東山町 (板橋区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/21 14:01 UTC 版)
| 東山町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
長命寺
|
|
| 北緯35度45分12秒 東経139度41分08秒 / 北緯35.753411度 東経139.685678度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京 |
| 特別区 |  板橋区 |
| 地域 | 上板橋地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,967 人 |
| 世帯数 | 2,374 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.187468641 km² | |
| 人口密度 | 21160.87 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0073[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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|
東山町（ひがしやまちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
地理
板橋区の南部に位置する。東端および南端で石神井川に接する。北で南常盤台、東で石神井川を隔てて大谷口北町、南で石神井川を隔てて小茂根、西で東新町と隣接する。町域の北辺を国道254号（川越街道）が通じ、町域中央を東京都道318号環状七号線（環七通り）が南北に縦貫する。
地価
住宅地の地価は、2025年（令和7年）1月1日の公示地価によれば、東山町23-8の地点で56万2000円/m2となっている[6]。
歴史
沿革
- 1457年（長禄元年）ごろ：太田道灌により、川越街道が開かれる。
- 1639年（寛永16年）：川越城主松平信綱の命により、川越街道が中山道脇往還として整備される。
- 1871年（明治4年）11月：浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。大区小区制実施。
- 1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡上板橋村となる。
- 昭和初期：現在の川越街道（国道254号線）の整備が行われる。
- 1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区（旧）上板橋町三・五丁目となる。（1943年8月1日 東京都制施行）
- 1960年（昭和35年）5月1日：地番整理により、（旧）上板橋町三・五丁目の一部が東山町に再編される。
- 1964年（昭和39年）：東京都道318号環状七号線（環七通り）開通。
世帯数と人口
2025年（令和7年）3月1日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] |
3,406
|
| 2000年（平成12年）[8] |
3,758
|
| 2005年（平成17年）[9] |
3,854
|
| 2010年（平成22年）[10] |
3,782
|
| 2015年（平成27年）[11] |
3,814
|
| 2020年（令和2年）[12] |
3,947
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] |
1,527
|
| 2000年（平成12年）[8] |
1,752
|
| 2005年（平成17年）[9] |
1,851
|
| 2010年（平成22年）[10] |
1,961
|
| 2015年（平成27年）[11] |
2,034
|
| 2020年（令和2年）[12] |
2,164
|
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[13]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1～33番 35～50番 |
板橋区立上板橋小学校 | 板橋区立上板橋第一中学校 |
| 34番 51〜52番 |
板橋区立桜川中学校 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 93事業所
- 従業員数 : 626人
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] |
103
|
| 2021年（令和3年）[14] |
93
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] |
648
|
| 2021年（令和3年）[14] |
626
|
交通
鉄道
バス
道路
- 国道254号（川越街道）
- 東京都道318号環状七号線（環七通り）
施設
- 板橋区立上板橋小学校
- 東山公園
- 宗教
その他
日本郵便
脚注
- ^ a b “令和7年3月1日 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2025年3月4日). 2025年3月21日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東山町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 長命寺板橋区公式サイト。2022年12月10日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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