大東亜戦争とは? わかりやすく解説

だいとうあ‐せんそう〔‐センサウ〕【大東亜戦争】

読み方:だいとうあせんそう

太平洋戦争日本側での当時呼称


【大東亜戦争】(だいとうあせんそう)

太平洋戦争日本での(本来の)呼び名
植民地として欧米搾取され続けていたアジア開放し独立させる事を名目とした。
詳しく太平洋戦争項を参照

戦勝国となった英米アジアでの植民地次々と失いアジア各国独立迎えていることから、日本は「名目上」において、戦略的勝利を収めたと言えるやもしれない

関連第二次世界大戦


大東亜戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/14 05:35 UTC 版)

大東亜戦争(だいとうあせんそう、旧字体大東亞戰爭英語: Greater East Asia War)は、1941年昭和16年)12月8日から1945年(昭和20年)9月2日まで行われた、日本大日本帝国)と中華民国アメリカ合衆国イギリスフランスオランダなどの連合国との全ての戦線の戦争を指す日本側の名称[1][2][3]


注釈

  1. ^ 一ノ瀬俊也は海軍側が「太平洋戦争」若しくは「対英米戦争」を提案したという当時の記録は存在しないとしている[14]
  2. ^ 8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も戦勝国の一員として臨席した。
  3. ^ これらは、米国のメリーランド大学のマッケルデイン図書館にプランゲ文庫として保存されている膨大な占領文書によって確認することができる。現在、このプランゲ文庫の全ての資料がマイクロフィルム化されており、日本の国立国会図書館で閲覧可能である。なお勝岡寛次『抹殺された大東亜戦争 米軍占領下の検閲が歪めたもの』(明成社、2005年)で、原資料に基づき、多くの検閲の実例を挙げて論証している。
  4. ^ 「太平洋戦争」という用語は、「沖縄県の区域内における位置境界不明地域内の各筆の土地の位置境界の明確化等に関する特別措置法」(昭和52年5月18日法律第40号)、「沖縄振興特別措置法」(平成14年3月31日法律第14号)等で使用。
  5. ^ 満州事変に関しては塘沽協定1933年)で停戦が成立しており、一続きの戦争とみなすことについて否定的な見解もある。ただし、休戦や講和をはさんだ一連の戦争を一続きのものとしてとらえること自体は決して特異な見解ではない(例えば「百年戦争」や「三十年戦争」などの呼称が歴史学で使われている。これらも十五年戦争と同じく、後世の視点で一連の戦争を総括して呼ぶ呼称として生まれた)。庶民の日常感覚では、1937年以降が「戦争」であったことは、同時代の証言として徳田秋声の『縮図』冒頭部分、安岡章太郎の回想がある。

出典

  1. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)『大東亜戦争』 - コトバンク
  2. ^ a b 「なぜ日本は「大東亜戦争」を戦ったのか: アジア主義者の夢と挫折」p22-31, 田原総一朗 · 2011
  3. ^ 【気になる!】新書『世界史としての「大東亜戦争」』”. 産経ニュース. 産経デジタル (2022年8月7日). 2022年8月15日閲覧。
  4. ^ a b c d e 「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期等ニ付テ」(昭和16年12月12日 閣議決定)、国立国会図書館
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m 庄治潤一郎 2011, pp. 45.
  6. ^ ブリタニカ国際大百科事典『大東亜共栄圏』 - コトバンク
  7. ^ a b c 【一筆多論】「大東亜戦争」と呼ぼう 岡部伸”. 産経ニュース. 産経デジタル (2021年12月7日). 2022年8月15日閲覧。
  8. ^ 「衝突する世界観 定まらぬ「大戦」の視点」朝日新聞,1994年9月19日
  9. ^ a b 波紋を広げる「大東亜戦争」表記 禁止されていないが問題視され陸自部隊はX投稿削除”. 産経ニュース. 産経ニュース (2024年4月9日). 2024年4月14日閲覧。
  10. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 69–70.
  11. ^ 臼井『新版 日中戦争』p65-72
  12. ^ 庄治潤一郎 2018, pp. 1.
  13. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 44.
  14. ^ 一ノ瀬俊也『東條英機「独裁者」を演じた男』株式会社 文藝春秋、2020年7月20日、204-205頁。 
  15. ^ 種村佐孝著『大本営機密日誌』(ダイヤモンド社、1952年)
  16. ^ a b c d e f 庄治潤一郎 2011, pp. 46.
  17. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 68.
  18. ^ 「大東亞戰爭ノ呼稱ヲ定メタルニ伴フ各法律中改正法律案」説明基準(1942年1月内閣作成)
  19. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 59–60.
  20. ^ 瀬島龍三『大東亜戦争の実相』P.23
  21. ^ 半藤一利 2006, p. 68.
  22. ^ 岩間敏「戦争と石油(2) - 太平洋戦争編」JOGMEC「石油天然ガスレビュー」2006年3月
  23. ^ 「国家神道、神社神道ニ対スル政府ノ保証、支援、保全、監督並ニ弘布ノ廃止ニ関スル件」 Archived 2007年9月14日, at the Wayback Machine.(SCAPIN No.448、1945年12月25日)
  24. ^ a b c d 庄治潤一郎 2011, pp. 47.
  25. ^ a b c 江藤淳『閉された言語空間-占領軍の検閲と戦後日本』(文藝春秋、平成元年(1989年)、文春文庫で再刊)
  26. ^ 勝岡寛次『抹殺された大東亜戦争 米軍占領下の検閲が歪めたもの』(明成社、2005年) [要ページ番号]
  27. ^ 田中正明パール判事の日本無罪論』小学館文庫、平成13年(2001年)
  28. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 48.
  29. ^ a b c d 庄治潤一郎 2011, pp. 70–71.
  30. ^ 『内閣制度七十年史』(大蔵省印刷局、1955年)
  31. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 71.
  32. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 72.
  33. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 73–74.
  34. ^ 例えば「罹災都市借地借家臨時処理法」(昭和21年8月27日法律第13号)、「認知の訴の特例に関する法律」(昭和24年6月10日法律第206号)、「在外公館等借入金の確認に関する法律」(昭和24年6月1日法律第173号)など。
  35. ^ 第89回帝国議会・貴族院「昭和二十年勅令第五百四十二号(承諾を求むる件)特別委員会」、1945年(昭和20年)11月30日、発言番号22,23参照、帝国議会会議録検索システム
  36. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 60.
  37. ^ a b c d 「大東亜戦争の定義に関する質問主意書」に対する答弁書(第165臨時国会答弁第197号、2006年12月8日)
  38. ^ 「大東亜戦争の定義等に関する質問主意書」に対する答弁書(第166通常国会答弁第6号、2007年2月6日)
    ※この質問を行った鈴木宗男衆議院議員は、その後の質問では「太平洋戦争」という用語を使用している(太平洋戦争中の中華民国国民政府の性格に関する質問主意書(第166通常国会質問第219号、2007年5月10日提出)。
  39. ^ 【記者会見】防衛大臣”. 2024年4月14日閲覧。
  40. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 52.
  41. ^ a b c d e f 庄治潤一郎 2011, pp. 49.
  42. ^ 林房雄大東亜戦争肯定論』 番町書房 1964年,p29-41,p66-8
  43. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 52–53.
  44. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 55.
  45. ^ 『日本とアジア』ちくま学芸文庫、1993,p94
  46. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 55–56.
  47. ^ 『日本とアジア』ちくま学芸文庫、1993,p95
  48. ^ 『日本とアジア』ちくま学芸文庫、1993,p101
  49. ^ 三島由紀夫「大東亜戦争か 太平洋戦争か――歴史的事実なんだ」(サンデー毎日 1970年11月29日号)。36巻 2003, p. 658所収
  50. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 53.
  51. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 56–57.
  52. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 57–58.
  53. ^ INC, SANKEI DIGITAL (2021年12月7日). “【一筆多論】「大東亜戦争」と呼ぼう 岡部伸”. 産経ニュース. 2023年1月3日閲覧。
  54. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 53–54.
  55. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 54.
  56. ^ 失敗の本質1991年中公文庫21頁
  57. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 54–55.
  58. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 43.
  59. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 58.
  60. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 51.
  61. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 67–68.
  62. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 43–44.
  63. ^ a b なお定まらない「あの戦争」の呼び方 – 毎日ことばplus”. salon.mainichi-kotoba.jp. 2024年2月23日閲覧。
  64. ^ a b 庄治潤一郎 2011, pp. 48–49.
  65. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 75.
  66. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 76.
  67. ^ 佐藤和正著『艦長たちの太平洋戦争』(光人社、1983年)
  68. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 63.
  69. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 76–77.
  70. ^ a b ピーター・カルヴォコレッシー、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャード『トータル・ウォー 第二次世界大戦の原因と経過 大東亜・太平洋戦争編』下,河出書房1991(原著revised 2nd edition,1989。初版1972)p541
  71. ^ 庄治潤一郎 2011, p. 56.
  72. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 61.
  73. ^ a b c 庄治潤一郎 2011, pp. 50.
  74. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 66.
  75. ^ 1989年2月の企画や2006年(平成18年)8月13日読売新聞紙面
  76. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 67.
  77. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 65.
  78. ^ 庄治潤一郎 2011, pp. 58–59.
  79. ^ 島田建造著、友岡正孝編「カラー復刻版日本記念葉書総図鑑」、2009年、50頁
  80. ^ 日本郵趣協会「日本切手専門カタログ2012」87頁
  81. ^ 日本郵趣協会「日本切手専門カタログ2012」204頁
  82. ^ 日本郵趣協会「日本切手専門カタログ2012」126頁



大東亜戦争(標準)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/20 07:04 UTC 版)

太平洋戦記」の記事における「大東亜戦争(標準)」の解説

大東亜戦争を開戦より1947年まで戦い抜くキャンペーン・シナリオ

※この「大東亜戦争(標準)」の解説は、「太平洋戦記」の解説の一部です。
「大東亜戦争(標準)」を含む「太平洋戦記」の記事については、「太平洋戦記」の概要を参照ください。


大東亜戦争(入門編)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/20 07:04 UTC 版)

太平洋戦記」の記事における「大東亜戦争(入門編)」の解説

兵力の配備資源量などが日本軍有利となっている。

※この「大東亜戦争(入門編)」の解説は、「太平洋戦記」の解説の一部です。
「大東亜戦争(入門編)」を含む「太平洋戦記」の記事については、「太平洋戦記」の概要を参照ください。


大東亜戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/09/06 14:22 UTC 版)

夏のあらし!」の記事における「大東亜戦争」の解説

過去での舞台となっているのは大東亜戦争時下横浜市である。

※この「大東亜戦争」の解説は、「夏のあらし!」の解説の一部です。
「大東亜戦争」を含む「夏のあらし!」の記事については、「夏のあらし!」の概要を参照ください。


大東亜戦争(太平洋戦争)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/01/06 09:46 UTC 版)

板倉光馬」の記事における「大東亜戦争(太平洋戦争)」の解説

潜水学校卒業の後、1941年昭和16年11月、伊号第169潜水艦水雷長兼分隊長その後先任将校として、12月8日真珠湾攻撃参加駆逐艦攻撃失敗し反撃され損傷その後防潜網にかかり海底沈下哨戒艇にも発見されながらも、間一髪真珠湾離脱した1942年昭和17年1月にはミッドウェー方面通商破壊従事、ただし戦果恵まれずミッドウェー島米軍基地砲撃後日帰還同年5月ミッドウェー海戦支援のため同海域に展開。7月以降ヌメア方面始めとするオーストラリア方面通商破壊作戦行った1943年昭和18年3月潜水学校甲種学生経て伊号第176潜水艦艦長就任。だが着任前にラエ伊176潜が米軍執拗な爆雷攻撃により損傷したため日本まで回航後、同4月伊2艦長5月にはケ号作戦アリューシャン方面の戦い)のためにアリューシャン方面向かいキスカ輸送を2回、及び撤収作戦アダック島付近での気象通報)に参加。このとき隊内で発生した水難事故契機に、艦内の酒をすべて処分しようとして、乗員と共に艦内の酒を飲み尽くした酒宴の間は酒の飲めぬ乗員甲板見張らせ落水防止のために絶対誰も甲板に出すなと厳命したが、その当の板倉甲板登り部下に「異常ないか?、誰も甲板上がっていないな?」と確認したのちに甲板から立ち小便をしている最中バランス崩して0度近い水温の海に落下し気絶見張り勤務部下救出され甲板上で蘇生措置受けて九死に一生得た。なお、近くにいた平安丸がこれに気づき「イカニサレシヤ」との信号を送るも、伊2艦長が海に転落したことをごまかすため、「溺者救助訓練実施セリ作業完了異状ナシ」と返信した。板倉一生一代大恥としているが、逆に不死身」のあだ名奉られる同年6月少佐昇進10月以降再度アリューシャン方面にて通商破壊戦従事輸送船1隻撃沈(ただし米側に該当船舶なし)。同年12月伊41潜に移りラバウル方面での作戦輸送任務命じられラバウル移動途中で肉薄してきたB-24の爆撃に対して、B-24に逆に帽子振れ部下命令することによって、味方誤認させることにより回避成功1944年昭和19年1月より4月まで、ラバウル輸送任務その間スルミ1回ブーゲンビル島ブイン3回輸送行ったブインへの回数が多いのは、ぜひ伊41潜水艦をという第八艦隊司令長官鮫島具重中将(かつて板倉殴った最上艦長)のたっての希望による(この時板倉鮫島手土産としてウィスキー届け鮫島戦後その空き瓶持って日本帰還。死ぬまで大事にしていたという)。ブイン輸送帰路には座礁の危険を冒して機雷原と島のわずかな隙間通ってラバウル帰還している。さらに、ラバウル撤収における第7潜水戦隊司令部要員トラック輸送後、同年4月内地帰還。同じ任務当たった潜水艦次々と撃沈または消息を絶つ中、これだけ成功おさめたのは、米軍レーダー探知対抗するため、昼間水上航走、夜間潜航という、従来潜水艦警戒方法とは逆のパターン取ったためと言われる帰還後は、海軍開発した水陸両用戦車特四式内火艇使った特攻作戦竜巻作戦」の支援命じられるが、特四式内火艇完成度低く実用に耐えない判明したため作戦中止された。 同年5月にはあ号作戦支援のため出撃アドミラルティ付近始め各所点々とするが、戦果はなく、グアム島不時着搭乗員収容の後、6月内地帰還同年8月第一特別基地参謀大津島分遣隊長。回天隊水雷参謀指揮官として発案者である黒木博司中尉仁科関夫少尉と共に回天隊立ち上げに当たる。その後終戦まで、回天隊指揮官として訓練出撃整備など現場管理統括行ったこの間部下死なせるなどの事故もありずっと自らも出撃希望し続けていたが遂に叶わず、また、終戦時には自決企図したが説得され回天隊戦後理に当たった

※この「大東亜戦争(太平洋戦争)」の解説は、「板倉光馬」の解説の一部です。
「大東亜戦争(太平洋戦争)」を含む「板倉光馬」の記事については、「板倉光馬」の概要を参照ください。


大東亜戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/25 08:34 UTC 版)

要塞砲塔加農砲 (日本軍)」の記事における「大東亜戦争」の解説

昭和10年には砲塔加農改修打切り、既に改修完了砲塔四五口径四十加農・砲四五口径三十加農もあったが設置見送られ以後設置南方含め皆無であった。 そして余剰ぎみとなった保管転換海軍砲も、時間があれば列車砲への転用候補素材である考えられていたが、予備砲身備品部品保管継続必要品もあったものの、状態不良品出てきており、戦局の悪化から無用兵器の感が強くなり、用途見込み無い不要兵器不要部品、の活用としてスクラップもされるものも出てきた。 戦争後期本土決戦近づくと、要塞設置されている火砲野戦用に転用図ったが、大型固定機操作砲塔加農は、移設は困難であり、専ら初期企画海面射界であり、対上陸部隊戦には限定的戦力となるのは否めなかった。 強いて砲塔加農意義をあげるならば、太平洋沿岸部で終末期行われた水上艦艇による艦砲射撃を、要塞存在することで抑止できたことぐらいであろう

※この「大東亜戦争」の解説は、「要塞砲塔加農砲 (日本軍)」の解説の一部です。
「大東亜戦争」を含む「要塞砲塔加農砲 (日本軍)」の記事については、「要塞砲塔加農砲 (日本軍)」の概要を参照ください。


大東亜戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/22 19:39 UTC 版)

手束正昭」の記事における「大東亜戦争」の解説

2007年 - 2009年月刊誌ハーザー』の連載記事日本宣教突破口」では、大東亜戦争(太平洋戦争)の日本悪玉論はGHQウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムによる洗脳であるとして、大東亜戦争肯定論唱えるまた、南京事件数字にも疑義呈している。一年休刊経て復刊された2011年1月号ハーザーでもこの連載続けており、「大東亜戦争は本当に侵略戦争だったのか」と題する記事がある。ただし戦争とは「敗戦した側が悪い」という原則存在している。 聖霊派日本リバイバル同盟戦争責任告白には、日本リバイバルのためだというので署名したが、日本悪玉論はむしろ日本リバイバル妨げると考えようになったという。 大東亜戦争の日本悪玉論を再検討するようになったのは、自分学んだ自由主義神学リベラル神学)による所が大きいとしている。

※この「大東亜戦争」の解説は、「手束正昭」の解説の一部です。
「大東亜戦争」を含む「手束正昭」の記事については、「手束正昭」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「大東亜戦争」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「大東亜戦争」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



大東亜戦争と同じ種類の言葉


固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「大東亜戦争」の関連用語

大東亜戦争のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



大東亜戦争のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
航空軍事用語辞典++航空軍事用語辞典++
この記事はMASDF 航空軍事用語辞典++の記事を転載しております。
MASDFでは航空及び軍事についての様々なコンテンツをご覧頂けます。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの大東亜戦争 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの太平洋戦記 (改訂履歴)、夏のあらし! (改訂履歴)、板倉光馬 (改訂履歴)、要塞砲塔加農砲 (日本軍) (改訂履歴)、手束正昭 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS