物質乱用
薬物乱用
(物質乱用 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/15 06:30 UTC 版)
（やくぶつらんよう）とは、繰り返して、著しく有害な結果が生じているが、耐性、離脱、強迫的な使用といった薬物依存症の定義に満たないという、薬物の使用状態における精神障害である。薬物に対する効果が薄れる耐性の形成や、身体的依存が形成され離脱における離脱症状を呈する状態となった場合も含む薬物依存症とは異なる。世界保健機関は、薬物乱用の用語は曖昧であるため用いず[2]、精神や身体に実際に害がある有害な使用の診断名を用いている[3][4]。その研究用の診断基準では1か月以上持続していることを要求している[5]。
- ^ “Development of a rational scale to assess the harm of drugs of potential misuse”. Lancet 369 (9566): 1047–53. (March 2007). doi:10.1016/S0140-6736(07)60464-4. PMID 17382831.
- ^ a b 世界保健機関 (1994) (pdf). Lexicon of alchol and drug term. World Health Organization. pp. 4. ISBN 92-4-154468-6 （HTML版 introductionが省略されている）
- ^ a b c d e 世界保健機関、(翻訳)融道男、小見山実、大久保善朗、中根允文、岡崎祐士『ICD‐10精神および行動の障害:臨床記述と診断ガイドライン』（新訂版）医学書院、2005年、86-87,204-206頁。ISBN 978-4-260-00133-5。、世界保健機関 (1992) (pdf). The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders : Clinical descriptions and diagnostic guidelines (blue book). World Health Organization
- ^ 世界保健機関 2010, DRU.
- ^ a b 世界保健機関、(翻訳)中根允文、岡崎祐士、藤原妙子、中根秀之、針間博彦『ICD-10精神および行動の障害-DCR研究用診断基準』（新訂）新訂版、2008年、66頁。ISBN 978-4-260-00529-6。、世界保健機関 (1993) (pdf). The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders:Diagnostic criteria for research (green book). World Health Organization
- ^ a b c d e f g アレン・フランセス『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』金剛出版、2014年3月、138-145頁。ISBN 978-4772413527。、Essentials of Psychiatric Diagnosis, Revised Edition: Responding to the Challenge of DSM-5®, The Guilford Press, 2013.
- ^ 世界保健機関 (1965年). WHO Expert Committee on Dependence-Producing Drugs - Fourteenth Report / WHO Technical Report Series 312 (pdf) (Report). World Health Organization. pp. 7–9.
- ^ a b アメリカ精神医学会『DSM-III-R 精神障害の診断・統計マニュアル』高橋三郎訳、医学書院、1988年、119-120、154、156、161、163頁。ISBN 978-4260117388。
- ^ a b アメリカ精神医学会『DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル（新訂版）』医学書院、2004年、198頁。ISBN 978-0890420256。
- ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 4.
- ^ 世界保健機関 (1994) (pdf). Lexicon of alchol and drug term. World Health Organization. pp. 25-26、47. ISBN 92-4-154468-6 （HTML版 introductionが省略されている）
- ^ 世界保健機関 (2003年). "Annex Terminology used in reporting abuse-related adverse drug reactions". WHO Expert Committee on Drug Dependence - Thirty-third Report / WHO Technical Report Series 915 (Report). World Health Organization. ISBN 92-4-120915-1。
- ^ 世界保健機関 (2004) (pdf). Neuroscience of psychoactive substance use and dependence. World Health Organization. pp. 107-109. ISBN 92-4-156235-8より引用。
- ^ a b 世界保健機関 2004, pp. 107–109.
- ^ a b 松本俊彦、尾崎茂、小林桜児、和田清「わが国における最近の鎮静剤（主としてベンゾジアゼピン系薬剤）関連障害の実態と臨床的特徴―覚せい剤関連障害との比較」（pdf）『精神神経学雑誌』第113巻第12号、2011年12月、1184-1198頁、NAID 10030969040。
- ^ The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, pp. 90–91.
- ^ Special Report: Availability of Internationally Controlled Drugs: Ensuring Adequate Access for Medical and Scientific Purposes (PDF) (Report). 国際麻薬統制委員会. 2010年. p. 40.
- ^ FactStats - Illegal Drug Use (Report). アメリカ疾病予防対策センター. 2015年7月10日.
- ^ The mental health of Australians 2 (Report). オーストラリア保健省. 2007年. Chapt.2 An overview of mental disorders in Australia.
- ^ The Life and Economic Impact of Major Mental Illnesses in Canada (Report). Mental Health Commission of Canada. 2013年2月9日.
- ^ Barker, P. ed. 2003. Psychiatric and mental health nursing: the craft and caring. London: Arnold. pp297
- ^ a b PH4: Interventions to reduce substance misuse among vulnerable young people (Report). 英国国立医療技術評価機構. 2007年3月.
- ^ a b Johnston, L. D., O’Malley, P. M., Bachman, J. G., & Schulenberg, J. E. (2011). Monitoring the Future national results on adolescent drug use: Overview of key findings, 2010. Ann Arbor: Institute for Social Research, The University of Michigan.
- ^ "CDC Newsroom Press Release June 3, 2010" (Press release). アメリカ疾病予防管理センター. 3 June 2010.
- ^ 薬物政策国際委員会 2011.
- ^ 国連システム事務局長調整委員会 (2019年2月27日). “Second Regular Session Report (November 2018, New York)”. United Nation System. 2019年6月10日閲覧。 国連システム事務局長調整委員会 (2019年3月15日). “国連システム事務局長調整委員会（CEB)が「薬物政策に関する国連システムの 共通の立場」で満場一致で支持した声明文の和訳”. 日本臨床カンナビノイド学会. 2019年6月10日閲覧。
- ^ 国際麻薬統制委員会 (2019年6月). “State responses to drug-related criminality” (PDF). International Narcotics Control Board. 2019年6月10日閲覧。
- ^ 警察庁組織犯罪対策部企画分析課 『平成19年の組織犯罪の情勢』 2008年2月
- ^ 『医療用麻薬の所持・自己施用等に係る調査報告書について』（プレスリリース）横浜市立大学附属市民総合医療センター、2011年3月7日。2011年12月30日閲覧。
- ^ 「第 195章 薬物使用と依存（メルクマニュアル 第17版 日本語版 万有製薬株式会社）
- ^ 「ダメ。ゼッタイ。」普及運動について（財団法人麻薬・覚せい剤乱用防止センター）
- ^ 薬物乱用対策の推進体制（厚生労働省公式ホームページ） ただし、第五次戦略が未記載。
- ^ “NHS and Drug Abuse”. 国民保健サービス (2010年3月22日). 2010年3月22日閲覧。
- ^ http://drugs.homeoffice.gov.uk/drug-strategy/drugs-in-workplace
- ^ “睡眠薬遊び流行”. 毎日新聞. (1961年11月12日) 2013年3月10日閲覧。
物質乱用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 06:52 UTC 版)
詳細は「薬物乱用」を参照 物質乱用は、大うつ病や双極性障害に起因する自殺で、2番目に一般的なリスクファクターである。慢性的な物質乱用は、薬物中毒と同程度の関連性が認められている。個人的な悲しみ、メンタルヘルス問題は物質乱用リスクを増加させる。 自殺を試みる多くの人々は、催眠鎮静剤（アルコールやベンゾジアゼピンなど）の影響を受けており、アルコール依存症は15-61%のケースで確認されている。アルコール消費量やバーの分布が高い国々では、自殺率も高い。アルコール依存治療を受けた人々は、その2.2 - 3.4%が自殺で人生を終える。アルコール依存症による自殺は、男性、老人、過去に自殺を試行した人々らで一般的である。ヘロイン利用者の3-35%は自殺し、これはそうでない人の14倍高い。青年期のアルコール乱用、神経精神的不全は自殺リスクを増大させるといわれている。大麻はリスクを増加させるとは確認されていない。 コカインやメタンフェタミン乱用は、自殺と高い関連性がある。コカイン利用者は、その離脱時が自殺リスクが最大となる。習慣的乱用者は、そのおよそ20%がいつかは自殺を試行し、65%は以上は自殺を考えている。喫煙は自殺リスクと関連性があり、エビデンスは小さいが関連性が指摘されている。症例対照研究とコホート研究にて、自殺とたばこの喫煙との関連がみられている。1995年と1998年に日本で行われた40から69歳の男性約4万5千人を対象にした多目的コホート研究（JPHC研究）でも、喫煙者では自殺率が30%高くなっていると報告されている。自殺率はとくに一日あたりの喫煙本数が多いと増加する。たばこの消費と自殺企図による入院に関連が見られた。
※この「物質乱用」の解説は、「自殺」の解説の一部です。
「物質乱用」を含む「自殺」の記事については、「自殺」の概要を参照ください。
物質乱用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/21 08:42 UTC 版)
詳細は「薬物乱用」を参照 害が生じているのに薬物の使用をやめられない状態で、離脱や耐性の診断基準を持つ薬物依存症に満たないもの。したがって、使用をやめられる時期が存在する。しかし、しばしば週末などにアルコールを過剰摂取することによって、問題行動を起こすことが繰り返されている。
※この「物質乱用」の解説は、「物質関連障害」の解説の一部です。
「物質乱用」を含む「物質関連障害」の記事については、「物質関連障害」の概要を参照ください。
物質乱用と同じ種類の言葉
- 物質乱用のページへのリンク
