ボランティアプロジェクト
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「西條剛央」の記事における「ボランティアプロジェクト」の解説
2011年(平成23年)3月に発生した東北地方太平洋沖地震によって被災した人びとと地域を支援する、日本最大級となる被災地支援のボランティア組織「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を設立、運営していた。被災者が現在必要としているものを、必要な分量だけホームページに掲載し、それを見た支援者が被災者へ直接物資を届けることのできる仕組みをつくり、行政の手が及んでいなかった小規模避難所や仮設住宅、個人避難宅など、3000カ所以上に15万5000品目、3万5000回以上の物資支援を実現させた。また、家電の設備が不足していた仮設住宅や個人避難宅への支援を行なうために構想された「家電プロジェクト」では、2万5000世帯にアイロンや扇風機、エアコンや電気カーペット、冷蔵庫など大小さまざまな家電を配布した。そして、被災者自身が今後この土地で行きていくために必要な、土地の整備(瓦礫の撤去と建物の建造)と雇用創出などさまざまな問題を同時に解決するプロジェクトとして構想された「重機免許取得プロジェクト」では、1500名以上の重機免許取得にかかる費用を全額サポートしている。その他にも、無給のボランティア3000名が組織行動の原理を参照しながら、それぞれ自律的に「学習支援プロジェクト」「就労支援プロジェクト」「ミシンでお仕事プロジェクト」「手に職・布ぞうりプロジェクト」「ものづくりプロジェクト」「ハンドメイドプロジェクト」「おたよりプロジェクト」「ガイガーカウンタープロジェクト」「エンターテイメントプロジェクト」「PC設置でつながるプロジェクト」「緑でつながるプロジェクト」「大川きぼうプロジェクト」「ふんばろう山元町」「南三陸お手伝いプロジェクト」「絆プロジェクト」「漁業支援プロジェクト」「マンガ・イラストチャリティーオークションプロジェクト」「うれしいプロジェクト」といった多くの復興支援プロジェクトを同時に展開していった。これらのプロジェクトを支える組織体として、岩手支部、宮城支部、福島支部といった前線の支部だけでなく、また、府中、名古屋、大阪、京都、神戸、岡山、山口、九州、ロサンゼルスなどの後方支援支部も立ち上がり、徐々に全国的な支援体制を構築していった。特に、岩手、宮城、福島の前線支部は各プロジェクトや後方支部と効果的に連携し、それぞれが状況の異なる地元の求めに応じた支援活動を行っていった。これらさまざまな支援の実績はテレビ、ラジオ、新聞、雑誌などに各メディアに取り上げられており、また日本経済団体連合会、日本赤十字社、内閣府(防災)などのシンポジウムに招聘されるに至っている。
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