中間財貿易の扱い方とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > 中間財貿易の扱い方の意味・解説 

中間財貿易の扱い方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/03/16 06:19 UTC 版)

中間財貿易」の記事における「中間財貿易の扱い方」の解説

ハンメルズらは、「中間財貿易」という概念曖昧であるとして、近年生産国際化は垂直特化(vertical specialization)と概念化すべきだと主張している。中間財投入財は、その使途により定義されるのである。たとえば、(精米された)米は、直接消費されれば最終消費財菓子などの生産投入されれば投入である。生産分断化が進行する以前から、19世紀以降工業生産には、原材料部品機械設備等、輸入された財の投入本質的に依存していたが、それを適切に理論化する枠組み欠けていたことが問題であった中間財貿易理論化たとする論文は多いが、ほとんどは所与費用構造特定の貿易パターンとを想定するのであるそれでは、中間財使われ方により、商品国際価格変わってしまう事態対応することはできない。 マルクーセンは、『多国籍企業国際貿易理論』の第9章で「中間投入貿易と垂直的多国籍企業」において、投入財の貿易取り上げているが、貿易される中間財熟練労働豊富な国のみで生産され未熟労働豊富な国に輸出され最終財組み立てられた後、本国再輸出されると最初から前提している。一般均衡理論背景とする部分均衡理論位置づけ思われるが、「要素市場要素価格とおして作用するより複雑な効果」については注意呼びかけるとどまっている。 ハンメルズらは「中間財費用なしに貿易されない最終財組み立てられるときには」、リカード型、ヘクシャー・オリーン型、独占競争のいずれにおいても、「容易に中間財貿易モデル再解釈できる」と注意している。しかし、これは中間財貿易各国の財の生産費用を変えてしまうこと、そのため世界規模での価値連鎖追求されることを無視している。すでに1950年代マッケンジーらが中間財貿易理論構成する必要を認識しながら、最終的にそれを果たせなかった困難がどこにあるか、ハンメルズらは認識していない。より最近では、ディアドルフ中間財のある場合比較優位定義しよう試みている。ディアドルフは、5つ可能性挙げ、さらに閉鎖経済時の価格用いるもう5つ変種掲げているが、どのひとつも十分なものではない。 フェーンストラのAdvanced International Trade第4章は「中間投入貿易賃金」と題されている。しかし、ここで議論されているのは、低賃金国からの部品輸入低賃金国における組み立てにより、米国非熟練労働者賃金率が圧迫されることであり、中間財貿易自体は、分析中心的対象はなっていない。わずかに提示される中間投入財の貿易」でなされているのは、中間財投入輸入された財で補充されるものでしかない。この章の「結論」でフェーンストラは、取り上げられ中間財貿易モデルが「伝統的なヘクシャー・オリーンの枠組み類似したところがある」としている。しかし、第2章ヘクシャー・オリーン・モデルおよびヘクシャー・オリーン・ヴァネク・モデルは、実は伝統的なものではなく各国生産要素生産性データ適合するようアドホック指定するトレッフラー・タイプのものである。ツォイテン記念講演ではフェーンストラは、中間財輸入による消費者利益(第2章)と中間財輸出による生産者利益(第3章)を扱っているが、低価格中間財投入により生産原価低下する事態分析されていない

※この「中間財貿易の扱い方」の解説は、「中間財貿易」の解説の一部です。
「中間財貿易の扱い方」を含む「中間財貿易」の記事については、「中間財貿易」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「中間財貿易の扱い方」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「中間財貿易の扱い方」の関連用語

中間財貿易の扱い方のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



中間財貿易の扱い方のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの中間財貿易 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS