裁定取引
裁定取引
先物の価格は通常、現物株の価格を上回ります。この理論価格と現物株の価格差よりも、実際の先物価格と現物株との価格差のほうが一定水準以上に大きく(小さく)なれば、先物価格は現物株より割高(割安)となります。このため、先物を売る(買う)と同時に、現物株を買う(売る)ことになります。これが裁定取引の仕組みです。また、先物と現物株との価格差が縮小し、割高(割安)の水準でなくなった場合、前とは逆の取引(反対売買)をして利益を得ます。仮に、反対売買ができなくても、最終決済の時点では先物と現物の価格は必ず一致するので、利益を出すことが可能です。相場的には中立と言われる裁定取引ですが、その動向は実際の株式相場の上昇・下降に大きな影響を与えています。
裁定取引
裁定取引
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/17 04:16 UTC 版)
裁定取引とは、初期時点においては無費用であり、ある時点において必ず損をすることはなく、更に正の確率で収益を上げられる金融市場においての取引戦略のことを言う。特に金融市場に裁定取引が存在しないことを仮定した金融資産に対する価格付けの理論を無裁定価格付け理論という。標準的な経済モデルにおいて、経済主体がより多く消費することを望む選好を持つならば、裁定取引が存在しないことがその経済主体の選択問題に解が存在するための必要条件の一つとなる。なぜならば、もし裁定取引が存在するならば、そのような経済主体は裁定取引を行うことで自身の効用を無限に増加させることが出来るので、その経済主体の効用最大化問題の解が存在しなくなるからである。裁定取引の非存在は資産価格付けの基本定理と呼ばれる定理に関連している。資産価格付けの基本定理は金融経済学や数理ファイナンスで中心的な役割を果たす定理の一つである。
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裁定取引
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/03/05 15:59 UTC 版)
裁定取引とは金利の差や価格の差を利用して利益を得る取引のことをいい、別名鞘取りともいわれる。ある地域では豊富にありとても安く手に入る商品が、ある地域では非常に高値で取引されていたりする。例えば、中東の産油国では石油の価格は安いが、日本では石油が取れないので高くなったりするのである。商取引の多くは価格差によって利益を出すが、金融の世界でも同じようなことがある。
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