主要な植民政策学者の一覧とは? わかりやすく解説

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主要な植民政策学者の一覧

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/04 03:28 UTC 版)

植民政策学」の記事における「主要な植民政策学者の一覧」の解説

以下、所属および植民政策学における主要著書を示す。 後藤新平 - 台湾総督府 / 『国家衛生原理』(1889年)、『衛生制度論』(1890年)、『日本植民政策一斑』(1914年)、『日本膨張論』(1916年持地六三郎 - 台湾総督府朝鮮総督府 / 『台湾殖民政策』(1912年)、『日本植民地経済論』(1926年東郷実 - 台湾総督府 / 『日本植民論』(1906年)、『植民政策民族心理』(1925年竹越与三郎 - 民友社代議士枢密顧問官 / 『支那論』(1894年)、『台湾統治志』(1905年)、『比較植民制度』(1906年)、『南国記』(1910年佐藤昌介 - 北海道帝国大学 新渡戸稲造 - 東京帝国大学 / 『新渡戸博士植民政策講義論文集』(1943年矢内原忠雄編) 上原轍三郎 - 北海道帝国大学 / 『北海道屯田兵制度』(1914年)、『植民地として觀たる南洋群島研究』(1940年)その他 高岡熊雄 - 北海道帝国大学 / 『北海道農論』(1899年)、『樺太農業植民問題』(1935年)その他 山本美越乃 - 京都帝国大学 / 『植民政策研究』(1920年河田嗣郎 - 京都帝国大学 / 『植民地としてのブラジル』(1914年矢内原忠雄 - 東京帝国大学 / 『植民植民政策』(1926年)、『帝国主義下の台湾』(1929年)その他 東畑精一 - 東京帝国大学 泉哲 - 京城帝国大学 / 『植民地統治論』(1921年堀真琴 - 法政大学 板垣与一 - 東京商科大学 山本登 - 慶應義塾大学 / 『植民政策』(1942年小島栄次 - 慶應義塾大学 加田哲二 - 慶應義塾大学 / 『現代植民政策』(1939年金田二 - 神商業大学 / 『対伯移民政策研究』(1940年)、『南洋印度経済研究』(1942年)その他 永井柳太郎 - 早稲田大学代議士 / 『社会問題植民問題』(1912年)、『植民原論』(1921年細川嘉六 - 大原社会問題研究所 / 『植民政策批判』(1927年)、『アジア民族政策論』(1940年)、『植民史』(1941年

※この「主要な植民政策学者の一覧」の解説は、「植民政策学」の解説の一部です。
「主要な植民政策学者の一覧」を含む「植民政策学」の記事については、「植民政策学」の概要を参照ください。

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