2015年の改革案

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2015年の改革案

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/04 14:49 UTC 版)

「プロリーグ構想 (バスケットボール)」の記事における「2015年の改革案」の解説

FIBAの特別部会の話し合いのまとめをする川渕は、1部リーグの統合新リーグをプロリーグとし、2016年度（同10月）からの開始を目指すことを明らかにした。同年の2016年リオデジャネイロオリンピック出場選考を兼ねた予選大会出場に道筋をつけるために、2015年6月までにまとめることを目指す。また日本バスケット協会の組織統治、いわゆるガバナンスの強化や、日本代表の強化体制の確立などを挙げている。 新リーグは1部を12-20チーム程度、更に同数程度の2部、3部相当の地域リーグなどを編成したJリーグの方式に倣ったものを取り入れる。 特に1部リーグの統合について、川渕はその性格として ホームタウンでのクラブ主管試合に使用するために、5000人程度収容可能な体育館を持つ 練習会場の確保 選手の年俸上限を1000万円程度とする 地域密着のために、都道府県や市区町村などの行政支援体制の明確化 などを進めているクラブを対象として新リーグに参加させるクラブを決めるとしている。また、企業名入りのチームについては、「地域に根ざしていれば、絶対ダメというわけではない」とする私見を述べている。 2015年3月25日、新リーグの参加基準を正式に決定し、上記の条件のほか、ホームタウンでのクラブ主管試合の全体の開催数の8割を開催する体育館を確保し、かつ2部リーグはホームタウンでの主催試合で3000人程度収容可能な体育館を保有することや、財務条件として、1部で年間2億5000万円以上を確保することを求めること の他、Jリーグクラブライセンス制度を参考としたバスケットボール版のクラブライセンス制度の導入、年間の60試合程度の開催、アマチュア（いわゆる社員契約）の選手は1チーム2人まで、ユース（高校生年代）のチームを作るなどを盛り込んでいる。また第1回新リーグへの参加の条件として、2015年3月31日までにbjリーグ、NBL（2部のNBDLも含む）に参加するチームを加盟の対象とする。 2015年4月3日、新リーグの運営母体として、川渕を代表者とする一般社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（JPBL）の設立が発表され、JPBLへの参加（入会）申し込みが開始された。 以上により、2015年8月10日、FIBAは、JBAに対する国際試合出場停止の制裁処分を解除すると発表し、リオ五輪出場をかけたアジア選手権への出場が認められた。 Bリーグの参加条件については、当該項を参照のこと。