パチンコホールの市場規模
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 05:45 UTC 版)
「パチンコ」の記事における「パチンコホールの市場規模」の解説
パチンコホールの市場規模推移年参加人口売上（貸玉料）1995年 2900万人 30兆9050億円 1996年 2760万人 30兆0700億円 1997年 2310万人 28兆4160億円 1998年 1980万人 28兆0470億円 1999年 1860万人 28兆4690億円 2000年 2020万人 28兆8680億円 2001年 1930万人 29兆2430億円 2002年 2170万人 30兆4420億円 2003年 1740万人 32兆3900億円 2004年 1790万人 33兆9120億円 2005年 1710万人 34兆8620億円 2006年 1660万人 33兆6420億円 2007年 1450万人 30兆1770億円 2008年 1580万人 28兆8190億円 2009年 1720万人 28兆2420億円 2010年 1670万人 25兆9830億円 2011年 1260万人 25兆4890億円 2012年 1110万人 25兆6720億円 2013年 970万人 25兆0050億円 2014年 1150万人 24兆5040億円 2015年 1070万人 23兆2290億円 2016年 940万人 20兆4180億円 2017年 900万人 21兆4000億円 2018年 950万人 20兆7000億円 2019年 890万人 20兆円 2020年 710万人 14兆6000億円 『レジャー白書2021』によれば、2020年のパチンコの参加人口は710万人、パチンコホールの貸玉量は14兆6000億円であった。参加人口と貸玉量は新型コロナウイルス感染症の蔓延を受けて前年度比で大幅に減少した。なお『レジャー白書2015』で市場規模が過去に遡って修正されたことで、市場規模のピークは1995年の30兆9000億円から2005年の34兆8620億円に修正された。ただし出玉により客に還元される分があり、店舗平均の還元率が85%程度だといわれているので、パチンコホールの実際の売り上げは貸玉料の15%程度ということに留意する必要がある。また参加人口は、娯楽の多様化、古臭くて不健康・不健全なイメージによる若者離れ、法改正によるギャンブル性の低下による客離れ、社会問題視されたパチンコ依存症などが指摘され、年々減少し、現在過去最低水準にある。 パチンコチェーンストア協会によると、2016年8月のパチンコホール企業の就業人口だけで約24万人であった（メーカーなどは含まず）。産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている。 500 1,000 1,500 2,000 2,500 3,000 10 20 30 40 96年 98年 00年 02年 04年 06年 08年 10年 12年 14年 16年 18年 20年 参加人口（万人） 売上（兆円）
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