利子率の高止まり、貨幣選好とは? わかりやすく解説

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利子率の高止まり、貨幣選好

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2013/06/09 00:49 UTC 版)

貯蓄・投資の所得決定理論」の記事における「利子率の高止まり、貨幣選好」の解説

ケインズ診断によれば古典派均衡理論では景気後退すれば資金供給増え貯蓄↑)資金需要が減る(投資↓)ため金利低下するはずであるが、現実観測では2%を下回らない慣行的でかなり安定的な長期利子率」と、「気まぐれで高度に不安定な資本限界効率」が原因となって不況であるにもかかわらず金利高止まりし、完全雇用提供するに足る高い水準有効需要維持することは困難であるとする。この原因はおもに通貨のもつ流動性対す人々選好と、投機要因とした資本限界効率不安定性にあるとする。 通貨と財を考量した場合、財が高騰すれば増産することで均衡達成することは可能であるが、通貨高騰している(不況などで)さいに通貨企業家容易に増産できるものではない、経済不況に陥ってるときに通貨が「自動的に増えて利子率引き下げるような均衡メカニズム働かない。また財を保有することで商業的に収益をあげることはできても、他方時間の経過とともに保管料陳腐化などによる価値損耗により持越費用がかさみ収益相殺してしまう可能性がある。通貨には持越費用かからないので保有され易い。 債権通貨の関係では、利子得られるにも関わらず債権ではなく通貨資産として少なからず保有する性向がある。これは「利子率将来に関する不確実性」が存在するためで、将来発行される債券利子率上昇する債券価格下落可能性があれば、現在の購入資本損失危険を冒すことになるからである。とりわけ将来利子率市場によって想定されている率よりも高くなる信じ個人は、現金保有する実際上の理由をもつ。 事業への投資株式等の購入)についても、現実投資家企業限界効率投資収益率)をもとに長期投資するわけではなく価格騰落くりかえ相場の「慣行」にもとづいて投機行っているにすぎず、これが資本限界効率不安定さもたらしている。

※この「利子率の高止まり、貨幣選好」の解説は、「貯蓄・投資の所得決定理論」の解説の一部です。
「利子率の高止まり、貨幣選好」を含む「貯蓄・投資の所得決定理論」の記事については、「貯蓄・投資の所得決定理論」の概要を参照ください。

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