地域住民による仔魚流下調査とは? わかりやすく解説

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地域住民による仔魚流下調査

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/01/01 05:05 UTC 版)

宇川のアユ」の記事における「地域住民による仔魚流下調査」の解説

1955年昭和30年)から約30年間に及んだ京都大学生態調査並行し川那部浩哉及び長崎大学の東幹夫呼びかけにより、地元中学校高校教諭瀬川信一及び伴浩治らで結成された「宇川アユ研究グループ」による流下仔魚調査1977年昭和52年)にはじまった宇川生まれた天然アユが海に出る際に採捕しその数を数えたもので、既存研究明らかになっていた「産卵直下では19前後仔魚流下が最も盛んになる」ことを参考に、仔魚流下数のピーク流速をもとに産卵場所やその状況明らかにし、地域での教育活かすことを意図した調査である。この調査その後20年続けられ毎年9月から12月アユ産卵期に週に1回宇川河口域仔魚採捕して数を数え、その総数推定した宇川のアユ産卵場は、京都大学1956年昭和31年)の調査で5か所確認されていたが、その後上流小脇川久保付近の山崩れ土砂宇川大量に流入したことから、付近産卵場の環境変化懸念されていた。1980年昭和55年)から1981年昭和56年)にかけての研究グループ調査では、河口付近の車野を下限として、宇川堰堤付近までの範囲の4カ所で産卵場を特定し宇川より上流2カ所に産卵場と推測できる地点算出した産卵保護のため、1928年昭和3年)の記録では宇川から下流10月1日以降2021年令和3年)現在は中瀬から下流9月20日以降禁漁区指定されている。

※この「地域住民による仔魚流下調査」の解説は、「宇川のアユ」の解説の一部です。
「地域住民による仔魚流下調査」を含む「宇川のアユ」の記事については、「宇川のアユ」の概要を参照ください。

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