ネット・パソコン通信・携帯電話

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ネット・パソコン通信・携帯電話

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/11 06:18 UTC 版)

「阪神・淡路大震災」の記事における「ネット・パソコン通信・携帯電話」の解説

当時、日本のインターネットにおいて商用・個人利用はまだ始まったばかりであった。また前述のとおり、電話回線も他のインフラ設備と同様甚大な被害を受けており、接続の切れたネットワークもあった。 被害を受けた関西ネットワーク相互接続協会（WINC）やSINETのネットワークは、経路設定の変更などにより、地震発生翌日には一部が復旧した。その後神戸市外国語大学のサーバーから積極的な情報発信がおこなわれ、日本国内外のマスコミにも報道された。またこれに先立って奈良先端科学技術大学院大学では、地震発生当日から情報発信をおこなっている。 大手パソコン通信ネットワーク（「ニフティサーブやPC-VANなど）は無料の「地震情報」コーナーを臨時開設し、当日中に数千件の安否情報が寄せられたほか、パソコン通信は大学の休講状況などの情報交換に役立った[要出典]。これはアクセスポイントの変更により、接続状況が悪い地域でも情報にアクセスできるパソコン通信の利点が活かされたものである。 その後もNTTが日本文字放送提供の死亡者名簿をウェブ上で公開するなど、様々な企業・団体がウェブやニュースグループを通じて情報の交換・発信をおこなった。これ以降、コンピュータネットワークの商用・利用に、マニア以外からも目が向けられるようになっていくこととなった[要出典]。 震災から26年経過した2021年現在では、広く一般的に普及していると言える携帯電話も、平成7年当時の兵庫県における人口普及率では4.0%と、十分に普及しているとは言えない状況であった。発災当初は上記の通り利用者の少なさから一般電話よりは繋がりやすかったものの、一部の基地局が震災による被害を受けた事に加え、被災地外から大量に持ち込まれたことを原因とする輻輳状態も発生したほか、携帯電話に内蔵されるバッテリーも現在のものに比べはるかに性能が低く、充電切れによる利用不能も発生した。取材するマスコミ関連企業・団体などの記者も所有している者はほとんどおらず、現場でメモし取材拠点に戻ってファクシミリにより送っていた。 imode、EZweb、J-SKY(現:Yahoo!ケータイ)といった各携帯電話キャリアにおける携帯電話IP接続サービスは1999年から、ショートメッセージサービスもPHSで1996年、携帯電話で1997年からといずれもサービス提供開始前であり、通話以外における情報収集、交換手段はほぼ不可能といえる状況であった。