コースト・ウォッチャーズとは? わかりやすく解説

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コースト・ウォッチャーズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/28 01:08 UTC 版)

コースト・ウォッチャーズ(沿岸監視員,Coastwatchers)、若しくは沿岸監視機関(Coast Watch Organisation)、合同地域諜報局(Combined Field Intelligence Service)、或いは連合情報事務局C部(Section "C" Allied Intelligence Bureau)は、連合国軍情報戦のため、遠隔の太平洋諸島第二次世界大戦太平洋戦争)時に配置され、敵軍の動静を監視し、敵前で取り残された連合軍兵士を救助するため活動した連合軍の情報組織、及びその要員のことである。監視員達は太平洋戦域南西太平洋戦域で重要な役割を果たし、特に、早期警戒のネットワークとしてガダルカナルの戦いの間機能した。


  1. ^ 近藤(1987)p22
  2. ^ 近藤(1987)p13、p24、オルトンのくだりは質疑応答時の平間洋一の発言
  3. ^ 人選については、近藤(1987)p13
  4. ^ 無線機選定と国策会社による配備については、近藤(1987)p15-16
  5. ^ 暗号使用については、近藤(1987)p16-17
  6. ^ 1939年のフェルド着任後の組織構築については、近藤(1987)p17-19
  7. ^ 1938年11月25日ディズニー短編映画として公開。Wikipedia日本語版ではディズニーの短編映画を参照
  8. ^ The Coastwatchers 1941-1945”. Australia's War 1941-1945. Government of Australia. 2008年9月2日閲覧。
    同サイトによれば、原文はフェルドの著書『The Coastwatchers』より引用されている。
  9. ^ ポートモレスビーへの侵攻を想定した研究については、近藤(1987)p20-21
  10. ^ 監視員の国際法上の取扱いについて豪海軍で行われた議論については、近藤(1987)p21-22
  11. ^ 管理者側からの監視員への所見については、近藤(1987)p23
  12. ^ 航跡図作成業務については、近藤(1987)p19-20
  13. ^ ガダルカナルでの住民の連合軍協力については、近藤(1987)p22-23
  14. ^ 高千穂丸による偵察については、近藤(1987)p25での平間の発言
  15. ^ Behind Enemy Lines: An Amateur Radio Operator’s Amazing Tale of Bravery
  16. ^ a b 野村良介「山本長官の戦死」『海軍兵学校56期海軍回顧碌』
  17. ^ エドウィン・T・レートン(Edwin T. Layton)著 毎日新聞外信グループ訳「エピローグ 東京湾へ」『太平洋戦争暗号作戦(下)』P321
    なお、上述の野村良介の寄稿文の主題は山本機の撃墜だが、沿岸監視員への高評価は暗号解読で撃墜したという戦後の発表を知った上で抱いた同氏の感想である。
  18. ^ Ted Chamberlain National Geographic News, 20 November 2002
  19. ^ Hall, D.O.W. (1950). "The Cape Expedition". The Official History of New Zealand in the Second World War 1939–1945 (Historical Publications Branch).
  20. ^ 左近允尚敏マリアナ沖海戦」『アメリカから見たマリアナ沖海戦』市来会講演記録
    著者は戦後海上自衛隊統合幕僚会議事務局長を務めた。
  21. ^ 残置諜者の代表例はルバング島から帰還した小野田寛郎など。占領地ばかりでなく久米島にも配置されていた(離島残置工作員も参照)。
    久米島諜報員の素性判明 徳田さん島袋さん 姉妹で追跡 本出版 『沖縄タイムス』2010年10月1日
  22. ^ 三矢研究での沿岸監視、住民協力を前提とした情報組織構築については
    松本清張「防衛官僚論」『文藝春秋』1964年11月
  23. ^ 海上保安庁の警備体制については同庁警備救難部の3大業務の内、警備業務も参照のこと。
  24. ^ 戦後日本の国境警備への応用については、近藤(1987)p26にて議論されている。
  25. ^ 海守公式HP
    国際組織犯罪等対策に係る今後の取組みの改訂について 国際組織犯罪等対策推進本部 日本国首相官邸 2003年9月17日
  26. ^ 沿岸監視隊(Coast Watch Team)の発足
  27. ^ 与那国に陸自「沿岸監視隊」配備へ、中国艦警戒 『読売新聞』2010年11月9日
  28. ^ 22年度防衛費 業務計画の主要事項 詳報 朝雲ニュース2010年9月3日
  29. ^ 浅川晃広 オーストラリアの移民政策と不法入国者問題 日本国外務省調査月報 2003年1月、p14


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