BYODとは? わかりやすく解説

ビー‐ワイ‐オー‐ディー【BYOD】

読み方:びーわいおーでぃー

bring your own device私物のパソコン・スマートホン・タブレット型端末などを業務利用すること。従来業務用端末会社支給していたが、コスト削減のほか、社員複数端末を持つ煩わしさがなく、普段から使い慣れている端末利用できるという利点がある。専用アプリケーション導入や、通信費公私割り振りをするサービス普及している。私物端末利用私的デバイス利用。→シー‐オー‐ピー‐イーCOPE) →シー‐ワイ‐オー‐ディーCYOD) →ビー‐ワイ‐オー‐エーBYOA

[補説] 「酒類各自持参」を意味するBYOBbring your own bottle)をもじったもの。


BYOD

フルスペル:Bring Your Own Device
読み方ビーワイオーディー
別名:ブリング・ユア・オウン・デバイス

BYODとは、個人私物ノートPCスマートデバイス会社など持ち込み業務使用する、という考え方意味する語である。

BYODの方式採用することで、社員自分使い慣れた端末業務ができる、また、社内だけでなく自宅出先でも同じよう業務ができる、といったメリット生まれる。企業側にも、社用端末用意する必要がなくなるというメリットがある。

従来は、主にセキュリティ上の懸念から、業務使用する端末社外への持ち出し社外からの持ち込み禁止とする場合一般的とされてきた。近年データ社内サーバーではなくクラウド上で管理するクラウドサービス普及しある程度の高度な処理が行えるスマートデバイス普及してきたことなどを要因として、私物利用解禁するBYODが徐々に注目集めている。

主に端末私物利用を指すBYODに対して社外ネットワークアクセスしてクラウドサービス利用するなどの形態BYOABring Your Own Access)と呼ばれることもある。

BYODには、業務上のデータ個人利用端末扱われ情報社外持ち出される状況発生するというセキュリティ上のリスクを伴う。そのため、BYODを実践する場合には相応運用ポリシー定め利用端末把握管理するといった対応が必要とされる企業側が私物端末利用容認または把握していない状況従業員私物端末利用することは「シャドーIT」と呼ばれており、BYODと表裏一体セキュリティリスクとして知られつつある。


BYOD

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/09 07:18 UTC 版)

BYODBring your own device、ビーワイオーディ)は、従業員が個人保有の携帯用機器を職場に持ち込み、それを業務に使用することを示す。日本語では、私的デバイスの活用。元々はCitrixのマークテンプルトンが、2009年にBYOC (computer) を提唱したことから、IT業界で使われる言葉となった[1]。私有IT機器の業務利用[2]、自分の所有するデバイスを持ち込む[3]など、安定した訳語がなく、元の英文の頭文字の略語であるBYODで表記される場合が多い。BYODの語は、レストランの持ち込みを許可するという意味のレストラン用語 (BYO; Bring Your Own) から来ている[4][5]


  1. ^ BYOD(私的デバイス活用)”. ITpro. 2012年9月26日閲覧。
  2. ^ BYODで企業データが重大な危機に直面”. Computerworld. 2012年9月26日閲覧。
  3. ^ BYOD”. ITmedia. 2012年9月26日閲覧。
  4. ^ アメリカのIT業界がBYOD(自前端末の業務使用)を許可する理由とは?”. Newsweek. 2012年9月26日閲覧。
  5. ^ 【第10回】「BYOD」は是か?非か?スマートフォンの私物解禁を考える”. エス・アンド・アイ株式会社. 2012年9月27日閲覧。
  6. ^ BYOD on pcworld.com”. pcworld. 2012年9月27日閲覧。
  7. ^ Bring Your Own Technology (BYOT)”. maleehome.com. 2012年9月27日閲覧。
  8. ^ Study of MARKESS International "New HR solutions : social network, mobile applications … - France, 2012-2014"
  9. ^ a b 個人所有モバイルの業務利用で日本出遅れ アジアと大差付く”. ウォールストリートジャーナル. 2012年9月26日閲覧。
  10. ^ a b BYOD「許可」は12%も「利用経験あり」は過半数、トレンドマイクロ調査”. ITpro. 2012年9月26日閲覧。
  11. ^ BYOD in Europe, Middle East and Africa: An overview of adoption, challenges and trends”. ARUBA networks. 2012年9月26日閲覧。
  12. ^ 米国政府におけるBYODの最新動向”. 社団法人 行政情報システム研究所. 2012年9月26日閲覧。
  13. ^ BYOD inches along in Europe, Middle East, Africa”. zdnet. 2012年10月1日閲覧。
  14. ^ a b BYOD ガイドライン 2013”. i3Systems Inc.. 2013年3月14日閲覧。
  15. ^ Brian Bergstein. “IBM Faces the Perils of "Bring Your Own Device”. Technology Review, Inc.. 2012年10月1日閲覧。
  16. ^ 4 Steps to Securing Mobile Devices and Apps in the Workplace”. QuinStreet Inc.. 2012年10月1日閲覧。
  17. ^ How to Remotely Disable Your Lost or Stolen Phone.”. PCmag.com. 2012年10月2日閲覧。
  18. ^ 若手社員の認識ではBYODは「当然の権利」”. Computerworld. 2012年9月26日閲覧。
  19. ^ 10 myths of BYOD in the enterprise.”. CBS Interactive. 2012年10月2日閲覧。
  20. ^ Happiness Is ... Bringing Your Own Computer Devices to Work.”. RetailWire LLC.. 2012年10月2日閲覧。
  21. ^ BYOD: Realising the business benefits”. Intrinsic Technology. 2012年10月2日閲覧。
  22. ^ BYOD: Trend or trivia?”. FCW. 2012年10月2日閲覧。
  23. ^ セキュリティ専門家が警鐘、「自分がIT管理者なら、BYODは全面的に禁止する」”. Computerworld. 2012年10月2日閲覧。


「BYOD」の続きの解説一覧

BYOD(Bring Your Own Device)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/03 03:20 UTC 版)

神戸大学附属中等教育学校」の記事における「BYOD(Bring Your Own Device)」の解説

BYOD(Bring Your Own Device)とは,生徒個人所有しているデバイスタブレットノートパソコン等)を校内持ち込んで学校学習活動でも利用することを指す。2020年ごろから、ゆるやかにBYODを導入している。

※この「BYOD(Bring Your Own Device)」の解説は、「神戸大学附属中等教育学校」の解説の一部です。
「BYOD(Bring Your Own Device)」を含む「神戸大学附属中等教育学校」の記事については、「神戸大学附属中等教育学校」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「BYOD」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「BYOD」の関連用語

BYODのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



BYODのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
日本の人事部日本の人事部
Copyright © 2004- 2024 i.Q. Co., Ltd. All Rights Reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリBYODの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのBYOD (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの神戸大学附属中等教育学校 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS