未来技術遺産

産業・環境キーワード

未来技術遺産

　東京・上野にある国立科学博物館は、先進の科学技術に基づき開発された、未来に残すべき製品を「重要科学技術史資料」（愛称：未来技術遺産）として登録する制度をスタートしました。このほど第１回の登録資料として２３件を選定、１０月９日に所有者への登録証授与式を行いました。同博物館は「次世代に継承していく上で重要な意義を持つ資料および国民生活・社会・経済・文化のあり方に顕著な影響を与えた資料の保存と活用を図るのが狙い」と同制度を設けた理由を説明しています。
　選ばれたのは１９１０年から９７年にかけて製造された製品。日本に現存する最古の特別高圧変圧器（所有者：東芝）、戦艦に搭載されたボイラー（呉市）、世界最大の出力を誇ったモールス信号通信施設（刈谷市）、日本初の大型舶用ディーゼル実験機関（船の科学館）、戦後初めて設置された火力発電用タービン（東京電力）、超ＬＳＩの量産に道を開いた露光装置（ニコン）などで、いずれも、わが国の産業発展に多大な貢献をしました。
　また、私たちの生活にかかわる身近な製品も選ばれました。世界初の無線電話機（日本郵政）、日本初のナイロン紡糸機（東レ）、乾電池普及前に使われていた湿電池（パナソニック）、自動販売機普及のきっかけとなった噴水型飲料用自販機（ホシザキ電機）、世界初のオール・トランジスタ電子式卓上計算機「コンペット」（シャープ）、電卓を一気に普及させた「カシオミニ」（カシオ）、ＶＨＳ方式の家庭用ビデオ１号機（日本ビクター）など、私たちの生活に大きな影響を与えた製品が並んでいます。
　同博物館によると、選定基準は①国際的に見て日本の科学技術発展の独自性を示すもの②国民生活の発展、新たな生活様式の創出に顕著な役割を果たしたもの③日本経済の発展と国際的地位の向上に顕著な功績のあったもの④失敗事例から科学技術の継承を図る上で重要な教育的価値のあるもの―など。選定されると、所有者に登録証を交付、同博物館のウェブサイトで公開されます。今後、年１回、５０件程度を登録していくとしています。

（掲載日：2008/10/27）