中華民国／中華人民共和国における運用

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中華民国／中華人民共和国における運用

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/28 04:19 UTC 版)

「M18 57mm無反動砲」の記事における「中華民国／中華人民共和国における運用」の解説

中華民国においては1945年にアメリカより援助品として供与され、部隊での運用結果が良好であったことから、1946年7月に自国生産に着手した。しかし、同年11月から1949年にかけて生産された砲は材質と精度に問題があり、いずれも実際の使用には耐えないものであった。このため、“民國36年式57mm無後坐力炮”（36年式57mm無反動砲,“36年式”は中華民国暦（民国紀元）に基づく）との制式名称が与えられていたにもかかわらず、部隊配備はなされなかった。 中華人民共和国ではアメリカが中華民国に供与したものを捕獲し、その有用性に着目して民国が建設した製造工場と設計図を用いて、1952年より“52式57mm无后坐力炮”としてコピー生産し、独自設計の砲架と組み合わせて歩兵大隊の支援火砲として長らく使用した。52式はコピー品でありながら、独自に開発した安定翼付HEAT弾が使用できる点でオリジナルよりも改良されている。52式は中華人民共和国の他北ベトナムやタンザニアなどの国々にも輸出／供与されて用いられている。 なお、52式はフルコピーでありながら口径と弾頭（正確には既成導子部分）を意図的に1mm拡大して製造されており、52式はM18の弾薬を使用することができるが、M18で52式用として製造された弾薬を用いることはできない。これはM20 スーパー・バズーカをフルコピーした51式90毫米反坦克火箭でも見られる、中華人民共和国がフルコピーしたアメリカ製火砲に見られる特徴である。

中華民国／中華人民共和国における運用

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/28 03:50 UTC 版)

「M20 75mm無反動砲」の記事における「中華民国／中華人民共和国における運用」の解説

中華民国においてはM18 57mm無反動砲と共に1945年にアメリカより援助品として供与され、部隊での運用結果が良好であったことから設計図を入手して製造設備を揃えて自国生産に着手したが、国共内戦の結果の台湾への撤退により、中国大陸では部分的な国産に成功したのみに終わっている。台湾遷都（「台湾国民政府」の発足）後に改めて台湾で生産された国産品は“民國43年式75mm無後坐力炮”（43年式75mm無反動砲,“43年式”は中華民国暦（民国紀元）に基づく）の制式名称が与えられ、同じくライセンス生産されたM40 106mm無反動砲と共に長らく装備された。 中華人民共和国では、中華民国から接収した設備と設計図を用いて“52式75mm无后坐力炮”として1952年からコピー生産し、車輪を装着できるように改良した独自設計の砲架と組み合わせて運用した。更に、1956年よりは細部を中華人民共和国独自の仕様に修正した“56式75mm无后坐力炮”、11950年代の末には56式の砲身と砲尾を分割して分解して運搬できるように変更した“56式I型”を開発、1967年には、-I型の細部を改修し、砲架より車輪を廃して三脚のみとし、撃鉄付きの銃把（ピストル型フォアグリップ）を備えた発展型の“56式II型”が開発されて1968年より生産と配備が開始され、歩兵大隊の支援火砲として長らく使用された。 52/56式はコピー品でありながら独自に開発した安定翼付HEAT弾が使用できる点でオリジナルよりも改良されている。また、改良が為される毎に軽量化がなされ、56式I型では砲架が43.6 kgから32.4 kg、砲本体が45 kgから34 kgに減量され、56式II型では未装填状態の砲本体が30 kg余、砲全体の重量でも51 kg（うち砲架16 kg）と、個人が肩担して運搬し運用できるものにまで軽減されている。 52式、および56式の各型は中華人民共和国の他北ベトナムといった国々にも輸出／供与されて用いられており、レバノン内戦では中華人民共和国が支援した勢力が使用していることが確認されている。