落選理由
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/06 05:08 UTC 版)
「2018/2022年FIFAワールドカップ日本招致構想」の記事における「落選理由」の解説
最大のライバルの見込み違い 2010 FIFAワールドカップが南アフリカで開催され、各大陸でのワールドカップ開催が完了(注：オーストラリアはアジアサッカー連盟(AFC)の為、サッカーではアジアに区分される)したことで、以降、FIFAはサッカーマーケットの再構築に重点を移すだろうとの読みから、日本は最大のライバルをアメリカ(4回目のカタールとの決選投票で敗れる)と見込み、それに対応する方向で最後までロビー活動を進めてしまった。 評価レポートが重要視されず 2002年からFIFA理事を務めていた小倉純二当時日本サッカー協会(JFA)会長現JFA名誉会長の経験上、開催地決定に関して最も影響力のあるのはFIFA視察団が立候補国を現地調査して提出する調査報告書(レポート)のはずだった。ところが、今回は全く違い、レポート評価は、2018年開催が決まったロシアが全体で2番目に低く、2018年の4候補の中では最下位、2022年開催が決まったカタールは全体及び2018年の5候補内の両方で最下位だった。 低予算によるW杯開催招致の周知不足と国内の盛り上がりのなさ 2002年日韓W杯開催からの早すぎる再開催について、国内、国外からの理解が得られなかった。JFAは、前述の通り、JFA2005年宣言で2050年までにもう一度ワールドカップを開催し、日本代表が優勝する（注:なでしこジャパンは成績面ではすでに達成）という目標を掲げている。立候補はこの宣言からの逆算であった。また、2022年開催を逃せば、次の開催機会は2034年大会となるが、2034年大会は巨大市場がある中国開催が確実視されており、その前に何としてでも開催したいという切実な開催理由があった。ところが、2002年大会の招致費用の約10分の1、東京五輪招致費用の約17分の1である9億円という低予算もあり、周知不足によって国内の賛同を多く得られず、盛り上がりに欠けた。
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