メンタルヘルス問題
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 06:52 UTC 版)
一般市民の自殺既遂者の診断気分障害 35.8% 薬物乱用 22.4% 統合失調症 10.6% パーソナリティ障害 11.6% 器質性精神障害 1.0% その他の精神疾患 0.3% 不安障害 6.1% 適応障害 3.6% その他のDSM分類Iの疾患 5.1% 診断なし 3.2% 「メンタルヘルス」も参照 WHOの自殺予防マニュアルによれば、自殺既遂者の90%が精神的に不健康な状態にあり、また60%がその際に抑うつ状態であったと推定している。該当しなかったのは、診断なし2.0%と適応障害2.3%に過ぎないとしている。物質関連障害（アルコール依存症や麻薬）の比率については日本の状況と大きくことなるものの。 自殺既遂者の約半数が人格障害と診断される可能性があり、境界性人格障害が最も多いと推定する研究者もいる。統合失調症患者の約5%が自殺で死亡する。摂食障害も自殺に関して高リスクの病態である。 WHOの2008年の発表では、毎年100万人近くの自殺者のうち、うつ病患者が半数を占めると推定している。WHO は自殺と密接に関連しているうつ病など、3種の精神障害を早期に治療に結びつけることによって、自殺予防の余地は十分に残されていると強調している。 自殺をした人の約80%の人は死亡する前年に医師の診察を受けており、45%は自殺する前の月に受診していた。自殺者の約25～40%がその前の年に精神保健サービスにかかっていた。SSRIクラスの抗うつ薬は、小児の自殺の頻度を増加させるようであるが、成人の自殺のリスクは変化しない。精神衛生上の問題に対する支援を受けたがらないこともリスクを高める。
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メンタルヘルス問題
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/13 23:58 UTC 版)
「東日本大震災に対する自衛隊の対応」の記事における「メンタルヘルス問題」の解説
本災害では、派遣された自衛隊員のメンタルヘルス問題も着目された。長期の派遣による疲労や多数の遺体の収容による惨事ストレスによる心的外傷後ストレス障害の発症が懸念され、組織的なメンタルヘルス対策が取られた。一日の任務終了後には、その日の活動を隊員同士で話し合う「任務解除ミーティング」の実施のほか、心身のリフレッシュのため、隊員の原駐屯地への一時帰還や、遠方からの派遣部隊には被災地外の駐屯地に「戦力回復センター」を準備し、交代で休息を取らせたりしている。
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