小倉倹司とは? わかりやすく解説

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小倉倹司(おぐらけんじ 1861-1946)

 陸地測量部製図所属水師営の会見写真撮影者。
 小倉倹司は、明治27年(1894)日清戦争陸地測量部従軍写真班として外谷鉦次郎大尉村山清ら従事翌年帰国した。この時の撮影は、日本最初公式戦記録である。併せて従来乾板に代わって、フイルム使用されて、これが日本におけるフイルム使用最初ではないかといわれている。その後の小倉倹司は、明治28年明治32年までドイツオーストリア写真術製版技術研究のため留学した
 明治32年には、自宅内に3色研究所作りオーストリア陸地測量部のヒューブルから学んだコロジオンエマルジオン法による写真乾板使って3色版研究行い一般刊行物では日本最初3色版印刷物発表した明治35年文藝倶楽部」に発表した薔薇花」が知られる)。明治35年11月には、これを参謀本部天覧供した
 明治37 年には、水路部印刷所嘱託にも就き、ここでも写真石版写真銅版海図製版応用する道を開いたという。
 そして日露戦争明治37年38年時には大本営写真班が結成され、小倉倹司も従軍撮影者として現地赴いている。そのとき旅順要塞攻防戦における水師営会見写真などは、小倉陸地測量部写真の手よるものである。
画像 画像
小倉倹司と「薔薇花

小倉倹司

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/08/09 03:10 UTC 版)

小倉 倹司(おぐら けんじ、1861年4月19日(文久元年3月10日) - 1946年昭和21年))は、陸地測量部の測量官を務めた陸軍技師。日本で最初のフィルムによる写真撮影を実施したとされる者として知られている。

来歴・人物

文久元年に現在の茨城県にて小倉元心の次男として生まれる。東京帝国大学理科選科を卒業[1]1887年(明治20年)に陸地測量部の前身組織である参謀本部陸軍部測量局に技生傭として奉職。1889年(明治22年)5月に小川一真江崎礼二らとともに日本寫眞會の設立に関わる[2]。同年12月25日、陸地測量部陸地測量手(判任官)に任官し、1892年(明治25年)7月6日、陸軍砲工学校敷地内において繋留気球から軍用空中写真の撮影に成功した[3]。1894年(明治27年)、日清戦争に陸地測量部の従軍写真班として従事、翌年帰国した。このときの撮影は、日本で最初の公式戦争記録である。併せて、従来の写真乾板に代わってフィルムが使用され、これが日本における写真フィルム使用の最初ではないかといわれている。

1895年(明治28年)10月にオーストリア写真製版技術研究のため留学を命ぜられ、帰朝後の1899年(明治32年)7月5日、陸地測量師(高等官七等)に任ぜられる[4]。留学先であったオーストリア陸地測量部のアルチュール・フォン・ヒューブルドイツ語版らから学んだコロジオンエマルジオン法による写真乾板を使って3色版の研究を行い、一般刊行物では日本で最初の3色版印刷物を発表した(明治35年7月15日発行の「文藝倶楽部」第8巻第10号の口絵に発表した「薔薇花」)。明治35年11月には、これを参謀本部において天覧に供した。こうした試みが、後の地図複製技術の基礎となった。1903年(明治36年)7月20日、海軍技師兼任となり、水路部測量科兼図誌科科員に補される[5]。1904年(明治37年)5月14日、大本営付となり、同年6月11日、高等官六等に陞進[6]

小倉が1905年(明治38年)7月26日夕刻に撮影した奉天城内二元帥大将の会見

日露戦争にも大本営写真班の班長として第2軍司令部に付属して戦地派遣を命ぜられ、小倉が1905年(明治38年)7月26日夕刻に撮影した奉天城内二元帥大将の会見は、有名な絵葉書となった。1914年(大正3年)4月15日、農商務省から東京大正博覧会審査官を嘱託され[7]、同年6月23日高等官五等に[8]、1918年(大正7年)6月29日高等官四等に[9]陞進。

1919年(大正8年)1月28日依願免官[10]となり、引き続き陸地測量部において写真製版に関する業務嘱託となった。

栄典

脚注

  1. ^ 帝国大学出身名鑑
  2. ^ 中央防災会議 災害教訓の継承に関する専門調査会 (2005): 1888 磐梯山噴火 報告書 付論
  3. ^ 新井葉子 (2017). “明治期の軍用空中写真(気球写真)に関する研究報告”. 文化資源学 (文化資源学会) 15: 35-48. doi:10.24641/crs.15.0_35. 
  4. ^ 『官報』第4803号、明治32年7月6日。
  5. ^ 『官報』第6015号、明治36年7月21日。
  6. ^ 『官報』第6284号、明治37年6月13日。
  7. ^ 『官報』第513号、大正3年4月17日。
  8. ^ 『官報』第569号、大正3年6月24日。
  9. ^ 『官報』第1773号、大正7年7月1日。
  10. ^ 『官報』第1945号、大正8年1月29日。
  11. ^ 『官報』第3950号・付録「辞令」、明治29年8月27日。
  12. ^ 『官報』号外、明治28年12月19日。
  13. ^ 『官報』第4893号、明治32年10月21日。
  14. ^ 『官報』第5243号、明治33年12月21日。
  15. ^ 『官報』第5848号、明治35年12月29日。
  16. ^ 『官報』第6332号、明治37年8月8日。
  17. ^ 『官報』第6746号、明治38年12月23日。
  18. ^ 『官報』第7098号、明治40年3月1日。
  19. ^ 『官報』第7899号、明治42年10月21日。
  20. ^ 『官報』第684号、大正3年11月11日。
  21. ^ 『官報』第1189号、大正5年7月18日。
  22. ^ 『官報』第1824号、大正7年8月30日。
  23. ^ 『官報』第1970号、大正8年2月28日。

参考文献

関連項目

外部リンク



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