裁定取引とは? わかりやすく解説

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さいてい‐とりひき【裁定取引】

読み方:さいていとりひき

arbitrage有価証券外国為替商品など取引で、場所的時間的な値段利率の差・開き利用して鞘取(さやと)りを行うもの。


裁定取引

読み方さいていとりひき

市場間の相場時間的場所的な「ゆがみ」により生じたさや(差益)を
抜く取引のことを裁定取引と言います


裁定取引

 アービトラージ、鞘(さや)取り異な2つ市場価格差を利用して利益得ようとする取引例えば、現物市場為替レート先物市場為替レートの、高い方を売り、安い方を買う事によって差額利益となる。

裁定取引

株価指数先物現物との価格差を利用して利益を得る取引の手法。
先物価格通常現物価格上回ります。この理論価格現物価格差よりも、実際先物価格現物との価格差のほうが一定水準以上に大きく小さく)なれば、先物価格現物より割高割安となりますこのため先物を売る(買う)と同時に現物を買う(売る)ことになります。これが裁定取引の仕組みです。また、先物現物との価格差が縮小し割高割安)の水準なくなった場合、前とは逆の取引反対売買)をして利益得ます。仮に、反対売買ができなくても、最終決済時点では先物現物価格は必ず一致するので、利益を出すことが可能です。相場的には中立と言われる裁定取引ですが、その動向実際株式相場の上昇・下降大きな影響与えてます。

裁定取引(さいていとりひき)

アービトラージ現物・先物オプションなどの価格間で、割高売って割安を買い、その価格差を収益機会とする取引のことをいいます

裁定取引

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/25 17:17 UTC 版)

裁定取引(さいていとりひき、アービトラージ、: Arbitrage)とは、異なる市場間での価格差や金利差を利用して売買しマージンを稼ぐ取引のこと。利鞘を取るのでサヤ取り(鞘取り)ともいう。

一般例

ある場所では豊富に存在していて安い商品が、別の場所では極めて貴重で高値で取引されていたとする。その事実を知っていれば、安い場所で買い、高い場所に持って行って売るだけで、利益を得られる。

例えば、日本などの水資源が豊富な地域では希少性が乏しいため、極めて安価である。しかし、この水を砂漠のような水の希少性が高い地域に運んでいけば、高値で売ることができる。金融の世界でも同様な取引があり、金利の低いところで金を借り、金利の高いところで貸し出せば、元手が少なくても多額の利益を手にすることが出来る。

このような取引が行われた結果、価格(金利)の低い市場では需要増大で価格(金利)が上がり、価格(金利)の高い市場では供給増大で価格(金利)が下がり、次第に価格差や金利差が収斂していく。価格が収斂していくこの過程を一物一価の法則という。

同じ品質(の同質性)の2つの商品に異なる価格が成立していることが知られている(完全情報)場合、両者の価格差は裁定取引の対象となる。裁定取引の対象となるまでは、分断された別々の市場として別の価格がついていても、対象となれば価格が収斂していくので、裁定取引には市場の接続、あるいは拡張の効果があることになる。こうすることで、より必要な所へ必要な物資が供給され経済の資源配分が効率的になる。

不確実性のない市場では裁定取引を行う機会がないため、裁定取引非存在条件が成り立つ。

裁定取引の例

A という商品の現物取引と先物取引を用いた裁定取引の例を紹介する。 ある時点で商品 A の現物価格が100円、3か月先の先物価格が120円だったとする。 裁定取引では安いほうを買って高いほうを売るから、この場合は現物を買って先物を売ることになる。

先物価格は、3か月後の清算日には現物価格と一致する。

3か月後に商品 A が140円になっていたら、

  • 現物取引 : 140円 - 100円 = +40円
  • 先物取引 : 120円 - 140円 = -20円

-----------------

合計            20円の儲け

一方、3か月後に商品 A が80円になっていても、

  • 現物取引 : 80円 - 100円 = -20円
  • 先物取引 : 120円 - 80円 = +40円

-----------------

合計            20円の儲け

のように儲けの額は同じである。

関連項目

外部リンク


裁定取引

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/17 04:16 UTC 版)

金融経済学」の記事における「裁定取引」の解説

裁定取引とは、初期時点においては費用であり、ある時点において必ず損をすることはなく、更に正の確率収益上げられる金融市場においての取引戦略のことを言う。特に金融市場に裁定取引が存在しないことを仮定した金融資産対す価格付け理論無裁定価格付け理論という。標準的な経済モデルにおいて、経済主体がより多く消費することを望む選好を持つならば、裁定取引が存在しないことがその経済主体選択問題に解が存在するための必要条件一つとなる。なぜならば、もし裁定取引が存在するならば、そのような経済主体は裁定取引を行うことで自身効用無限に増加させることが出来るので、その経済主体効用最大化問題の解存在しなくなるからである。裁定取引の非存在資産価格付けの基本定理呼ばれる定理関連している。資産価格付けの基本定理金融経済学数理ファイナンス中心的な役割を果たす定理一つである。

※この「裁定取引」の解説は、「金融経済学」の解説の一部です。
「裁定取引」を含む「金融経済学」の記事については、「金融経済学」の概要を参照ください。

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