元赤坂とは? わかりやすく解説

元赤坂

読み方:モトアカサカ(motoakasaka)

所在 東京都港区

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒107-0051  東京都港区元赤坂

元赤坂

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/15 22:40 UTC 版)

日本 > 東京都 > 港区 > 元赤坂
元赤坂
町丁
北緯35度40分49秒 東経139度43分44秒 / 北緯35.680144度 東経139.728792度 / 35.680144; 139.728792
座標位置:迎賓館付近[1]
日本
都道府県  東京
特別区 港区
地区 赤坂地区
人口情報2025年(令和7年)4月1日現在[2]
 人口 661 人
 世帯数 419 世帯
面積[3]
  0.81 km²
人口密度 816.05 人/km²
郵便番号 107-0051[4]
市外局番 03(東京MA[5]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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山王パークタワーから見た元赤坂周辺
赤坂離宮上空からの航空写真(1956年3月6日)

元赤坂(もとあかさか)は、東京都港区の地名。現行行政地名は元赤坂一丁目および元赤坂二丁目。赤坂地区総合支所管内に属する地域である。住居表示実施済区域。

地理

赤坂地区の北端に位置し、千代田区紀尾井町永田町)・新宿区南元町四谷若葉)との区境に当たる。旧赤坂区地域内に当たる。

歴史

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前
元赤坂一丁目 1966年7月1日 赤坂表町一丁目、赤坂表町二丁目の一部、赤坂伝馬町一丁目、赤坂伝馬町二丁目、赤坂伝馬町三丁目
元赤坂二丁目 元赤坂町、赤坂青山権田原町、赤坂青山六軒町の一部

世帯数と人口

2025年(令和7年)4月1日現在(港区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
元赤坂一丁目 261世帯 370人
元赤坂二丁目 158世帯 291人
419世帯 661人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
644
2000年(平成12年)[8]
520
2005年(平成17年)[9]
582
2010年(平成22年)[10]
545
2015年(平成27年)[11]
623
2020年(令和2年)[12]
645

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
242
2000年(平成12年)[8]
244
2005年(平成17年)[9]
279
2010年(平成22年)[10]
279
2015年(平成27年)[11]
356
2020年(令和2年)[12]
375

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年4月現在)[13]

交通

鉄道

路線バス

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
元赤坂一丁目 362事業所 13,309人
元赤坂二丁目 13事業所 1,316人
375事業所 14,625人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
330
2021年(令和3年)[14]
375

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
13,620
2021年(令和3年)[14]
14,625

施設

出身・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

参考文献

  • 『大日本博士録 VOLUME V』発展社、1921 - 1930年。

脚注

  1. ^ Google Earthより
  2. ^ a b 港区の町丁目別人口・世帯数(住民基本台帳に基づく)”. 港区 (2025年4月17日). 2025年5月9日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ 国勢調査による総合支所別・町丁目別面積、昼夜間人口等”. 港区 (2025年4月21日). 2025年5月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  4. ^ a b 元赤坂の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  6. ^ 1966年(昭和41年)11月30日自治省告示第176号「住居表示が実施された件」
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  13. ^ 港区立小・中学校通学区域一覧表” (PDF). 港区 (2022年4月1日). 2025年5月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 『大日本博士録 VOLUME V』工学225頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年6月4日閲覧。
  17. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年5月9日閲覧。

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