ネイバー【NAVER】
NAVER
別名:NAVER.com
NAVERとは、韓国NAVER Corporation(旧NHN Corporation)が提供する、Web検索をはじめとするサービス群、ポータルサイトである。日本ではキュレーションサービス「NAVERまとめ」の提供者としてよく知られている。
NAVERは、1999年6月に韓国国内でサービスを開始した。自社開発の検索エンジンによる韓国語の検索サービスを主軸として、Web検索からイメージ検索、ブログ検索、Q&Aサービス、クチコミサイトといった多様な検索結果を同時に表示する「統合検索」方式を特徴としている。
NAVERは「探しあう検索」をコンセプトとして掲げており、ロボット型検索エンジンによるキーワード検索のシステムに加えて、UGC(ユーザー作成コンテンツ)による人の経験や知識・嗜好性に基づく情報を反映させている。
NAVERは韓国では大きなシェアを持つ検索エンジンとして知られる。2001年には日本市場への参入が試みられ、一度撤退するものの、2009年に再参入を果たした。2度目の参入では「NAVERまとめ」が人気を博し、また同社のコミュニケーションアプリ「LINE」がヒットした。2014年1月には、日本語版サービスのうちWeb検索を含む複数のサービスを終了し、NAVERまとめ、およびLINEに注力していくことが発表されている。
参照リンク
NAVER.com - (韓国語)
NAVERまとめ
ネイバー
(Naver から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/11 18:34 UTC 版)
ネイバー(朝: 네이버, 英: NAVER)は、ネイバー (企業)が運営する、大韓民国(韓国)の最大手ポータルサイトである[1]。
- ^ 네이버の意味:ネイバー、NAVER _ 韓国語辞典ケイペディア
- ^ NHN Corporation is Most Visited Web Property and Host to the Most Searches in South Korea - comScore、2009年6月8日
- ^ Baidu Ranked Third Largest Worldwide Search Property by comScore in December 2007 - comScore、2008年1月24日
- ^ “検索エンジンの国別シェア【2021年版】 | SEOイディオム | テクニカルSEO BLOG”. technical-seo.jp. 2022年10月4日閲覧。
- ^ “[寄稿]「ポケモンGO」で見えた韓国IT鎖国化への警告”. ハンギョレ新聞. (2016年7月18日)
- ^ “【社説】NAVER・カカオ、もう一度革新の精神に返れ”. 中央日報. (2021年9月10日)
- ^ マイコミジャーナルより【レポート】韓国ポータルサイト事情 - 韓国ユーザの心をつかむべく進化中 (1) まずはおなじみのNAVER (2005.5)
- ^ 유성혜 (2015年11月6日). “ネイバーが日本進出15年 モバイルで成功つかむ”. 聯合ニュース. 2022年4月27日閲覧。
- ^ ウィルス対策ソフトが組み込まれたツールバーやフォトビューアーなど、各種ツールソフトウェアの無料ダウンロードは提供されていた。
- ^ “NHN Japan Corporation | 事業紹介 | ウェブサービス事業”. 2012年7月22日閲覧。
- ^ “NHN Japan、ネイバージャパン、ライブドアの3社が経営統合”. CNET Japan. (2011年11月7日)
- ^ “韓国ネイバー、日本の検索サービス市場3度目の進出…「今度は必ず成功」”. 中央日報. 2021年7月13日閲覧。
- ^ ネイバー日本成功なるか、15日から検索サービス 聨合ニュース、2009年6月7日
- ^ ネイバージャパン、再投稿機能を核としたマイクロブログ「pick」 ITmedia News 2010/03/09
- ^ ネイバージャパン、「いま・最新の話題」が探せる「NAVERトピック検索」を提供開始 ASCII.jp: 2010/03/31
- ^ ライブドア×NAVER 連携本格化 corp.livedoor.com: 2010/09/01
- ^ NAVERに不正アクセス 169万件のメアドとハッシュ化されたパスワード流出か ITmedia News 2013/07/19
- ^ 【NAVER】NAVER、日本国内での検索サービスの提供を終了、経営資源を再配置
- ^ 【NAVER】NAVER、国内の検索・辞書関連サービス終了のお知らせ
- ^ “ネイバー、「MySmartStore」と日本のヤフーの統合目指す-報道”. Bloomberg.com. 2022年4月27日閲覧。
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