三省堂 大辞林

ちきゅう-おんだんか ―きうをんだんくわ 0 【地球温暖化】

二酸化炭素などの温室効果をもたらすガスの蓄積という人為的な要因が主因となって気候が急速に温暖化すること。

環境用語集

地球温暖化

地球を取り巻く大気中の二酸化炭素，メタン等の微量ガスは，地表から宇宙へ放射される赤外線を吸収する性質をもち，地表の気温を生物の生存に適当な程度に保っています。これらのガスの大気中の濃度は着実に増加していることが広く観察されていますが，このような増加は，地球の温暖化をもたらし，人間をはじめ広く生態系に大きな影響を及ぼすことになるものと懸念されています。

自動車用語辞典

地球温暖化 Greenhouse Effect

地球の平均気温は過去100年の間に約0.3～0.6℃上昇している。
これは、化石燃料の大量消費によって、二酸化炭素やメタンガスなどの温室効果ガスが増え、温室効果が強められることが原因とされている。
この結果、海水の膨張や極氷の融解に伴う海面上昇や、気候メカニズムの変化に伴う異常気象の頻発などが生じるおそれがあるとされており、人類にとって非常に大きな影響を及ぼす問題である。

EPS建材関連用語集

地球温暖化

地表から放射される波長の長い(4-30μm)赤外線が大気中のCO2、水蒸気や温室効果ガスに吸収されて気温を高める事。

ダム事典

地球温暖化　（ちきゅうおんだんか）

温室効果気体の人為的な排出により、大気中の温室効果気体が増加し、温室効果が強まることによって地球の平均気温が上昇することです。近年、地球温暖化が進行しているとされます。

不動産関連用語

地球温暖化

大気の熱収支に大きな影響を与える二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、代替フロン、オゾンなどの濃度が増加することによって、地球全体の平均気温が上昇する現象のこと。観測データ100年間で、すでに摂氏0.5度程度の温暖化が進んでいる。国連の「気候変動に関する政府間パネル」によると、2100年には全地球の平均気温が現在より、1.4～5.8度上昇、海水面が9～88センチ上がると予想。生態系や人の健康に多大な影響があると警告している。

国際保健用語集

地球温暖化

【英】：Global warming

　大気中の二酸化炭素（CO₂）などの温室効果ガス（GHG: Greenhouse Gases）の濃度が高くなることを主な原因として、地球表面の平均気温（地上気温と海面水温）が上昇する現象を地球温暖化と呼ぶ。温暖化の影響は、気象の変化や海水面上昇など自然生態系から、農業生産、水資源、健康など人々の社会生活まで、多岐の分野におよぶ。人の健康への直接的影響としては、夏の気温上昇による熱中症の増加や循環器系、呼吸器系疾患による死亡率の変化が挙げられる。間接的な影響としては、マラリアやデング熱を媒介する蚊などの生息地域の拡大による動物媒介性疾病の増加、都市部での大気汚染の増加による喘息やアレルギー疾患の増加、洪水による下痢などの水系伝染病の増加などが懸念されている。IPCC（気候変動に関する政府間パネル:Intergovernmental Panel on Climate Change）は、気候変動の見通しと影響の評価を実施しており、2007年に第四次評価報告書を公表した。各国の地球温暖化対策は、1994年に発効された気候変動枠組条約に基づいて実施されている。その第三回締約国会議（1997年）で採択された京都議定書は、先進国における温室効果ガス削減のための数値目標（2008〜12年）を定めた。先進国、途上国を問わず、すべての排出国が参加する枠組みを構築することが、今後の課題となっている。（西村由実子）

参考：IPCCホームページ　http://www.ipcc.ch/

ウィキペディア

地球温暖化

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/02/03 06:47 UTC 版)

1940年–1980年の平均値に対する1995年から2004年の地表面の平均気温の変化

1960年–1990年の平均値に対する2070年から2100年の地表面の平均気温変化量の予測

地球温暖化（ちきゅうおんだんか）とは、地球表面の大気や海洋の平均温度が長期的に見て上昇する現象である。単に「温暖化」と言うこともある。（＝気候変動：広辞苑より）また、近年では、比較的生優しいイメージがある「地球温暖化」から、地球規模での危機感をより強調・認識する「地球高温化」という言葉に言い換える自治体などが現れ始めている[1]。

地球の歴史上では、気候が温暖になったり寒冷になったりということが幾度となく繰り返されてきたと考えられており、「温暖化」は単に地球全体の気候が温暖に変わる現象を指すこともある。しかし普通は、近年観測され将来的にも続くと予想される、「20世紀後半からの温暖化」について指すことが多い。過去の気候における温暖化であることを特に明記していなければ、「温暖化」という言葉は後者を指す。この記事では後者の温暖化について説明する。

大気や海洋の平均温度の上昇だけではなく、生物圏内の生態系の変化や海水面上昇による海岸線の浸食といった、気温上昇に伴う二次的な諸問題まで含めて「地球温暖化問題」と言われることもある。現在、温暖化が将来の人類や環境へ与える悪影響を考慮して、さまざまな対策が立てられ、実行され始めている。一方で、その対策に要するコストが非常に大きくなるとみられることから、その負担や政策的な優先度等をめぐって国際的な議論が行われている。

地球の気候に関しては、時間的・空間的にさまざまなスケールで温暖化と寒冷化が起こってきた。この、「人為的・自然起源に関わらないすべての気候の時間的変動」を気候変動(climate change)という。後述のIPCCはこちらの意味を採用しているが、UNFCCCでは「人為的なものに起因する気候の変動」という意味で用いられ、非人為的なものは気候変化 (climate variability) と呼んで区別している。「人為的・自然起源に関わらないすべての気候の時間的変動」を気候変化と呼ぶ向きもある。地球温暖化問題は「人為的なものに起因する気候の変動」という意味での「気候変動問題」と呼ばれることもある。

概要

世界の年平均気温の偏差の経年変化（1891～2010年）

地球表面の大気や海洋の平均温度は「地球の平均気温」あるいは「地上平均気温」と呼ばれ、地球全体の気候の変化を表す指標として用いられており、19世紀から始まった科学的な気温の観測をもとに統計が取られている。地球の平均気温は1906年–2005年の100年間で0.74℃（誤差は±0.18°C）上昇しており、長期的に上昇傾向にある事は「疑う余地が無い」と評価されている。上昇のペースは20世紀後半以降、加速する傾向が観測されている。これに起因すると見られる、海水面（海面水位）の上昇や気象の変化が観測され、生態系や人類の活動への悪影響が懸念されている。

この地球温暖化は自然由来の要因と人為的な要因に分けられる。20世紀後半の温暖化に関しては、人間の産業活動等に伴って排出された人為的な温室効果ガスが主因と見られ、2007年2月に国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発行した第4次評価報告書 (AR4) によって膨大な量の学術的（科学的）知見が集約された結果、人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率は9割を超えると評価されている。このAR4の主要な結論は変わっておらず、より多くのデータを加えた第5次評価報告書の作成が進められている。

AR4によれば、2100年には平均気温が最良推定値で1.8–4°C（最大推計6.4°C）上昇すると予測される。地球温暖化の影響要因としては、「人為的な温室効果ガスの放出、なかでも二酸化炭素やメタンの影響が大きい」とされる。その一方で太陽放射等の自然要因による変化の寄与量は人為的な要因の数%程度でしかなく、自然要因だけでは現在の気温の上昇は説明できないことが指摘されている。一度環境中に増えた二酸化炭素などの長寿命な温室効果ガスは、能動的に固定しない限り、約100年間（5年–200年）にわたって地球全体の気候や海水に影響を及ぼし続けるため、今後20–30年以内の対策が温暖化による悪影響の大小を大きく左右することになる。理解度が比較的低い要因や専門家の間でも意見が分かれる部分もあり、こうした不確実性を批判する意見も一部に存在する。ただし、AR4においてはそのような不確実性も考慮した上で結論を出しており、信頼性に関する情報として意見の一致度等も記載されている。

地球温暖化は、気温や水温を変化させ、海面上昇、降水量（あるいは降雪量）の変化やそのパターン変化を引き起こすと考えられている。洪水や旱魃、酷暑やハリケーンなどの激しい異常気象を増加・増強させる可能性や、生物種の大規模な絶滅を引き起こす可能性も指摘されている。大局的には地球温暖化は地球全体の気候や生態系に大きく影響すると予測されている。ただし、個々の特定の現象を温暖化と直接結びつけるのは現在のところ非常に難しい。 こうした自然環境の変化は人間の社会にも大きな影響を及ぼすと考えられている。真水資源の枯渇、農業・漁業などへの影響、生物相の変化による影響などが懸念されている。2–3°Cを超える平均気温の上昇が起きると、全ての地域で利益が減少またはコストが増大する可能性がかなり高いと予測されている。温暖化を放置した場合、今世紀末に5–6°Cの温暖化が発生し、「世界がGDPの約20%に相当する損失を被るリスクがある」とされる（スターン報告）。既に温暖化の影響と見られる変化が、世界各地で観測され始めている。

このように地球温暖化のリスクが巨大であることが示される一方、その抑制（緩和）に必要な技術や費用の予測も行われている。スターン報告やAR4 WG III、IEA等の報告によれば、人類は有効な緩和策を有しており、温室効果ガスの排出量を現状よりも大幅に削減することは経済的に可能であり、経済学的にみても強固な緩和策を実施することが妥当であるとされる。同時に、今後10–30年間程度の間の緩和努力が決定的に大きな影響力を持つと予測されており、緊急かつ現状よりも大規模な対策の必要性が指摘されている。

このような予測に基づき、地球温暖化の対策として様々な対策（緩和策）が進められているが、現在のところ、その効果は温暖化を抑制するには全く足りず、現在も温室効果ガスの排出量は増え続けている。これらの対策に要するコスト等から、このような緩和策に後ろ向きの国や勢力も少なくない。しかし対策に投資しなければ後にその数倍の出費を強いられると見られることなどから、これ以上対策を遅らせるのは経済的にも誤りであると指摘されている。

対策としては京都議定書が現時点で最も大規模な削減義務を伴った枠組みとなっている。現行の議定書は、議定書目標達成に成功した国々もある一方、離脱・失敗した国々もあるなど、削減義務達成の状況は国により大きく異なり、議定書の内容に関する議論も多い。しかし温暖化が危険であり、対策が必要であることは、既におおむね国際的な合意（コンセンサス）となっている。対策費用増加を含めた今後の被害を抑制するため、現状よりもさらに強固な緩和策が必要であると指摘されている。

歴史的経過

地球の気候に関しては、1970年代には「地球寒冷化」の可能性が取りざたされたこともあった。しかしこの寒冷化説は根拠に乏しく、科学的に調べていく過程で、実は地球が温暖化していることが明らかとなっていった。一般の間でも寒冷化説が広まっていたが、1988年にアメリカ上院の公聴会におけるJ.ハンセンの「最近の異常気象、とりわけ暑い気象が地球温暖化と関係していることは99%の確率で正しい」という発言が、「地球温暖化による猛暑説」と報道され、これを契機として地球温暖化説が一般にも広まり始めた。国際政治の場においても、1992年6月の環境と開発に関する国際連合会議（地球サミット）にて気候変動枠組条約が採択され、定期的な会合（気候変動枠組条約締約国会議、COP）の開催が規定された。研究が進むにつれ、地球は温暖化しつつあり、人類の排出した温室効果ガスがそれに重要な役割を果たしているということは、議論や研究が進む中で科学的な合意（コンセンサス）となっていった。このコンセンサスは2001年のIPCC第3次評価報告書(TAR)、2006年のスターン報告、2007年のIPCC第4次評価報告書(AR4)などによって集約された。問題提起から約20年を経て、その対策の必要性は国際的かつ学術的に広く認められるに至っている。

温暖化の主因と見られる人為的な温室効果ガスの排出量を削減するため、京都議定書が1997年に議決され2005年に発効し、議定書の目標達成を目処に削減が行われてきた。欧州では順調に削減が進み、目標達成の目処が立っている。しかし主要排出国の米国が参加しておらず、また先進国のカナダが目標達成をあきらめたり、日本が削減義務達成に失敗しそうな情勢になっている。途上国の排出量を抑制する道程も定まっていない。その一方で、温暖化の被害を最小にするには、京都議定書より一桁多い温暖化ガスの排出量削減率が必要とされる。2007年のハイリゲンダムサミットにおいては「温室効果ガスを2050年までに半減する」という目標が掲げられたが、具体的な削減方法や負担割合については調整がつかず、2007年12月の温暖化防止バリ会議(COP13)においても数値目標を定めるには至っていない。しかし、国際政治の舞台では温暖化問題あるいは温暖化対策が主要な議題とされることが多くなってきているのは明白である。全世界的な目標提示あるいは更なる削減の枠組みとして、現在は「ポスト京都議定書」の議論が進んでいる。