付随するコスト要因
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/02 15:51 UTC 版)
「太陽光発電のコスト」の記事における「付随するコスト要因」の解説
太陽光発電は天候によって発電量が不随意に変動する。このため発電量に占める太陽光発電の割合がある程度大きくなると、変動への対策のコストが発生するようになるとされる。全てを太陽光発電だけで供給する独立型のシステムでは、蓄電池のコストが上乗せされる。系統連系した場合についても、供給電力に占める割合が増えるにつれて系統側で変動対策のコストが増加すると考えられている。しかし火力発電に比較して随意性で劣る点においては風力発電や原子力発電なども（それぞれ特性は異なるが）同様であり、それぞれ供給電力に占める割合が増えるにつれて対策コストも増えるとされる。こうした電源の割合を増やすため、電気自動車などの負荷側との協調も用いて系統全体の機能を向上させるスマートグリッドなどの対応策の検討や法制化が各国で始まっている。日本においても、今後のコスト低下の見通しやコスト負担のしくみなどを含めた議論が行われている。 一方、下記のように付加的なコスト上のメリットが生じる場合がある。このような付加的なメリットにより、発電量あたりのコストが従来型電源の数倍であっても電力供給網全体のコストを低減させる場合があるとされる（P.192など）。 化石燃料を燃焼させる火力発電などに対して： 温室効果ガス排出量を減少させるメリット（排出権取引に伴う出費の削減など） 有害物質の排出を減少させることによるコスト的メリット（外部コストの削減） 他電源の燃料調達リスクの緩和（燃料価格変動の不規則性、資源確保に関する不安がない） 他の電源からの送電損失の削減（太陽光発電の発電量がその分増えたのと同じ効果を持つ） 昼夜の電力需要の変化への追従効果（昼間の需要ピークのカット、夜間余剰電力の削減など） 災害など有事におけるセキュリティの向上（悪影響の及ぶ範囲や期間を抑制） 経済面では投資誘発や雇用拡大、技術革新の促進等、産業としてのメリットも評価の対象となる。また太陽光発電単独ではなく、様々な再生可能エネルギーを含めて包括的に評価される例も見られる。（#政策の節も参照。）
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