3B政策・3C政策とそのゆくえ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/16 17:31 UTC 版)
「近代における世界の一体化」の記事における「3B政策・3C政策とそのゆくえ」の解説
詳細は「3C政策」、「3B政策」、および「ファショダ事件」を参照 19世紀なかばから、ロシアは清の弱体に乗じて中国東北地方から朝鮮半島への進出をうかがい、1891年シベリア鉄道を起工した。こうした動きは、バルカン半島における南下政策とともに、イギリスのインド支配をおびやかした。イギリスは「インドへの道」を確保するため、スエズ運河の株を買収してこの地方の支配権をにぎり、ケープタウン（Capetown）、カイロ（Cairo）、カルカッタ（Calcutta）の3都市をむすぶインド洋地域を勢力圏にしようとする3C政策を推進した。 一方、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世は「陽のあたる場所」を求めて大海軍の建造に着手する一方、1899年にオスマン帝国からバグダード鉄道の敷設権を獲得して、ベルリン（Berlin）、イスタンブールの古名ビザンティウム（Byzantium）、バグダード（Baghdad）の3都市を結んで西アジアへの進出をはかる3B政策をおしすすめて、3C政策を進めようとするイギリスや地中海への出口を求めるロシアと対立した。 イギリスのアフリカ縦断政策に対し、フランスも北アフリカからサハラ砂漠をへて大陸横断しようとしたが、両者は1898年にスーダン南部で衝突した（ファショダ事件）。そのあと両国はフランスの譲歩によって和解し、1904年には英仏協商がむすばれ、フランスのモロッコ支配とイギリスのエジプト支配が相互に承認された。これに対し、皇帝ヴィルヘルム2世は異をとなえ、フランス勢力圏とみなされたモロッコに対し、1905年（ヴィルヘルム2世のタンジール訪問）と1911年（軍艦の派遣）の二度にわたって武力進出をはかった。モロッコ事件である。これによりドイツとフランスは緊張状態となったが、このときは、最終的にドイツが譲歩するかたちで決着した。 こうした錯綜した対立関係を通じて、列強はしだいにドイツ、オーストリア、イタリアの三国同盟（1882年成立）とイギリス、フランス、ロシアの三国協商（1908年成立）の両陣営に収斂していった。 近代から現代にかけての世界の一体化へ
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