Telemarketing

デジタル大辞泉

テレマーケティング【telemarketing】

読み方：てれまーけてぃんぐ

電話・ファクシミリなどの情報通信技術を計画的・組織的に利用したマーケティング（商品販売）の技法。通信販売などの受注、消費者からの問い合わせ・苦情などを電話で受け付ける業務と、電話をかけて購買を勧誘したり、市場調査などをしたりする業務とがある。

DBM用語辞典

テレマーケティング

【英】telemarketing

プロモーションあるいはプロモーションのレスポンスの相互媒体として電話を使用すること。テレセリングともいわれる。印刷広告や放送広告、カタログ、ダイレクトメールのプロモーションに対する反応（レスポンス）得る手段として利用される。受注、問い合わせ、募金申し入れなどが含まれる。また、顧客の問い合わせ、不満なども受ける。電話をかける側(インバウンド･コール)は、通常フリーダイヤルの番号にかけるが、コレクトコールあるいは料金負担のケースもある。電話発信（アウトバウンド・コール）は問い合わせに対してのフォローアップ、製品やサービスの販売、注文の確認、クロスセルやアップグレード、あるいは顧客の情報やマーケット状況の収集などに使用される。他のプロモーション・メディアと異なり、テレマーケティングコールは突然に消費者の生活に割り込むことになり、その消費者が電話でさえぎられる前にそれがプロモーションの電話であることを確認することができない。そこでテレマーケターは、消費者に反感を持たせないように特に注意する必要がある。例えば、電話は夕食時間とか早朝のような一般に非常識と考える時間に行われるべきではない。一回の電話の時間とコストから最大限の価値を引き出せるように、そして電話を受ける人を怒らせたり、いらだたせたりすることのないように注意深く準備されたスクリプトが利用されている。よくできているスクリプトには、見込みある買い手が言い出しそうなあらゆる不満に対する応答方法が含まれている。これとは対照的にあらかじめ録音されたメッセージを使用するテレマーケターもいくつか存在している。

ウィキペディア

電話勧誘販売

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/03/20 08:30 UTC 版)

電話勧誘販売（でんわかんゆうはんばい）とは、販売業者または役務提供事業者が、消費者に電話をかけ、または特定の方法により電話をかけさせ、その電話において行う勧誘によって、消費者からの売買契約または役務提供契約の申込みを郵便等により受け、または契約を締結して行う商品、権利の販売または役務の提供のことをいう。

特定商取引に関する法律（特商法）の第二条3で定義されている。

概要

販売業者もしくはコールセンターなどの代行業者が、消費者に電話をかけ、あるいは消費者に電話をかけるよう促した上で電話をかけさせ、商品の紹介や勧誘を行うことにより契約を締結することを目的としたセールス手法の一種である。

電話勧誘の方法は主に次の3つに分けられる。

• 無差別に電話する
• 対象者を絞って電話する
• 応募者にコールバックする

電話勧誘を行う業者

次の業者が電話勧誘販売を行う。高額な商品が多い。また、社名を出さず個人名で電話をかけてくるケースも多い。

アポイントメント商法業者

「おめでとうございます。あなたが特別に選ばれました。今なら有利な条件で契約できる」ような触れ込みで、CD/DVDソフト（英会話・百科事典など教養娯楽教材）高額な商品を買わせる。リゾート施設などの利用会員権を副次的に用意しているが、利便性が低いサービスを提供。

訪問販売業者

個人宅を対象とし、0001から順番に電話をかける。

スチームクリーナー、浄水器、布団などを高額で販売する。

学習教材販売業者

個人宅を対象とし、住民基本台帳閲覧で得た小中高生のいる自宅に電話をかけ、3,000円のクーリングオフ対象外のテストを受けさせ将来を不安にさせ、高額な学習教材を販売する。

資格商法業者

20～30代の若者を対象に勤務先メインに電話し、教材を高額で販売する。

カモリストに基づき二次勧誘も行う。

不動産販売業者

30～50代を対象に勤務先メインに電話し、マンションなどの不動産投資や賃貸アパート経営を持ちかける。

内職商法業者

20～30代の専業主婦が対象。ステンドグラス制作や宛名書き内職を希望する資料請求者に電話し、制作用の資材を販売する。

結婚情報サービス

結婚に興味のある応募者にコールバックする。

電話会社（電気通信事業者）、およびその代理店

電話代およびインターネット接続料などが安くなるなどと言い、「プラチナライン」（NTTコミュニケーションズ）および「メタルプラス」（KDDI）、「おとくライン」（ソフトバンクテレコム）などの直収電話や「Yahoo! BB」（ソフトバンクBB）などのブロードバンド接続サービスを売り込む。一方的に契約されているなどの問題もある。

電話口でのあいまいな返事で、販売者から一方的に契約を主張されることが多く、トラブルが多発したため、特定商取引に関する法律（特定商取引法）が改正され、電話の際に事業者の氏名、名称、商品等の種類を明示することや、執拗な勧誘の禁止、契約後には契約内容や、8日間のクーリングオフがあることなどを記載した書面の交付が義務付けられた。断っても何度も勧誘電話をかけてくる場合は特定商取引法違反である。

事業者間契約における問題

特定商取引法は、主として消費者保護を目的としたものである。契約者が事業者の場合、特定商取引法のうち訪問販売、通信販売、電話勧誘販売、特定継続的役務提供に関する規定は適用除外となる（連鎖販売取引、業務提供誘引販売取引に関しては適用がある）。

とくに近年、事業者のうち個人事業者を対象にした特定商取引によるトラブルが多発しており、問題となっている。なお、個人事業者であっても、その事業と関係のない契約については消費者の立場になるので、この法律は適用されうる。

関連項目

• 悪徳商法
• スパム電話
• 迷惑電話
• ウルフ・オブ・ウォールストリート - 株の電話勧誘販売会社を描いた犯罪映画

外部リンク

• 特定商取引法とは/3.電話勧誘販売 - 経済産業省
• 電話勧誘販売商法 - 大分県警察被害者対策センター
• 紀伊民報2007年5月27日コラム
  • 電話勧誘販売の断り方の事例が載っている。
• トラブルメール箱FAQ - 国民生活センター