オリンピック支援集団
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オリンピック支援集団とは、かつて日本国内でオリンピックが行われる際にその準備や競技中の支援を行うために臨時編成されていた陸上自衛隊の部隊である。
注釈
- ^ 2020年1月時点で自衛隊法施行令上で定められているスポーツ競技は、オリンピック競技大会、パラリンピック競技大会、アジア競技大会、国民体育大会、ワールドカップサッカー大会、およびラグビーワールドカップ大会のみとなっている[2]。自衛隊法の規定により、協力可能なスポーツ大会は「国際的若しくは全国的規模又はこれらに準ずる規模で開催」されるものに限られている[1]。
- ^ 1964年東京大会、1972年札幌大会の際の支援団長旗は、通常の団長旗や2020年東京大会の支援集団長旗で桜星と桜のつぼみ、桜葉で構成される陸自の帽章が描かれる部分にそれぞれ1964年は朱色に近い赤色の、1972年は一般的な五色の五輪が描かれていた。
出典
- ^ a b “自衛隊法（昭和二十九年法律第百六十五号）第100条の3: 運動競技会に対する協力”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局 (2019年6月19日). 2020年2月14日閲覧。 “令和元年法律第三十八号改正、2019年9月18日施行分閲覧”
- ^ a b “自衛隊法施行令（昭和二十九年政令第百七十九号）第126条の12: 運動競技会の範囲”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局 (2019年8月30日). 2020年2月14日閲覧。 “令和元年政令第八十四号改正、2019年9月18日施行分閲覧”
- ^ a b c d 間野義之; 三菱総合研究所 ビジョン２０２０ 推進センター (2013-12-25). オリンピック・レガシー ２０２０年東京をこう変える！. ポプラ社. pp. 55–
- ^ オリンピック東京大会協力の記録 (Report). 自衛隊. (1965). pp. 36-52. doi:10.11501/2508749. "第2章 第1節 陸上自衛隊 2 東京オリンピック支援集団"
- ^ a b c 防衛省・自衛隊 [@ModJapan_jp]. "【岸防衛大臣の動静】7月18日、#岸防衛大臣 は朝霞駐屯地において、「東京2020オリンピック・パラリンピック支援団」の編成完結式に出席しました。この支援団は、大会組織委員会の依頼により、#陸上自衛隊 東部方面隊の下、総勢約8,200名の陸・海・空自衛官によって臨時に編成されました。" (ツイート). Twitterより2021年7月18日閲覧。
- ^ a b “自衛隊によるオリンピックの支援業務”. 東京1964「私たちが見たオリンピック」(市報ちょうふ平成29年4月5日号). 調布市 (2017年4月13日). 2020年2月14日閲覧。
- ^ a b c 東北防衛局 (2018年4月). “自衛隊百科（４月放送内容） テーマ：自衛隊とオリンピックについて”. 東北防衛局. 防衛省. 2021年7月19日閲覧。
- ^ a b 『オリンピック東京大会協力の記録』防衛庁、1965年。
- ^ 「本番まであと一ヵ月」朝雲新聞（昭和39年9月10日付）
- ^ 陸上自衛隊 Japan Ground Self-Defense Force (2015年10月31日). “【お知らせ】陸上自衛隊広報センター 「オリンピックと自衛隊」特別展について”. Facebook. Facebook, Inc. / Facebook Japan株式会社. 2021年7月19日閲覧。
- ^ “陸上自衛隊広報センター 陸上自衛隊のあゆみ・遺産”. 流浪オヤジの探検日記、gooブログ. エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社 (2014年3月9日). 2021年7月19日閲覧。[出典無効]
- ^ a b 「陸自協力団が編成完結」朝雲新聞（平成10年1月22日付）
- ^ 「長野五輪協力団が解組式」朝雲新聞（平成10年2月26日付）
- ^ 「組織力とマンパワーでスノースクラム'98作戦」朝雲新聞（平成10年1月1日付）
- ^ a b c “五輪・パラに自衛官、計８５００人を派遣…セキュリティーチェックや警備担当”. 読売新聞オンライン (株式会社読売新聞東京本社). (2021年7月3日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ “五輪支援の自衛官を激励 8500人を開会式などに派遣”. テレ朝ニュース (株式会社テレビ朝日). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ a b “東京オリ・パラ 自衛隊の支援団編成式 ８５００人派遣”. TBS NEWS (株式会社TBSテレビ). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ “東京五輪 “大会成功に向け支援を” 自衛隊員に訓示 岸防衛相”. NHKニュース (日本放送協会). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ “五輪支援の自衛隊員、進まぬワクチン接種 職場接種の遅れ影響”. 産経ニュース (株式会社産業経済新聞社). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ “オリンピック派遣の自衛官を激励、防衛相「誇りと責任感じて」”. 読売新聞オンライン (株式会社読売新聞東京本社). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ “五輪派遣自衛官を激励 防衛相「責任感じ任務を」”. 産経ニュース (株式会社産業経済新聞社). (2021年7月18日) 2021年7月19日閲覧。
- ^ a b 防衛省・自衛隊公式Twitter
- ^ a b 防衛省・自衛隊 [@ModJapan_jp]. "支援団長 安田陸将補の指揮統率の下、陸・海・空が一体となり、国旗などの掲揚への協力、射撃競技会場における医療サービス、自転車競技における救急搬送、会場内外の整理、アーチェリー競技・射撃競技近代五種競技における運営について、協力を行います。" (ツイート). Twitterより2021年7月18日閲覧。
- ^ a b c d 防衛省・自衛隊 東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会特設ページオリンピック・パラリンピックを支える自衛隊（大会支援内容） - 防衛省・自衛隊（2021年7月120日閲覧）
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長野オリンピック協力団
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「オリンピック支援集団」の記事における「長野オリンピック協力団」の解説
1998年の長野オリンピックの開催協力のために臨時編成された部隊。第12師団を基幹とし、本部は長野市の長野郵便貯金会館（現：ホテル メルパルク長野）に置かれた。「スノースクラム'98」と命名され、自衛隊全体でのべ4万5,000人が動員された。冬季五輪である札幌大会同様、アルペンスキーのコースなどでの除雪作業などを行っているほか、前2大会同様開閉会式でのファンファーレの演奏や国旗、五輪旗掲揚、降納などを行った。
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