地域会社時代の各社の業務区域
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/30 02:31 UTC 版)
「SoftBank (携帯電話)」の記事における「地域会社時代の各社の業務区域」の解説
2000年10月にジェイフォン東日本となった会社 東京デジタルホン(TDP) → ジェイフォン東京(JPT) → ジェイフォン東日本(JPE/存続、エリアとしてはJET)茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県及び長野県 デジタルツーカー北海道(DTD) → ジェイフォン北海道「JPD」(東日本会社時代の、支社略号はJED)北海道 デジタルツーカー東北(DTT) → ジェイフォン東北「JPH」(東日本会社時代の、支社略号はJEH)青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県及び新潟県 2000年10月にジェイフォン西日本となった会社 関西デジタルホン(KDP) → ジェイフォン関西(JPK) → ジェイフォン西日本(JPW/存続、エリアとしてはJWK)滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県及び和歌山県 デジタルツーカー北陸(DTH) → ジェイフォン北陸「JPR」(西日本会社時代の、支社略号はJWR)富山県、石川県及び福井県 デジタルツーカー中国(DTC) → ジェイフォン中国「JPN」(西日本会社時代の、支社略号はJWN)鳥取県、島根県、岡山県、広島県及び山口県 デジタルツーカー四国(DTS) → ジェイフォン四国「JPS」(西日本会社時代の、支社略号はJWS)徳島県、香川県、愛媛県及び高知県 デジタルツーカー九州(DTQ) → ジェイフォン九州「JPQ」(西日本会社時代の、支社略号はJWQ)福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県及び沖縄県 全国1社体制になるまで存続した会社 東海デジタルホン(CDP) → ジェイフォン東海「JPC」岐阜県、静岡県、愛知県及び三重県 各社名の後に記載されているアルファベット（大文字）はグループ内で呼称されていた略称。他事業社の内部資料でも使用されていた。 デジタルツーカーからジェイフォンへの各社の変更は1999年10月。 2000年5月に全ての会社の筆頭株主をつとめる親会社となった「ジェイフォン株式会社」が、ボーダフォンの経営参入に際し2001年11月に上記の全社を合併・統合し、地域分割の形は終了した。 なお、カスタマーオペレーションセンター（コールセンター含む）は、統合の過程で宮城県黒川郡富谷町（現・富谷市）、愛知県内、大阪府内、福岡市早良区の4箇所に集約された。富谷市は旧東日本会社と北陸エリアを、早良区は北陸・関西を除く旧西日本会社のエリアとディズニー・モバイル利用者を、それぞれ管轄している。愛知県内設置分は旧東海エリア、大阪府内設置分は旧関西エリアをそれぞれ管轄しているが、出納関係は、早良区のオペレーションセンターが管轄する。
※この「地域会社時代の各社の業務区域」の解説は、「SoftBank (携帯電話)」の解説の一部です。
「地域会社時代の各社の業務区域」を含む「SoftBank (携帯電話)」の記事については、「SoftBank (携帯電話)」の概要を参照ください。
- 地域会社時代の各社の業務区域のページへのリンク
