デフレ・ギャップ

デジタル大辞泉

デフレ‐ギャップ

《deflationary gapから》完全雇用の状態で実現される生産水準（総供給）を基準にして、現実の有効需要（総需要）が総供給よりも低い場合の差。⇔インフレギャップ。

ウィキペディア

産出量ギャップ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/07/19 18:10 UTC 版)

産出量ギャップ（さんしゅつりょうギャップ、英: output gap）とは、経済学にて、潜在産出量（潜在GDP）と実際の総産出量（actual output、実際の国内総生産）の差である。GDPギャップ（GDP gap）または需給ギャップとも呼ばれる。直接観測することは不可能ではあるものの、推定値が計算されている。

ウィキペディア小見出し辞書

デフレギャップ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/23 05:32 UTC 版)

「デフレーション」の記事における「デフレギャップ」の解説

詳細は「産出量ギャップ」を参照 デフレギャップ（Deflationary gap）は、実際の需要が現実の供給力を下回り、 総供給＞総需要 の状態となったその差（乖離、ギャップ）のこと。「マイナスの需給ギャップ」や「GDPギャップ」とも言う。 デフレ・ギャップが恒常的に存在することで、失業の増加、物価水準の下落、成長率の減少が続く。デフレギャップを解消するには、需要を増やすか供給を減らす必要があるが、市場において供給システムが出来上がっているケースで供給を減らすことは容易ではない。一般に政府が減税、金融緩和政策、政府支出を増大させるなどを行い需要を喚起する政策が取られる。国によっては兵役で雇用を創出する場合もある。日本ではこのギャップの数値は、内閣府のレポートに「需給ギャップ」として発表される。 他の事情が一定の場合、総需要が減少すると物価が下落し、GDPは減少する。総需要が拡大すると物価が上昇し、GDPは拡大する。岩田規久男は「総需要も総供給の増加に追いつくように増加しなければ、需要不足から不況となり、需要不足が大きくなっていくとデフレ不況に陥る」と指摘している。田中秀臣は「『デフレ不況』とは、総需要の減少によってデフレ・ギャップが拡大することで、失業・物価下落が生じている状態である」と指摘している。田中は「総需要の不足、デフレ・ギャップが解消されない限り、どれだけ潜在成長率を高めてもデフレも不況も解消できない」と指摘している。 社会全体の総需要は、財政・金融政策によって変化させることができる（ケインズ・モデル）。田中秀臣は「デフレ・ギャップが存在すれば、需要を喚起する政策を行い、失業の解消を図る必要がある」と指摘している。 総需要を完全雇用総供給に一致させる=GDPギャップをゼロにするということは、失業率を自然失業率に近づけインフレ率を適正な水準に安定させるということであり、マクロ経済政策の目的である。