広告・レポート等の科学的信頼性
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/01 08:31 UTC 版)
「世界自然保護基金」の記事における「広告・レポート等の科学的信頼性」の解説
WWFが公表する広告やレポートは、当該分野の専門家や一般市民等から、科学的信頼性については疑問を投げかけられることがある。 CNNに出したWWFの広告が科学的に不正確な内容とアジア人に対する人種差別的な認識があることが指摘されたため、その広告は取り下げられることになった。 WWFの氷河に関するレポートはIPCCの執筆者によって高く評価されており、参考文献としても引用されたが、その後、2009年にWWFのレポートは論文発表の行われていない記事に基づいて作成されたものであることが明らかとなり、IPCC第4次評価報告書の信頼性自体への批判 (Criticism of the IPCC AR4) にまで発展した。 WWFは寄付金集めを促進するために気候変動の脅威を扇情的に誇張し、誇大広告を行っているとの指摘がオックスフォード大学の生物多様性研究グループのポール・ジェプソン博士、リチャード・ラドル博士等によってなされている。この指摘に対して、WWFイギリスの広報は、感情に訴えることは募金につながるため、主張を単純化してアピールすることは正当化されるとの認識を示している。 2005年、ロンドン大学の毒物学者アラン・ブービス教授の指摘により、WWFが化学物質に対して無責任でヒステリックなデマを行っていたことが明らかにされた。 1997年にWWFは世界の森林の三分の二が永久に失われたとプレスリリースを出したが、その根拠となる研究報告書は存在しなかった。 新潟大学人文学部の三浦淳は、WWFジャパンが掲載した「商業捕鯨再開反対」の意見広告について、WWF側と往復書簡を交した。ところがWWFは三浦の質問に回答しないまま、一方的に書簡を打ち切ったという。この往復書簡の内容から、三浦はWWFの姿勢について、科学的根拠以外の価値観に基づく文化差別主義であると激しく批判している。なお往復書簡はウェブ上に公開されており、常時閲覧が可能である。
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