プロジェクトの動機
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/10 00:04 UTC 版)
「第五世代コンピュータ」の記事における「プロジェクトの動機」の解説
1970年代後半になると日本のコンピュータ産業の輸出を含めた市場規模は当時の金額でおよそ2兆円まで成長した。通産省は1983年頃まで国内のコンピュータ開発企業に助成金を出していたが、その成熟に伴い従来のままの産業振興の意義が問われるようになっていた。日本のコンピュータ技術は一定の先進性を確立していたとはいえ、IBMのコピーキャットに甘んじていたのが実情であった。IBM互換機の輸出で利益拡大を続ける日本への風当たりも強くなっており、1982年にはかのIBM産業スパイ事件が発生している。IBMテクノロジへの過度の依存から脱するための国産コンピュータ技術の確立が望まれるようになり、1970年代当時もブームになっていた人工知能(AI)がそのスローガンにされ、IBMマシンに追い付き追い越すことを目標にした人工知能対応の新世代コンピュータ開発構想が産学官の間で浮上した。これは人工知能アルゴリズムに対して最適な計算ハードウェア構成にすることを意味していたので、まず人工知能ソフトウェア技術を確立することが計画の最要点になった。 1979年から具体的計画が進められ、その担い手となる電子技術総合研究所(現:産業技術総合研究所)の渕一博博士らは、論理型言語「Prolog」の潜在力に大きく注目していた。当時の人工知能研究の主流は関数型プログラミング言語「LISP」であったが、欧米の後追いをせずに日本独自の人工知能技術の確立を望んだ電総研は、論理プログラミングの選択を提唱した。これは自然言語処理など特定の推論分野への有用性は知られていたが、人工知能分野に対しては全くの未知数であった。論理型言語の中でもPrologは、特に簡素化された言わばBASIC的な言語であったので、その採用は取り分け欧米の研究者たちからは前衛的に受け止められた。
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