ナスダック・ストックホルムとは？わかりやすく解説

ナスダック・ストックホルム
	Nasdaq Stockholm
種類	証券取引所
国	スウェーデン
所在地	ストックホルム
座標	北緯59度20分23秒東経18度07分12秒 / 北緯59.33972度東経18.12000度座標: 北緯59度20分23秒東経18度07分12秒 / 北緯59.33972度東経18.12000度
設立	1863年
所有者	Nasdaq Stockholm AB
通貨	スウェーデン・クローナ
指標	OMXストックホルム30
ウェブサイト	Nasdaq Nordic

ナスダック・ストックホルム（Nasdaq Stockholm）は、スウェーデン・ストックホルムにある証券取引所。証券およびデリバティブを取り扱っている。現在はNasdaq Inc.（英語版）の一部門であるNasdaq Stockholm ABが運営しており、北欧4カ国の証券取引所運営ブランドNasdaq Nordicの一つとなっている。

沿革

ストックホルムの旧市街（ガムラスタン）にある大広場は、17世紀末には市場広場として機能していたが、1760年代に商人層を中心に取引専用の建物を建設することを決定し、1778年に後の旧証券取引所の建物が完成した。19世紀の前半には債券および株式の取引が行われていたが、オークション方式による取引が開始された1863年2月4日が、一般に証券取引所の開設日と見なされている^[1]。

20世紀に入ると電話の普及により投資家が証券取引所を訪問する必要がなくなったため、取引への参加者が増え、世界恐慌後にしばらく停滞が続くも1950年代に入り回復、1993年に証券取引所の法人化および民営化を実施^[2]、1998年に旧市街からフェリーターミナル近くのフリーハムネン（Frihamnen）地区に移転した。

2003年9月のフィンランドのヘルシンキ証券取引所との経営統合以降は、海外の取引所との経営統合が進み、2008年2月から運営にNasdaq Inc.の資本が入り、2015年7月からはNasdaq, Inc.の100％傘下（法的にはその一部門のNasdaq Stockholm ABが保有）となっている。

「Nasdaq Nordic#沿革」も参照

相場

OMXストックホルム30は、ナスダック・ストックホルムで取引されるスウェーデンのプライム市場の主要30銘柄で構成する時価総額加重平均型の株価指数である。他に、120銘柄で構成される大型株指数のOMX Stockholm Large Cap Index、中型株指数のOMX Stockholm Mid Cap Index、全株指数のOMX Stockholm All-Share Indexなどがある。

立会時間

通常の立会時間は土曜・日曜・取引所の定める休みを除き、平日午前9時から午後5時30分まで（日本時間：17:00 - 1:30）^[3]。

所在地

住所：Tullvaktsvägen 15, 105 78, Stockholm

アクセス

市バス 1,76,91系統 Frihamnen停留所

脚注

[脚注の使い方]

出典

^ “House Prices, Stock Returns, National Accounts, and the Riksbank Balance Sheet, 1620–2012” (PDF) (英語). スウェーデン国立銀行. 2020年9月26日閲覧。
^ “Swedish stock and bond returns, 1856–2012 (part 1)” (英語). Hurricane Capital (2014年9月26日). 2020年9月26日閲覧。
^ “Trading Hours” (英語). 2020年9月26日閲覧。

外部リンク

Nasdaq Nordic（英語）
Nasdaq Stockholm (NasdaqStockholm) - Facebook（スウェーデン語）

[1] “House Prices, Stock Returns, National Accounts, and the Riksbank Balance Sheet, 1620–2012” (PDF) (英語). スウェーデン国立銀行. 2020年9月26日閲覧。

[2] “Swedish stock and bond returns, 1856–2012 (part 1)” (英語). Hurricane Capital (2014年9月26日). 2020年9月26日閲覧。

[3] “Trading Hours” (英語). 2020年9月26日閲覧。

[1]

[2]

[3]

表話編歴証券取引所（金融商品取引所の一業態）
日本（現行）	日本取引所グループ(東京)¹ 名古屋福岡札幌
日本（廃止・戦後）	神戸広島新潟京都ジャスダック(旧) 大阪¹ ³
日本（廃止・戦中）	営団組織日本証券取引所（戦時下）
日本（廃止・戦前）	東京大阪横浜名古屋京都神戸博多広島長崎新潟長岡
南北アメリカ	NYSE Arca American NASDAQ MEMX LTSE OTCBB トロントバミューダ BMV サンパウロ（ボベスパ）アスンシオン
ヨーロッパ	ロンドンダブリンフランクフルトパリスイスイタリアマドリードリスボンアムステルダムブリュッセルストックホルムコペンハーゲンヘルシンキオスロ CEESEG ザグレブワルシャワモスクワアテネ
アジア・オセアニア	上海香港深圳北京韓国台湾 TPEx フィリピンインドネシアタイシンガポールハノイホーチミンヤンゴン NSE ムンバイアフマダーバードカルカッタデリーブータンタシュケントニュージーランドオーストラリア
中東・アフリカ	パキスタンテルアビブダマスカスドバイタダウルイスタンブールエジプトヨハネスブルグボツワナ
日本の本則市場以外の市場(現行)	TOKYO PRO Market（東京）ネクスト（名古屋） Q-Board（福岡）アンビシャス（札幌）
日本の本則市場以外の市場(廃止)	マザーズ（東京） JASDAQ（新）（東京¹ ²）ヘラクレス（大阪） NEO（ジャスダック）
報道機関	日本経済新聞社（日本経済新聞）株式新聞日本証券新聞フジサンケイビジネスアイテレビ東京 (TXN) 日経CNBC ラジオNIKKEI ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイター Bloomberg ストックボイス
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一覧	証券取引所の一覧証券取引所がない国の一覧
¹2013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 ²市場統合前までは大証によって運営 ³2014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアルしており、「証券取引所」ではなくなったカテゴリ

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