参考文献の書き方

実用日本語表現辞典

参考文献の書き方

参考文献とは

参考文献とは、レポートや論文などを作成する上で参照した他人の作成した文書のことである。参考文献を示すことにより、さまざまな研究が行われていることを証明したり、自分の考えの正当性を裏付けしたりすることができる。参考文献の書き方にルールは存在しない。論文を募集する団体、研究機関、大学などが独自のルールを作り、執筆者はそれに従って参考文献を記載するというのが一般的である。

参考文献に記載する情報

参考文献として記載する情報は次のような内容である。

• 著者名
• 発表年、刊行年
• 論文名、書名
• 発行所、出版社名
• 該当ページ
• WebサイトのURL
• Webサイトのタイトル

参考文献の書き方の例

書籍の場合

参考文献として書籍を挙げた場合には、書名、著者名、出版社名の明記は必須である。その他には、章や項の名、ページなども添えることもある。

（参考文献の例）

• マーク・クリッツマン（著）、青山譲（訳）、『数量分析入門』（日本経済新聞社）第10章 回帰、p.102

新聞の場合

新聞の場合は、新聞名と記事タイトル、発行年月日、朝刊か夕刊か、ページなどを記す。著者名が書いてあれば著者名も入れる。

（参考文献の例）

• 上部莉緒、探究学習とは、ABC新聞、2020年12月31日、夕刊、12ページ

辞書、事典の場合

辞書や事典の場合は、書名や版元、版数、出版年、項目、ページなどを記す。著者名が多数いる場合には省略するか代表著者を1人加える。

（参考文献の例）

• 単記 優　『探究学習事典』（探究学会）　2018年　「古典探究のテーマの見つけ方」　P.100

インターネットの場合

インターネットのWebサイトを参考文献として挙げる場合は、Webサイト運営者名、ページのタイトル、URLなどを記す。著者名がわかれば著者名も加える。

（参考文献の例）

• 「SDGs達成度世界ランキング、2020年日本は17位」（一般社団法人英語4技能・探究学習推進協会）（https://esibla.or.jp/info/sdgs-2020/）

日本の省庁の場合

日本の省庁では、出典の記載について次のようなルールを示している。

（出典記載例）

出典：総務省ホームページ （当該ページのURL）
出典：「○○動向調査」（総務省） （当該ページのURL） （○年○月○日に利用）　など

なお、コンテンツを編集したり加工したりした場合には次のように記す。

（コンテンツを編集・加工等して利用する場合の記載例）

「○○動向調査」（総務省） （当該ページのURL）を加工して作成
「○○動向調査」（総務省） （当該ページのURL）をもとに○○株式会社作成　など

出典：当省ホームページについて（総務省）

（2020年10月28日更新）