中波とは? わかりやすく解説

中波

【英】:MF,Medium Frequency

中波の波長100~1000mで、約100kmの高度に形成される電離層E層反射して伝わることができます

電波伝わり方が安定していて遠距離まで届くことから、主にラジオ放送用として利用されています。送信機送信アンテナ大規模なものが必要ですが、受信機簡単なもので済む利点あります


中波

読み方:ナカナミ(nakanami)

所在 富山県氷見市

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

中波

読み方
中波なかなみ

中波

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/16 07:50 UTC 版)

中波(ちゅうは、MF(Medium Frequency)またはMW(Mediumwave, Medium Wave))とは、300kHz - 3MHz周波数電波をいう[1][2]波長は100m - 1km、ヘクトメートル波[3]とも呼ばれる。

概要

伝播の特徴として、電離層D層のあらわれる昼間は、D層に吸収されるという性質がある。このため、昼間は地表波のみ有効で比較的近距離(ただし、超短波などに比べれば伝播距離は長い)しか届かないが、夜間は、D層が消滅しE層で反射するため電離層反射波により遠距離まで到達する。そのため、夜間は昼間より遠方に届く[4]のが利点となるが、混信が問題[5]という欠点ともなる。

中波放送・路側帯ラジオ・船舶無線・航空無線航行・アマチュア無線などに利用される。

中波放送

国際電気通信連合(ITU)は、無線通信規則(RR)に放送用として526.5 - 1606.5kHzを分配[6]している。第1地域アフリカヨーロッパ)、第3地域(アジアオセアニア<アメリカ合衆国構成州のハワイは除く>)の中波放送は531 - 1602kHz、搬送波間隔9kHz。第2地域(アメリカ大陸=北アメリカ南アメリカハワイ州)は530 - 1600kHz、搬送波間隔10kHzである。また、地域により差異はあるが2300 - 2498kHzの中から放送用にも分配できるもの[6]としている。熱帯地方の低周波数には空電英語版による雑音が多いためで、搬送波間隔5kHzで国内放送に用いられる。

日本などのアジア・オセアニア・アフリカ・ヨーロッパの各国は1978年11月23日国際協定時0時01分(日本時間同日9時01分)[7]までは10kHz間隔だったが、1974年に行われた国際電気通信連合(ITU)の第1・3地域主管会議において、9kHz間隔にするよう定められた[8]

アマチュア無線

アマチュア業務にITUの無線規則(RR)により他の業務と共用するものを含めて分配された周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。

バンド 第1地域 第2地域 第3地域
600m 472 - 479kHz
160m 1.81 - 1.85MHz 1.8 - 2MHz

どちらも電信データ通信(ただし占有帯域幅200Hz以下)専用の周波数である。日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。

中波を使用する施設

脚注

  1. ^ 国際電気通信連合(ITU) (2015年8月). “Nomenclature of the frequency and wavelengh bands used in telecommunications”. 2016年7月3日閲覧。
  2. ^ 平成25年情報通信白書>第2部 情報通信の現況・政策の動向>第7節 電波利用”. 2016年7月3日閲覧。
  3. ^ 電波法施行規則 第四条の三(周波数の表示)
  4. ^ 電離層反射波のためフェージングなど品質は悪い。
  5. ^ 韓国北朝鮮のラジオ局では500kwや1000kwといった強力な出力で電波を送信する(それぞれ互いの国民にも届くよう、わざと出力を高めている)ため、特にこれらの放送局と周波数が近い放送局では夜間は混信が発生する。
  6. ^ a b 総務省告示周波数割当計画 第2周波数割当表 第1表9kHz―27500kHz
  7. ^ 中波放送 再編成の話題 郵政省電波監理局 出中真三郎・立野敏(雑誌・テレビジョン第30巻 第5号(1976))
  8. ^ ラジオ放送の周波数のはなし(放送サービス株式会社)

関連項目


中波

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/07 10:04 UTC 版)

ラジオフォーラム」の記事における「中波」の解説

radiko県域放送ライブストリーミングサービス)でも当該府県限り配信している(NBCラジオ佐賀ラジオ沖縄は除く)。

※この「中波」の解説は、「ラジオフォーラム」の解説の一部です。
「中波」を含む「ラジオフォーラム」の記事については、「ラジオフォーラム」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「中波」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「中波」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「中波」の関連用語


2
100% |||||

3
アイ‐エフ デジタル大辞泉
100% |||||

4
エム‐エフ デジタル大辞泉
100% |||||

5
ヘクトメートル波 デジタル大辞泉
100% |||||

6
全波 デジタル大辞泉
78% |||||


8
72% |||||

9
AM放送 デジタル大辞泉
72% |||||

10
中短波 デジタル大辞泉
72% |||||

中波のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



中波のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
総務省総務省
Copyright(C)Telecommunications Bureau of the Ministry of Internal Affairs and Communications All Rights Reserved.
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
EDRDGEDRDG
This page uses the JMnedict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの中波 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのラジオフォーラム (改訂履歴)、京都新聞 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS