株仲間再興令
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/25 13:36 UTC 版)
株仲間再興令(かぶなかまさいこうれい)は、江戸幕府の法令。天保の改革の一環として、江戸の物価を下落させることを目的として解散させた株仲間を、嘉永4年(1851年)3月9日に再結成させた政策。
注釈
出典
- ^ a b 「嘉永の問屋再興令」『江戸の市場経済 歴史制度分析からみた株仲間』 岡崎哲二著 講談社選書メチエ、102-103頁。
- ^ 「Ⅴ 仲間法」浅古弘・伊藤孝夫・植田信廣・神保文夫編『日本法制史』 青林書院、182頁。
- ^ 『日本経済史 1600-2000 歴史に読む現代』 慶應義塾大学出版会、59-60頁。「株仲間の解散と流通システムの混乱」杉山伸也著 『日本経済史 近世 - 現代』 岩波書店、124-125頁。「幕府による文政・天保期の改革と藩専売制の進展」桜井英治・中西聡編 『流通経済史 新体系日本史12』 山川出版社、170頁。
- ^ a b c d e f g 「株仲間再興令」『国史大辞典』第3巻 吉川弘文館、524頁。
- ^ a b c d e f g h 山口啓二著 『鎖国と開国』 岩波書店、286-288頁。
- ^ a b 「株仲間再興への取り組み」藤田覚著 『泰平のしくみ 江戸の行政と社会』 岩波書店、194-195頁。
- ^ 「流通機構の混乱」『江戸の市場経済 歴史制度分析からみた株仲間』 岡崎哲二著 講談社選書メチエ、106-112頁。「株仲間の解散」北島正元著 『日本の歴史 18 幕藩制の苦悶』 中公文庫、502-505頁。
- ^ 『日本経済史 1600-2000 歴史に読む現代』慶應義塾大学出版会、59-60頁。鈴木浩三著 『江戸の風評被害』筑摩書房、172-173頁。
- ^ 藤田覚著 『泰平のしくみ 江戸の行政と社会』 岩波書店、197頁。
- ^ 「札差の株」小野武雄編著 『新装版 江戸物価事典』 展望社、188頁。
- ^ 藤田覚著 『泰平のしくみ 江戸の行政と社会』 岩波書店、196頁。
- ^ a b c 鈴木浩三著 『江戸の風評被害』筑摩書房、172-173頁。
- ^ a b c 「諸問屋組合再興への先鞭」松本剣志郎著『悪の歴史 日本編 下』(大石学編著) 清水書院、218-220頁。
- ^ 宮本又次著『株仲間の研究』、324-338頁。
- ^ 「嘉永の問屋再興令」『江戸の市場経済 歴史制度分析からみた株仲間』 岡崎哲二著 講談社選書メチエ、102-103頁。「株仲間再興令」『国史大辞典』第3巻 吉川弘文館、524頁。「株仲間再興への取り組み」藤田覚著 『泰平のしくみ 江戸の行政と社会』 岩波書店、194-195頁。鈴木浩三著 『江戸の風評被害』筑摩書房、172-173頁。
- ^ 鈴木浩三著 『江戸の風評被害』筑摩書房、172-173頁。「遠山と筒井――町奉行経験者の意見」松本剣志郎著『悪の歴史 日本編 下』(大石学編著) 清水書院、221-222頁。藤田覚著『遠山景元 老中にたてついた名奉行』山川出版社、77-78頁。
- ^ 「遠山と筒井――町奉行経験者の意見」松本剣志郎著『悪の歴史 日本編 下』(大石学編著) 清水書院、221-222頁。
- ^ a b c 「老爺の一憤」松本剣志郎著『悪の歴史 日本編 下』(大石学編著) 清水書院、223-225頁。
- ^ 藤田覚著『遠山景元 老中にたてついた名奉行』 山川出版社、79-80頁。
- ^ 藤田覚著『遠山景元 老中にたてついた名奉行』 山川出版社、81-82頁。
- ^ 「株仲間の解散」北島正元著 『日本の歴史 18 幕藩制の苦悶』 中公文庫、502-505頁。
- ^ 「遠山の株仲間再興論」藤田覚著 『泰平のしくみ 江戸の行政と社会』 岩波書店、198-199頁。
- ^ a b 「(6)同業組合」浅古弘・伊藤孝夫・植田信廣・神保文夫編 『日本法制史』 青林書院、322-323頁。
- ^ a b c 「法的整備」『流通経済史 新体系日本史12』 桜井英治・中西聡編 山川出版社、276-277頁。
- ^ 「株仲間の解散と流通システムの混乱」杉山伸也著 『日本経済史 近世 - 現代』 岩波書店、124-125頁。
- ^ 「人宿」『歴史学事典』第8巻 弘文堂、547頁。「人宿」『歴史学事典』第13巻 弘文堂、516頁。
- ^ 「菱垣廻船」『歴史学事典』第8巻 弘文堂、532頁。
- ^ 「株仲間廃止」『国史大辞典』第3巻 吉川弘文館、524-525頁。
- 1 株仲間再興令とは
- 2 株仲間再興令の概要
- 3 法令施行
- 4 株仲間再興後
株仲間再興令
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/19 01:40 UTC 版)
詳細は「株仲間再興令」を参照 水野失脚後の弘化3年(1846年)に筒井政憲が株仲間の再興を阿部正弘に提案、嘉永4年(1851年)、提案を受けた阿部に命ぜられた遠山景元によって冥加金不要の問屋仲間として再興。安政4年(1857年)に再び株仲間となった。再興後は株数を増やされ、新興商人を取り込もうとした。
※この「株仲間再興令」の解説は、「株仲間」の解説の一部です。
「株仲間再興令」を含む「株仲間」の記事については、「株仲間」の概要を参照ください。
- 株仲間再興令のページへのリンク