暗黒の木曜日から世界恐慌へとは? わかりやすく解説

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暗黒の木曜日から世界恐慌へ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/23 07:38 UTC 版)

近代から現代にかけての世界の一体化」の記事における「暗黒の木曜日から世界恐慌へ」の解説

詳細は「世界恐慌」、「ハーバート・フーヴァー」、および「アメリカ合衆国の経済史#世界恐慌: 1929年-1941年」を参照 アメリカ資本導入によりドイツ経済復興しイギリス・フランスへの賠償支払いが可能となり、イギリス・フランスはこれを対米債務にあてる、という循環成立したことで、ヨーロッパ経済ひとまず安定をむかえ、それが各国国際協調外交前提ともなっていた。 ところがアメリカでは1928年から工業生産下降転じ1929年10月24日ウォール街ニューヨーク証券取引所株価突如大暴落した。「暗黒の木曜日」である。 恐慌背景には、投機熱(合衆国集中した資金土地株式投機使われたこと)ばかりではなく過剰な工業生産大衆購買力追いつかなかったこと、保護貿易政策による国際貿易低迷農業危機的状態にあったことなど、「永遠繁栄」をほこりながらも抱えていたアメリカ経済構造的な弱さもあった。そのため、恐慌一時的な現象とどまらず長期にわたるものとなったアメリカでは多く銀行会社つぎつぎにつぶれ、4人に1人失業し多く農民土地失った第一次世界大戦後各国経済アメリカ深く結びついていたため、その影響全世界に及び、とくにアメリカ資本ヨーロッパから引きあげたことからヨーロッパ諸国金融不安に陥って、かつてない大規模深刻な恐慌となった恐慌はその破壊的規模の大きさと期間の長さから、世界恐慌よばれる各国工業生産激減し多数失業者現れた。 世界恐慌がはじまると、ドイツ投下されていたアメリカ資本ひきあげられ、1931年にはオーストリア最大銀行クレディート・アンシュタルトが倒産しドイツ経済破綻したアメリカ大統領ハーバート・フーヴァーは、31年賠償戦債支払い1年間停止するフーヴァーモラトリアム宣言したが、効果少なかったフーヴァーは、「不況はしばらくすれば元の景気回復する」という古典派経済学姿勢貫き国内においては政府による経済介入最小限抑える政策継続し、その一方で対外的にはスムート・ホーリー法のもとでの保護貿易政策展開し平均関税率アメリカ史上最高の水準となった。これにたいしてカナダはただちに報復関税導入し、それがのちの帝国特恵関税伏線となったこのようにスムート・ホーリー法世界恐慌をいっそう深刻にさせた一因であると考えられている。 恐慌資本主義諸国経済ゆるがして、政治・社会全体危機をまねき、各国国内問題の対応に追われ国際問題への取り組みには消極的になった。1932年から開催されジュネーヴ軍縮会議見るべき成果もなく閉会し国際連盟活動低迷したこうした状況下で、それまでイタリア限られていたファシズム思想運動改め着目されるようになった

※この「暗黒の木曜日から世界恐慌へ」の解説は、「近代から現代にかけての世界の一体化」の解説の一部です。
「暗黒の木曜日から世界恐慌へ」を含む「近代から現代にかけての世界の一体化」の記事については、「近代から現代にかけての世界の一体化」の概要を参照ください。

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