三飛行学校へ改編
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/09 14:24 UTC 版)
「所沢陸軍飛行学校」の記事における「三飛行学校へ改編」の解説
1924年（大正13年）5月、陸軍飛行学校令（軍令第6号）が制定され、従来の陸軍航空学校条例は廃止された。陸軍航空学校は所沢陸軍飛行学校、下志津分校は下志津陸軍飛行学校、明野分校は明野陸軍飛行学校となり、それぞれが陸軍航空部直轄の独立した学校として再編されたのである。学校令によって所沢陸軍飛行学校は飛行機操縦と機関ならびに爆撃に関する諸学術の教育と、これらに関する器材の調査研究と試験を行うことが定められ、同校の編制は校長、本部、教育部、研究部、材料廠、学生に加えて教導中隊が置かれた。研究部はさらに航空に関する器材、気象、衛生等の調査研究と試験、および審査も担当することになった。学生の修学期間および年間の入校回数に関して学校令の条文では「陸軍大臣之ヲ定ム」という表現に留め、状況に応じて容易に調整できる配慮がされていた。 所沢陸軍飛行学校に入校する被教育者の分類および諸条件は次のとおりである（1924年5月時点）。 操縦学生 飛行機操縦に関する学術を修習する者。各兵科の尉官、准士官、下士官、下士官候補者の兵。 修学期間等は陸軍大臣が定める。1924年陸達第17号では修学期間は約9か月。通常毎年2回入校。 機関学生 機関に関する学術を修習する者。各兵科の尉官、准士官、下士官、下士官候補者の兵。 修学期間等は陸軍大臣が定める。1924年陸達第17号では修学期間は約9か月。通常毎年2回入校。 特種学生 爆撃に関する学術を修習する者。各兵科の尉官、准士官、下士官。 修学期間等は陸軍大臣が定める。1924年陸達第17号では修学期間は1か月から6か月。通常毎年1回入校。 その他 臨時に各兵科の佐官以下を召集し、必要な教育を行うことも可（学校令第5条）。 陸軍大臣の定める民間の希望者に対し、航空術の教授も可（1919年勅令第153号）。 陸軍飛行学校令では、ほかに戦術学生、偵察学生、射撃学生と特種学生（偵察操縦、写真、通信、火器取扱い等）が定められたが、これらは下志津校あるいは明野校の学生となった。1921年から始まった民間の航空機操縦生教育は、所沢で引き続き毎年行われた。時代は軍縮期の最中であったが陸軍は兵員総数の削減を近代化で補う計画を立て、先端分野である航空関係は欧米列強からの遅れを取り戻すべく充実が望まれていた。1924年時点での航空勢力は6個飛行大隊（1922年、航空大隊は飛行大隊へ改称されている）および気球隊となり、飛行機保有数は練習機を含めて900機に達した。総人員は3000名を超え、うち飛行機操縦者は約350名、偵察観測者は約250名であった。
※この「三飛行学校へ改編」の解説は、「所沢陸軍飛行学校」の解説の一部です。
「三飛行学校へ改編」を含む「所沢陸軍飛行学校」の記事については、「所沢陸軍飛行学校」の概要を参照ください。
- 三飛行学校へ改編のページへのリンク
