新家_(名古屋市)とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 新家_(名古屋市)の意味・解説 

新家 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/02/15 15:19 UTC 版)

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 中川区 > 新家 (名古屋市)
新家
新家
新家の位置
新家
新家 (名古屋市)
北緯35度9分19.76秒 東経136度48分11.38秒 / 北緯35.1554889度 東経136.8031611度 / 35.1554889; 136.8031611
日本
都道府県  愛知県
市町村 名古屋市
中川区
支所 富田支所
人口
2019年(平成31年)2月1日現在)[WEB 1]
 • 合計 3,257人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
454-0972[WEB 2]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 3]
ナンバープレート 名古屋

新家(にいえ)は、愛知県名古屋市中川区にある町名。現行行政地名は新家一丁目から新家三丁目。住居表示未実施[WEB 4]

地理

名古屋市中川区の北西部に位置し、東に千音寺と北に赤星、南と西はあま市七宝町伊福に接する。

河川

歴史

海東郡新家村を前身とする。『尾張国地名考』によると、正しくは「新江」であるところ「新家」と書き誤られることが多かったとしている。

沿革

  • 1889年(明治22年)10月1日 - 町村制施行に伴い、海東郡赤星村大字新家となる[1]
  • 1906年(明治39年)7月1日 - 合併に伴い、富田村大字新家となる[1]
  • 1913年(大正2年)7月1日 - 海東郡と海西郡が合併し、海部郡所属となる[2]
  • 1944年(昭和19年)2月11日 - 町制施行に伴い、富田町大字新家となる[1]
  • 1955年(昭和30年)10月1日 - 名古屋市中川区へ編入し、同区富田町大字新家となる[1]
  • 1992年(平成4年)3月16日 - 新家特定土地区画整理組合設立認可。
  • 2005年(平成17年)9月17日 - 富田町大字新家の全域および大字千音寺の一部より、新家一〜三丁目が成立[WEB 5](前日に換地処分)。
    • 一丁目 - 富田町大字新家(字上江向・郷・下江向・下並・神田・永割・西囲の各一部および字東囲・深坪・横枕の全域)の一部
    • 二丁目 - 富田町大字新家(字上江向・下江向・下並・永割・横枕の各一部)の一部
    • 三丁目 - 富田町大字新家(字郷・下並・神田・西囲の各一部)・大字千音寺(字川原田)の各一部

世帯数と人口

2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 1]

丁目 世帯数 人口
新家一丁目 659世帯 1,541人
新家二丁目 224世帯 620人
新家三丁目 435世帯 1,096人
1,318世帯 3,257人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

2005年(平成17年) 3,053人 [WEB 6]
2010年(平成22年) 3,290人 [WEB 7]
2015年(平成27年) 3,383人 [WEB 8]
2020年(令和2年) 3,071人 [3]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 9]。また、公立高等学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[WEB 10]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目 小学校 中学校 高等学校
新家一丁目 名古屋市立赤星小学校 名古屋市立はとり中学校 尾張学区
新家二丁目 名古屋市立赤星小学校
名古屋市立千音寺小学校
新家三丁目 名古屋市立赤星小学校

交通

300 m
12
11
10
9
8
7
6
5
4
3
1
略地図
1
名古屋西インターチェンジ
2
名古屋千音寺郵便局
3
アズパーク
4
DCM 千音寺店
5
スギ薬局 千音寺店
6
ミッタディカ パゴダ
7
新家天満宮
8
心楽寺
9
妙本寺
10
新家公園
11
新家中央公園
12
アズタウン公園

施設

その他

日本郵便

脚注

WEB

  1. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
  5. ^ 中川区の一部で町名・町界変更を実施(平成17年9月17日実施)”. 名古屋市. 2019年3月27日閲覧。
  6. ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  7. ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  8. ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
  9. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  10. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)

書籍

  1. ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 831.
  2. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 830.
  3. ^ 令和2年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口” (PDF). 名古屋市総務局企画部統計課 (2020年10月1日). 2024年2月7日閲覧。

参考文献

関連項目

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、新家 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。


「新家 (名古屋市)」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「新家_(名古屋市)」の関連用語

新家_(名古屋市)のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



新家_(名古屋市)のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの新家 (名古屋市) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS