参加者の減少
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/10/09 23:52 UTC 版)
全青大参加者は、第30回の7748人をピークに年々減少し続け、第57回はついに3000人を割り込んだ。 (1)諸経費（参加費・宿泊費・旅費等）の大半が自己負担となるうえ、都道府県や市町村からの補助金も財政難から年々削減され、全面廃止されたところもある (2)職場環境の厳しさから、連休を取得しにくい (3)「都道府県代表」や「大舞台で競技（演技）できる」ということに魅力を感じなくなった …などが大きな原因と考えられる。せっかく都道府県大会で好成績をあげ代表権を得ても、前述の理由で出場を辞退する団体・個人も増加している。また、予選となる都道府県大会も参加者が減少しており、大会が存続の危機にたたされている。 演劇は、最盛期には数十都道府県が参加し、1会場で間に合わず2会場で実施されていた。しかし、第57回は何と1団体しかなかった（ただし、獨協高校演劇部が研究公演で参加している）。この年は、人形劇の参加も1団体のみだった。 第54回までは全都道府県が参加していたが、第55回以降は1人も参加しない県もある。 主催する日青協の態度・声明が、特定の政治団体のそれに類似していると感じる人が日青協そのものを敬遠し、大会へ参加したがらないケースもみられる。 ※日本青年団協議会や青年団の項を参照。 広島県で「5年前5000名を誇っていた参加者が昨年（2005年）は3500名を下回り、来年以降の（全国青年）大会存続が危ぶまれている為、今年（2006年）で最後となる可能性があります」と書かれた県大会の案内文書が出回り、大騒ぎとなった。しかし、この文書はまったくのガセネタで、日青協は2007年の第56回大会を開催し、騒動の発端となった広島県も選手団を派遣した。
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