaluation of Thyroid disease”. C8 Science Panel (2012年7月30日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ “Probable Link Evaluation of Cancer”. C8 Science Panel (2012年4月15日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ “Probable Link Evaluation of Pregnancy Induced Hypertension and Preeclampsia”. C8 Science Panel (2011年12月5日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ a b c 日本放送協会 (2023年5月15日). “追跡 “PFAS汚染” 高濃度地域 住民に不安広がる - 地球のミライ - NHK みんなでプラス”. NHK みんなでプラス - みんなの声で社会をプラスに変える. 2023年7月19日閲覧。
- ^ 日本放送協会 (2023年6月8日). “PFAS 東京 多摩地域の住民に血液検査 “約2.4倍の血中濃度” | NHK”. NHKニュース. 2023年7月20日閲覧。
- ^ “EPA Announces Stringent New Health Advisory Levels for PFAS Chemicals” (英語). Pillsbury Law. 2023年12月8日閲覧。
- ^ “PFASに対する総合戦略検討専門家会議(第１回)配付資料2 PFAS の概況と今後の対応”. 環境省 (2023年1月30日). 2023年7月20日閲覧。
- ^ PFOS・PFOA含む泡消火剤、主な在日米軍基地で交換完了 - 朝日新聞デジタル
- ^ Trang, Brittany; Li, Yuli; Xue, Xiao-Song; Ateia, Mohamed; Houk, K. N.; Dichtel, William R. (2022-08-19). “Low-temperature mineralization of perfluorocarboxylic acids” (英語). Science 377 (6608): 839–845. doi:10.1126/science.abm8868. ISSN 0036-8075.
- ^ Consonni, Dario; Straif, Kurt; Symons, J. Morel; Tomenson, John A.; van Amelsvoort, Ludovic G. P. M.; Sleeuwenhoek, Anne; Cherrie, John W.; Bonetti, Paolo et al. (2013-08-01). “Cancer Risk Among Tetrafluoroethylene Synthesis and Polymerization Workers” (英語). American Journal of Epidemiology 178 (3): 350–358. doi:10.1093/aje/kws588. ISSN 1476-6256.
- ^ “TETRAFLUOROETHYLENE”. International Agency for Research on Cancer. 2023年7月21日閲覧。
- ^ Higgins, Robert P. (1965). Robert P. Higgins Papers : field data, Tobago, USSR, South Pacific Ocean, 1965, 1968, 1986, 1989, 1991. [s.n.]
- ^ デュポン, Key Questions About TeflonR[1], 2007年12月3日閲覧。
- ^ Washburn, Stephen T.; Bingman, Timothy S.; Braithwaite, Scott K.; Buck, Robert C.; Buxton, L. William; Clewell, Harvey J.; Haroun, Lynne A.; Kester, Janet E. et al. (2005-06-01). “Exposure Assessment and Risk Characterization for Perfluorooctanoate in Selected Consumer Articles” (英語). Environmental Science & Technology 39 (11): 3904–3910. doi:10.1021/es048353b. ISSN 0013-936X.
- ^ “テフロン加工フライパンの有害性、危険性の誤解と正しい使い方を解説”. さきまる (2022年5月23日). 2023年7月21日閲覧。
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