両学会の合併
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 12:43 UTC 版)
第二次世界大戦に突入し戦局が進むにつれ、会員の中から応召される者が増加した。応召会員には会費免除の処置をとっていたが、その一方で会誌に戦死者の氏名が掲載されることも多くなっていった。終戦に際し会員名簿を整理した際、連絡がつかずに名簿から削除した会員の人数は両学会合計で全体の約30%にあたる7000名に上った。学会活動は、昭和21年（1946年）の初期頃から再開された。昭和22年（1947年）は、化学工業会の創立50周年であったが、旅行の困難さのために記念年会は東京と京都で分けて行わざるを得なかった。 敗戦は両学会、特に日本化学会の財政事情を悪化させたが、それよりも「化学と化学工業の関係」に関する本質的な議論が昭和21年（1946年）頃から始まった。共に大阪大学の教員であった千谷利三、赤堀四郎（日本化学会側）、香坂要三郎（工業化学会側）の議論が出発となって両学会を育成した他地区の人達にも理解され、昭和21年（1946年）11月に東京都で第1回合同会議が開催された。そして翌昭和22年（1947年）10月と11月に両学会はそれぞれ臨時総会を開催し合併を決議した。そして昭和23年（1948年）1月から新しく日本化学会が発足し、初代会長として後に日産化学工業社長や日本経済団体連合会会長を務める貴族院議員の石川一郎が就任した。2011年（平成23年）には公益社団法人化され、まさしく現在の公益社団法人日本化学会が正式に発足した。 1878年（明治11年） - 前身である化学会として創立、1879年に東京化学会と改称 1921年（大正10年） - 日本化学会と改称 1941年（昭和16年） - 社団法人化 1947年（昭和23年） - 工業化学会と合併 2011年（平成23年） - 内閣府所管の公益社団法人化
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