地理教育
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/21 20:52 UTC 版)
参考文献
- 日本地誌研究所(編)『地理学辞典』(改訂版)二宮書店、1989年4月15日。ISBN 4-8176-0088-8。
- 日本地理教育学会(編)『地理教育用語技能事典』帝国書院、2006年11月。ISBN 4-8071-5614-4。
- 山口幸男「地誌学習の新しいアプローチ―環境基盤論的アプローチと意味的・了解的アプローチ」『地理教育研究』第3号、全国地理教育学会、2009年3月、1-8頁、NAID 40016600774。
関連項目
- 地理 - 人文地理 - 自然地理 - 地誌
- 社会 (教科) - 地理 - 地理歴史 (教科)
- 教科 - 教科の一覧 - 教科教育学 - 社会科教育学
- 環境地図(地理教育法の1つ)
- 持続可能な開発のための教育(ESD)
- 開発教育
- 環境教育
- グローバル教育
- 国際理解教育
- 多文化教育
- 平和教育
- 地理システムアプローチ
- 観光教育
外部リンク
注釈
出典
- ^ a b c De Blij, H (2005). Why Geography Matters Three Challenges Facing America. Oxford University Press. ISBN 0-1951-8301-0
- ^ 和田文雄「地理的技能の体系的指導による地理学習の改善―ARGUSのアクティビティの実践―」『地理科学』第56巻第1号、地理科学学会、2001年、36-55頁、doi:10.20630/chirikagaku.56.1_36。(38ページより)
- ^ a b c 大山修一、桐越仁美「地理的技能の体系的指導による地理学習の改善―ARGUSのアクティビティの実践―」『地学雑誌』第121巻第5号、東京地学協会、2012年、913-927頁、doi:10.5026/jgeography.121.913。
- ^ a b c d 志村喬「イギリスの地理教科書」(PDF)『高等学校 地理・地図資料』2006年4月号、帝国書院、2006年、16-17頁。
- ^ a b c d 大嶽幸彦「フランスにおける地理教育のイメージ」『地理』第39巻第12号、1994年、90-96頁。
- ^ a b 香川貴志「環境保全先進国ドイツの地理教科書の読解(2)- Westermann 社Schroedel ブランドのSeydlitz Geographie Gymnasium Niedersachsen 9/10 の例-」『京都教育大学紀要』第114号、2009年3月、49-62頁、hdl:20.500.12176/4046。
- ^ a b c 小俣利男「ロシアの地理学」『地學雜誌』第121巻第4号、東京地学協会、2012年8月25日、699-716頁、doi:10.5026/jgeography.121.699、NAID 130002140009。
- ^ a b 大村纂「スイスの地理学」『地學雜誌』第121巻第4号、東京地学協会、2012年8月25日、626-634頁、doi:10.5026/jgeography.121.626、NAID 130002140003。
- ^ a b 西脇保幸「トルコにおける近年の地理教育の動向(1)-中学校・高等学校の教科書を手がかりに-」『横浜国立大学教育紀要』第36号、1996年、43-60頁、hdl:10131/2433。
- ^ a b 伊藤智章 (2008年2月). “引率者から見た台湾の地理オリンピックとGIS” (PDF). 地理教育学会2月例会. 2012年5月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月23日閲覧。
- ^ a b 小金沢孝昭、南璟祐「環境教育と高校地理教科書の構成-日本と韓国の教科書における地球環境問題を中心にして-」『宮城教育大学環境教育研究紀要』第3号、2000年、1-9頁。
- ^ a b c d e f 袁家冬「中国における地理教育の現状」『新地理』第35巻第3号、日本地理教育学会、1987年、10-21頁、doi:10.5996/newgeo.35.3_10、NAID 130003456014。
- ^ a b c 泉貴久「ニュージーランドにおける地理教育の特色―教科書・Syllabusを手掛かりにして―」『日本ニュージーランド学会誌』第1巻、1995年、28-43頁、doi:10.20598/jsnzs.1.0_28、NAID 110003988261。
- ^ a b 新井教之「サモアにおける地理教育の特色」『日本地理学会発表要旨集』第2019巻、2019年9月、166頁、doi:10.14866/ajg.2019a.0_166、NAID 130007710924。
- ^ a b c d e 久山将弘. “中学社会研究室通信No.23” (PDF). 岡山県総合教育センター. 2011年8月18日閲覧。
- ^ a b 山口幸男 2009, p. 2.
- ^ “中学校・高等学校教員(社会・地理歴史・公民)の免許資格を取得することのできる大学”. 文部科学省. 2017年5月14日閲覧。
- ^ “取得できる教員免許状一覧” (PDF). 私立大学通信教育協会. 2017年5月14日閲覧。
- ^ “教育職員免許法施行規則”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2017年5月14日閲覧。
- 地理教育のページへのリンク