マクニカ富士エレホールディングスとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > マクニカ富士エレホールディングスの意味・解説 

マクニカホールディングス

(マクニカ富士エレホールディングス から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/28 02:08 UTC 版)

マクニカホールディングス株式会社
MACNICA HOLDINGS, INC.
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 3132
2015年4月1日上場
本社所在地 日本
222-8561
神奈川県横浜市港北区新横浜一丁目6番地3
設立 2015年(平成27年)4月1日
業種 卸売業
法人番号 9020001110309
事業内容 子会社の経営管理および付帯業務
代表者 取締役会長 中島潔
代表取締役社長兼社長執行役員CEO 原一将
代表取締役副社長兼副社長執行役員COO 三好哲暢
資本金 140億円[1]
発行済株式総数 6303万582株[1]
売上高 連結 1兆292億63百万円
(2023年3月期)[1]
営業利益 616億46百万円(2023年3月期)[2]
経常利益 568億32百万円(2023年3月期)
純利益 410億30百万円(2023年3月期)
純資産 連結 1,797億64百万円
(2022年3月期)[1]
総資産 連結 3,625億84百万円
(2022年3月期)[1]
従業員数 連結 3,910名
(2022年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 12.03%
一般財団法人神山財団 9.86%
神山治貴 5.75%
シーズ・テクノロジー株式会社 5.75%
日本カストディ銀行(信託口) 5.54%
(2024年9月現在)[3]
主要子会社 株式会社マクニカ 100%[1]
関係する人物 神山治貴(名誉会長)
息栖邦夫(富士エレクトロニクス創業者)
外部リンク https://holdings.macnica.co.jp/
テンプレートを表示
マクニカ・富士エレホールディングス時代のロゴ

マクニカホールディングス株式会社は、神奈川県横浜市港北区新横浜に本社を置く日本の持株会社読売株価指数およびJPX日経インデックス400JPXプライム150指数の構成銘柄である[4][5][6]

概要

2015年(平成27年)4月1日、半導体商社マクニカと富士エレクトロニクスの共同株式移転により設立された。

2021年世界半導体商社シェア第7位(Gartner 2021年売上高ベース[7]

2023年(令和5年)3月期の売上高は1兆292億円で半導体商社として国内最大手である[8]

沿革

出典

外部リンク


マクニカ・富士エレ ホールディングス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/29 10:37 UTC 版)

マクニカホールディングス株式会社
MACNICA HOLDINGS, INC.
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 3132
2015年4月1日上場
本社所在地 日本
222-8561
神奈川県横浜市港北区新横浜一丁目6番地3
設立 2015年(平成27年)4月1日
業種 卸売業
法人番号 9020001110309
事業内容 子会社の経営管理および付帯業務
代表者 取締役会長
中島潔
代表取締役社長兼社長執行役員CEO
原一将
代表取締役副社長兼副社長執行役員COO
三好哲暢
資本金 140億円[1]
発行済株式総数 63,030,582株[1]
売上高 連結 7,618億23百万円
(2022年3月期)[1]
営業利益 367億07百万円(2022年3月期)[2]
経常利益 354億87百万円(2022年3月期)
純利益 257億98百万円(2022年3月期)
純資産 連結 1,797億64百万円
(2022年3月期)[1]
総資産 連結 3,625億84百万円
(2022年3月期)[1]
従業員数 連結 3,910名
(2022年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行 11.72%
(一財)神山財団 9.64%
日本カストディ銀行 7.57%
神山治貴 5.62%
シーズ・テクノロジー(株) 5.62%
(2020年3月31日現在)[1]
主要子会社 株式会社マクニカ 100%[1]
関係する人物 神山治貴(名誉会長)
息栖邦夫(富士エレクトロニクス創業者)
外部リンク https://www.macfehd.co.jp/
テンプレートを表示

マクニカホールディングス株式会社は、神奈川県横浜市港北区新横浜に本社を置く日本の持株会社

概要

2015年(平成27年)4月1日、半導体商社マクニカと富士エレクトロニクスの共同株式移転により設立された。

2022年(令和4年)3月期の売上高は7,618億円で半導体商社として国内最大手である[3]

2022年(令和4年)8月1日、商号をマクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社からマクニカホールディングス株式会社へ変更。

沿革

出典

[脚注の使い方]

外部リンク


「マクニカ・富士エレ ホールディングス」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「マクニカ富士エレホールディングス」の関連用語

マクニカ富士エレホールディングスのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



マクニカ富士エレホールディングスのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのマクニカホールディングス (改訂履歴)、マクニカ・富士エレ ホールディングス (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS