建設後の大井発電所の変遷
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「大井ダム」の記事における「建設後の大井発電所の変遷」の解説
大井発電所の使用水量は、建設当初最大4,500立方尺毎秒(125.22立方メートル毎秒)に設定されていたが、設備能力に余裕があるため5,000立方尺毎秒(139.13立方メートル毎秒)へと引き上げる許可を得て、1938年(昭和13年)9月に発電所出力を4万8,000キロワットへと増強した。 翌1939年(昭和14年)4月1日、電力国家管理の担い手として国策電力会社日本発送電が設立された。同社設立に関係して、大同電力は「電力管理に伴う社債処理に関する法律」第4条・第5条の適用による日本発送電への社債元利支払い義務継承ならびに社債担保電力設備(工場財団所属電力設備)の強制買収を前年12月に政府より通知される。買収対象には大井発電所など14か所の水力発電所が含まれており、これらは日本発送電設立の同日に同社へと継承された。 太平洋戦争後、1951年(昭和26年)5月1日実施の電気事業再編成では、大井発電所はほかの木曽川の発電所とともに供給区域外ながら関西電力へと継承された。日本発送電設備の帰属先を発生電力の主消費地によって決定するという「潮流主義」の原則に基づき、木曽川筋の発電所が関西電力所管となったことによる。 関西電力時代、1963年(昭和38年)から1969年(昭和44年)にかけて、大井発電所では水車が4台とも三菱重工業製のものに更新された。更新前のアリス・チャルマーズ製水車4台のうち1台は、1968年に名古屋市科学館で開催された「電力王・福沢桃介生誕100年展」を機に同科学館へと寄贈されている。また水圧鉄管についても1977年(昭和52年)に、川崎造船所製のリベット接合管から三菱重工業製の全溶接管へと更新された。さらに1997年(平成9年)11月にはリフレッシュ工事が竣工し、発電所出力が4,000キロワット引き上げられた。以後発電所出力は5万2,000キロワットとなっている。
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