全日本剣道連盟
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/08 10:12 UTC 版)
| 創立者 | 木村篤太郎 |
|---|---|
| 団体種類 | 公益財団法人 |
| 設立 | 1952年（昭和27年）10月14日 |
| 所在地 | 東京都千代田区北の丸公園2番3号 |
| 法人番号 | 4010005018743 |
| 起源 | 大日本武徳会 |
| 主要人物 | 網代忠宏（代表理事会長） |
| 活動地域 |
 日本 世界 |
| 活動内容 |
剣道 居合道 杖道 |
| 従業員数 | 26名（2022年3月31日現在） |
| 会員数 | 1,889,261人（2018年3月までの有段者登録数） |
| 親団体 | 国際剣道連盟 |
| 子団体 | 都道府県剣道連盟 |
| ウェブサイト | https://www.kendo.or.jp/ |
全国47の都道府県剣道連盟を加盟団体として構成している。日本武道協議会、公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、国際剣道連盟にも加盟している。
事業
などを行なっている。
沿革
- 1946年（昭和21年）10月31日、大日本武徳会が解散。
- 1950年（昭和25年）3月5日、全日本剣道競技連盟が設立されるが、全日本撓競技連盟と改称。
- 1952年（昭和27年）10月14日、全日本剣道連盟結成。
- 1954年（昭和29年）3月14日、全日本剣道連盟と全日本撓競技連盟が合併し、全日本剣道連盟に統一。
- 1955年（昭和30年）、薙刀（なぎなた）が全日本薙刀連盟を結成し独立。
- 1956年（昭和31年）、全日本剣道連盟居合道部、杖道部を創設。
- 1958年（昭和33年）7月28日、宮内庁から天皇盃を下賜される。
- 1972年（昭和47年）2月、財団法人となる。
- 1997年（平成9年）、宮内庁から皇后盃を下賜される。
- 2012年（平成24年）4月1日、一般財団法人に移行。
- 2020年（令和2年) 9月16日、公益財団法人に移行。
組織
役員
- 会長
- 定員は1名。
- 副会長
- 3名以内。
- 専務理事
- 1名。
- 常任理事
- 12名以内。
- 理事
- 16名以内。
- 監事
- 3名以上5名以内。財産及び理事の業務執行状況を監査する。
専門委員会
- 総務委員会
- 普及委員会
- 指導委員会
- 称号・段位委員会
- 試合・審判委員会
- 強化委員会
- 社会体育指導員委員会
- 国際委員会
- 居合道委員会
- 杖道委員会
- 医・科学委員会
- 広報委員会
- アンチ・ドーピング委員会
歴代会長
大日本武徳会総裁
詳細は「大日本武徳会」を参照
全日本剣道連盟会長
| 代 | 出身校 | 経歴 | |
|---|---|---|---|
| 初代 | 木村篤太郎 | 東大法卒 | 検事総長、司法大臣、法務大臣 |
| 第二代 | 石田和外 | 東大法卒 | 最高裁判所長官 |
| 第三代 | 河合堯晴 | 日本鉱業会長、日本鉱業協会会長 | |
| 第四代 | 庄子宗光 | 東大法卒 | 満州帝国武道会剣道部委員長 |
| 第五代 | 大島功 | ||
| 第六代 | 景山二郎 | 東大法卒 | 内務・警察官僚 |
| 第七代 | 武安義光 | 東大工卒 | 商工官僚 |
| 第八代 | 張富士夫 | 東大法卒 | トヨタ自動車名誉会長。 |
| 第九代 | 稲川泰弘 | 東大法卒 | 経産官僚、資源エネルギー庁長官 |
| 第十代 | 網代忠宏 | 日体大卒 | 東海大学名誉教授 |
顕彰
- 剣道功労章
- 1964年（昭和39年）に設けられた[1]。後述する剣道功労賞とは異なる。範士十段を受有する者の中から、全日本剣道連盟会長が理事会に諮ってこれを授与した。年額5万円（昭和42年度から10万円）の終身年金が支給された。1975年（昭和50年）末までの受章者は3名。持田盛二、斎村五郎、大麻勇次。
- 剣道特別功労賞
- 1992年（平成4年）、全日本剣道連盟創立40年の折に設けられた。長年にわたり特別の貢献をした長老に贈られる。2013年（平成25年）現在、受賞者は6名。大野操一郎（1992年）、矢野一郎（1992年）、井上正孝（2001年）、植田一（2001年）、石原忠美（2003年）、森島健男（2009年）。
- 剣道有功賞
- 1995年（平成7年）に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年（平成17年）度末までの受賞者は666名。
- 剣道殿堂顕彰
詳細は「剣道殿堂」を参照
「全日本剣道連盟」の続きの解説一覧
- 1 全日本剣道連盟とは
- 2 全日本剣道連盟の概要
- 3 関連団体
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