サンシャイン計画とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 固有名詞の種類 > 方式・規則 > 理論・法則 > 計画 > 日本の計画 > サンシャイン計画の意味・解説 

サンシャイン計画

読み方さんしゃいんけいかく
【英】: sunshine project

通商産業省工業技術院が、石油替わる豊富かつクリーンなエネルギー安定供給実現するため、1974 年度(昭和 49 年度)から推進している、わが国取り組む長期大型新エネルギー技術開発ナショナル・プロジェクトである。わが国は、1973 年昭和 48 年当時、総エネルギー供給の約 78 %を石油依存し、そのほとんどを輸入しており、エネルギー国内自給率は、約 10 %にすぎなかったので、石油危機経験によって、エネルギー供給構造ぜい弱さ痛感され、石油資源への依存度の低減と、エネルギー源多様化を図る必要性クローズアップされて、「サンシャイン計画」の発足となった。サンシャイン計画は、原子力関係を除くすべて新しエネルギー技術対象にして、国立試験研究機関産業界大学の力を結集して研究開発推進するものであり、その主な開発目標は、太陽エネルギー地熱エネルギー石炭エネルギー水素エネルギーを 4 本のとし、これらの新エネルギー開発輸送利用貯蔵含めた新技術開発重点をおいている。また、風力エネルギー海洋エネルギーなど他の新しエネルギーについても基礎的研究着手している。

サンシャイン計画

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/12 06:12 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動

サンシャイン計画(サンシャインけいかく)とは、1974年7月に発足した日本の新エネルギー技術研究開発についての長期計画である。

概要

1973年に発生した第1次オイルショックを契機に、エネルギー問題とそれに付随する環境問題の抜本的な解決を目指して、1974年、通商産業省工業技術院によって計画された[1]。1992年までに4400億円が投じられた[1]

1993年からはムーンライト計画(地球環境技術開発計画)と地球環境技術開発計画を統合したニューサンシャイン計画が行われ[1]、環境保全、経済成長、エネルギー需給安定対策のための新エネルギー、省エネルギー技術、環境対策技術推進が計画された[2]

技術開発

2000年まで、石炭液化地熱利用、太陽熱発電水素エネルギーの各技術開発に重点を置かれていた[3]

特に太陽熱発電については、日照時間の長さから香川県仁尾町(現三豊市仁尾町)に、平面ミラーによるタワー集光型太陽熱発電装置と曲面ミラーと、パラボラミラーによる集光型太陽熱発電装置とが設置された。タワー集光型太陽熱発電装置は、タワー周囲に平面鏡を並べ、太陽の移動に追従して鏡を動かし、タワーの頂部付近に集光する一種の太陽炉で、その熱によって水蒸気を発生してタービンをまわす構造になっていたが、出力が計画値を大幅に下回った(想定降水量を下回ったためにミラーの埃を落せず想定出力を得られなかったとする説がある)ため、結局廃棄された。

高温岩体発電は、1977年に岐阜県焼岳で実験が開始された。

後年1993年、『ニューサンシャイン計画』としてリニューアルするも2000年に終了する。

脚注

  1. ^ a b c サンシャイン計画/ニューサンシャイン計画”. 高度情報科学技術研究機構 (2004年2月). 2011年6月10日閲覧。
  2. ^ ニューサンシャイン計画”. 産業技術総合研究所. 2011年6月10日閲覧。
  3. ^ サンシャイン計画”. 中部電力. 2011年6月10日閲覧。

関連項目

外部リンク




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「サンシャイン計画」の関連用語

サンシャイン計画のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



サンシャイン計画のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
九州環境管理協会九州環境管理協会
財団法人 九州環境管理協会(以下、「当協会」とします)ホームページに記載されている全ての文章、写真その他の画像等の著作権は、すべて当協会に帰属します。これらを無断で転載・複製することは、私的使用または引用として使用する場合を除き、著作権法で禁止されています。
JOGMECJOGMEC
Global Disclaimer(免責事項)
本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下「機構」)石油・天然ガス調査グループが信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、 機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。 また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。 したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。 なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。
※Copyright (c) 2025 Japan Oil, Gas and Metals National Corporation. All Rights Reserved.
このホームページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのサンシャイン計画 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS